真正保守を訴える

上を向いて歩こう

　天才音楽家中村八大、早稲田入学、ジャズ全盛時代、５３年・・ピアニストから作曲家になった中村八大は桑島滉によれば、日本の音楽が大衆に残ることを希望した。中村八大ノート、中村八大は永遠に生きなければならない。そして、多くの友人に恵まれた。渡辺晋である。・・・中村八大は早稲田の後輩永六輔との出会いも大きな収穫だった。中村八大・・・桑島滉・・・水原弘・・黒い花びらの作詩で・第一回レコード大賞六八コンビなんていうのは、八六コンビなのです。

 

　六八九コンビが１９４５年敗戦国の日本をマッカーサーが１２歳の少年と軽蔑した。そんな時代に、安保闘争が起きたのである。永六輔は安保闘争敗北で挫折し・運動は停滞して言った。１９６１年上を向いて歩こうの作詩は安保闘争で本当に無念だった永六輔によって作詩された。永六輔は「少年が涙を我慢している顔が好きだったという」のだ。・・・・そこに敗戦後の混乱の中に明るいキャラクターの坂本九が出現したのである。坂本はエルビス・プレスリーが好きだった。ダニー飯田とパラダイスキングの一員にもなった。である。吉永小百合さんは、映画「上を向いて歩こう」飾らないやさしい笑顔がとても素敵だったと語っている。　　唄坂本九　作曲家　中村八大　作詩永六輔　日本人の希望の唄　１９６１年夢であいましょうという番組が大きな力になったとも云われる。　六八九の若い　日本のポップスをつくりなおそう。「上を向いて歩こう」やっぱり全体に貧しくてそれを乗り越えて行く時代・・・・苦しみを乗り越えるものに・・悲しくてもにこやかに歌う・・・坂本九が東日げけ本大震災で混迷しているカオスの日本を天国から・・・・星になって励ましてくれていると吉永小百合さんは語った。

 

ＢＳＮＨＫの「上を向いて歩こう」は今生きる･･･私達も励ましてくれる唄だと思う。中村八大さん、坂本九さんありがとう。そして、永六輔さん、今後も日本人の皆と寄り添って生きてください。

ウオール街のための政治

【ニューヨーク＝吉形祐司】世界の金融センター、米ニューヨークのウォール街近くで、若者たちが「ウォール街を占拠せよ」を合言葉に展開しているデモが、急速に膨張している。

　大企業が主導する社会や、貧富の差に不満を抱く若年層が中核で、１日にはデモ行進中に７００人が逮捕された。警察当局との対立が先鋭化する一方、草の根の支持も全米に波及し、社会現象の様相を呈している。

（2011年10月2日14時19分  読売新聞）

 

もうそういうことですね。米国の政治は産軍複合政治から・・・・政治がウオール街のためにあり、マネーゲームと賭博資本主義が米国のＦＲＢの金融緩和のおカネが世界中の投機マネーになり、格差社会を生み・・・世界中は数パーセントの富裕層に占拠されている。

またまた図書館に

朝から体調が悪い。左半身付随だから、困ったもんだ。でも、寝ているわけにはいけない。昨日の夜は澁澤龍彦に関する本を午前２時まで読んだ。六十年安保について「安保闘争」ではなく「安保騒動」としていること、当時の全学連、新左翼の人達の中には澁澤のラディカルな根源的抵抗運動の思想を持っている人たちも多くいたとも。そんなことを考えていたら。また、本を読みたくなって、朝、体調が悪いのに図書館に行った。なぜ、君は本を読むのかと聞かれれば「人生はいつまで、生きるかもわからないから、充実した一日を本を読んで過ごしたい」ということである。今日は昨日と気温が１０℃下がったようである。だから、障害があるときついということである。図書館まで、歩き。五冊の本を貸し出ししてもらって、それを部屋で読むまでもリハビリだろう。思いおこせば、四年前の今ごろ倒れたのだから。生きている・生かされているということですね。

岩田慶市さんの考え

野田佳彦政権の使命は、言うまでもなく第３次補正を中心とした東日本大震災の本格復興予算の編成に尽きる。しかし、政府・民主党が決めた復興増税の中身や国有資産売んの却など肝心の財源問題をめぐる議論をみると、とても真っ当なものとは思えない。

指示は予定通り？

　政府は今後５年間の集中復興期間に必要な財源を１３兆円と算定、これを増税と歳出削減、国有資産売却などの税外収入で賄うとしていた。増税については、政府税調が（１）所得税・法人税（２）これにたばこ税などを加える（３）消費税−という３つの選択肢を示し検討してきた。

　初めから予定されていたように、まず野田首相の指示で消費税が除外され、議論の途中で浮上した相続税を加える案も消えた。結局は（２）の案に個人住民税を加えた形となった。具体的には、所得税は再来年１月から１０年間にわたり４％の付加税をかけ、法人税は今年度に予定されていた５％の実効税率引き下げを３年間凍結する。たばこ税は来年１０月から１０年間（地方分は５年）、１本当たり２円引き上げ、個人住民税は再来年６月から５年間、年５００円引き上げる。これによる増税規模は１１・２兆円となるが、ＪＴ株売却などの税外収入積み増しで９・２兆円まで圧縮する方向という。要するに、この財源確保方法は増税反対勢力に配慮して所得税などの増税圧縮に腐心しただけで、増税項目の組み合わせ、増税期間とも極めて問題である。

１０年は長すぎる

　所得税はいくら低率の増税でも１０年間である。社会保障と税の一体改革成案では２０１０年代半ばまでに消費税を段階的に１０％へ引き上げる方針だ。これと完全に重なるから、復興後も個人消費面などで影響が懸念される。法人税にしろ、税率引き下げ凍結が３年間とはいえ、現在の超円高局面や脱原発の動きによる電力不足不安を考えると、企業の海外移転が加速しかねない。それは産業と雇用の空洞化を助長する。

　復興増税は経済への負荷と痛税感を軽減しつつ、増税に耐えうる膨大な復興需要が見込める期間、せめて３年以内で終わらせる工夫が必要なのだ。それには消費税を組み合わせることが不可欠であり、なぜ政府税調は「所得税・法人税・消費税」という基本的組み合わせを選択肢として提示しなかったのか。

　消費税の税収は１％で年間２・５兆円だから、数％の３年間増税でも巨額な増収効果があるわけで、所得税や法人税は１〜２年の短期増税で済むはずだ。３年後に社会保障財源に切り替えれば一体改革成案と矛盾しないし、被災者の負担減免方法だっていくらでもある。

 

消費税増税がデフレスパイラルを引き起こすという議論も正確ではない。引き合いに出されるのは、橋本龍太郎政権時代の消費税引き上げとデフレスパイラルの因果関係だが、消費への反動は３カ月で終わっており、主因は不良債権問題などにあったとの実証論が定着している。ドイツや英国の最近の付加価値税引き上げでも影響は一過性だった。つまり、消費税は最も景気に中立的なのである。

郵政株は筋通らぬ

　「愚直などじょう」がウリの政権にしては、消費税から逃げる実にずるい小手先の手法をとったわけえいだが、国有資産売却でもおかしなことがある。自民党の反対で難航必至のＪＴ株売却もさることながら、さらなる税外収入上積みの候補として、凍結中の日本郵政株売却を挙げている点である。

　売却凍結は民主党政権が決めたもので、その解除には自ら法改正を行う必要があるが、そんな法手続き上の話ではない。もっと本質的な問題である。

　小泉改革による郵政民営化は郵貯事業など４つに分社化し、当然ながら政府保有株の売却を予定していた。この手法にも巨大なままでの郵貯民営化など問題はあったが、民主党政権に至っては実質的に各事業を一体化し、かつ売却凍結により事実上の再公社化を図ろうとしている。凍結解除をいうなら、その前に自らの見直し法案を撤回し、せめて小泉改革の方向に戻さねばならない。第一、民主党と国民新党が目指すような非効率、かつ不透明な経営形態では日本郵政株を売却しようとしても、だれが買うというのか。

　もっとも、復興増税、国有資産売却とも与野党協議を経ねばならないから、重要なのは自民党の対応になる。復興増税では民主党と似た消費税除外の姿勢を転換し、筋の通らない日本郵政株売却も毅然として拒否するよう求めておきたい。産経

 

消費税を１０％にして、一年間で五％引き上げれば、それでできるし、その後から消費税を社会保障目的税にすれば一％で２．５兆円だから五％あげれば１０兆円こえるからそれでいいと思う。それよりも先ず被災地のためにおカネを使うべきだ。もう、被災地は雪が降ってくる。

 

柴田錬三郎 １５歳の詩

「死と笑い」　　　　　　　　

俺は今限りなく淋しい

俺は今日か明日死ぬだろう

だが俺は静かに待っている

仕方ないからだ

俺は母を悲しませたくない、齢とった母を

だからといってどうすればいいのだ

君よ、人生と云うものは、何だと思うね

随分厄介なものであり

なんでもないものであり

苦しいものであり

亦たのしいものである、のだね

笑い

生と死と超越した笑い

そんな笑いがあるだろうか

あるね、何処かに