真正保守を訴える

ドゴールの核武装について。

「我々の展開できる核戦力は、米国やロシアの爆発力と同量ではない。しかし、国家の防衛にとって、それぞれの手段における規模の割合は絶対的価値のあるものではない。人間も国家も一度しか死ぬことはできないのであり、核抑止力を保有し、確固たる決意と確信があれば侵略者を葬ることができる」

　「米国はソ連の攻撃を［欧州が］受けた場合、核兵器を使用する決意を持っていない。核兵器は米国を守る事態においてのみ行使されるだろう。これはフランスや西独の利益にならない。即時、核使用が可能な体制だけがロシアを抑止できるのである」産経新聞

ＮＰＴで日本を守ることにはならない。このドゴールの言葉は真実である。米国は日本のために核を使うだろうか。そんなことはない。だから、中国、北朝鮮、ロシアに日本の原発は平和だけでもなく、核武装の本になることを考えるべきだ。自分の国は自分で守るのだ。

 

 

「ドゴールの核政策と同盟戦略同盟と自立の狭間で」

北朝鮮が長距離弾道ミサイルの発射予告をしたことは、改めてわが国が核の脅威にさらされている現実を浮き彫りにした。長距離弾道ミサイル発射の次に待っているのは核実験の再開だろう。長距離弾道ミサイルの発射実験が終わったら今度はそれに搭載する核弾頭の小型化・軽量化の実験となるのは核兵器開発の歩みを振り返れば自明だ。自前の核抑止力を持たぬわが国はどうすべきなのか。少しでもわが国の将来に関心がある者なら真剣に考えなければならない命題である。そんな人に一読を薦めたいのが「ドゴールの核政策と同盟戦略同盟と自立の狭間で」（山本健太郎著、関西学院大学出版）だ。

　フランスが核保有国であることはつとに知られているが、わが国でその核戦略が議論されることは、ほとんどなかったといっていい。わが国内で核戦略が語られる場合は、米国のそれが引き合いに出されるのは、米国が世界で最初の核兵器保有国であり、国際社会の中で圧倒的な核戦力を保有してきたということもあって致し方ないことでもある。

　米国の核兵器開発の歴史とその核戦略を知らずして、核のことを語るのはメジャーリーグベースボールを抜きにして野球を語るのと同じようなことであり、わが国だけでなく核戦略を、いや現在の軍事戦略を語ろうという者は米国の核戦略をそらんじられるようになるまで復唱しなければならないだろう。だが、米国以外の核保有国にも核戦略はある。米国に追いつき追い越せと１９７０年代から１９８０年代にかけて核戦力をはじめとする軍事力を増強させた旧ソ連はもちろん、今のロシアにもそれはあり、中国、英国、フランスにもある。

　ただ後発国が核開発に踏み切る場合、他国が容易にまねすることができないような圧倒的な核戦力を保持する米国の核戦略をそのまま写し取ろうとするのは賢明ではないだろう。

　旧ソ連がなぜ崩壊したのかは諸説あるが、大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）、潜水艦発射弾道ミサイル（ＳＬＢＭ）、戦略爆撃機という核の三本柱（トライアド）を構築し、最後は戦略防衛構想（ＳＤＩ）を掲げた米国と張り合うため、自らの経済力の身の丈を超える軍拡競争に引きずり込まれたが故に破綻に追い込まれたという見方は成り立つだろう。

　冷戦時代、米国と旧ソ連はそれぞれ核戦力の増強に血眼になったが、トライアドを確立し得たのは米国のみといってもいい。旧ソ連のそれは米国に比べて不完全なものであり、旧ソ連はＳＬＢＭの開発に予算を注ぎ込むよりも広大な国土を持旧ソ連でさえ、米国との核軍拡競争に敗れたのだ。米国のような経済力を持つことができぬ中級国家が核開発に踏み出すとき、それと同様のトライアドを追求しようとするのは自滅行為といってもいいだろう。中級国家には中級国家なりの核戦略があってしかるべきだ。

　何をもって中級国家というのかその定義は難しいが、核保有国の中でイギリスやフランスの立場は米国やロシアとは明らかに異なる。経済力、人口、国土の広さ、通常戦力、保有する核弾頭数などからみれば、核大国とは言い難い。

　わが国の外交・安全保障関係者が核戦略を紹介する際、米国の柔軟反応戦略や相互確証破壊戦略などに一通り触れながら、「だからこそ、核軍縮に向けて努力をしなければならない」「日本は国際社会に核兵器の脅威を訴え続けなければならない」という決まり文句で終わってしまうことが見受けられる。わが国は唯一の被爆国ということもあり、やむを得なかった面もあるが、核戦略を探求していくには、乗り越えていかなければならない壁だといえる。

　核戦力の面において英国やフランスを中級国家と位置づけるのなら、わが国が核戦略を考察するうえにおいて両国は大いに参考になるはずだ。英国は１９５２年に、フランスは１９６０年にそれぞれ原爆の実験に踏みきり、核クラブ入りを果たした。米国の原爆開発に協力したはずの英国はなぜ、独自の原爆開発に向かわなければならなかったのか。北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）の原加盟国で米国と同盟関係にあったはずのフランスはいかなる理由で独自の核兵器保有を決意したのか。核抑止力を米国に依存するわが国にとって無関心ではいられない課題である。

つ大陸国家の特性を生かして、核開発の予算を一点集中的にＩＣＢＭの開発に回すべきだったのではないか。冒頭で紹介した「ドゴールの核政策と同盟戦略同盟と自立の狭間で」は先日、長野県松本市内の書店で購入した本だが、書名にひかれて内容をよく確かめもしないままに買い求め、一気に読み終えた。

　「フランスの栄光」を追い求めたシャルル・ド・ゴールがどのような構想に基づいてフランスの核武装を推進したのか。フランスが核武装を進めるにあたって米国との間でどのような軋轢（あつれき）が生じたのか。フランス核武装の理論を構築したガロア将軍の「比例的抑止」という概念はいかなるものなのか。

　この本に掲載されているド・ゴールの言葉をいくつか紹介しよう。

　「我々の展開できる核戦力は、米国やロシアの爆発力と同量ではない。しかし、国家の防衛にとって、それぞれの手段における規模の割合は絶対的価値のあるものではない。人間も国家も一度しか死ぬことはできないのであり、核抑止力を保有し、確固たる決意と確信があれば侵略者を葬ることができる」

　「米国はソ連の攻撃を［欧州が］受けた場合、核兵器を使用する決意を持っていない。核兵器は米国を守る事態においてのみ行使されるだろう。これはフランスや西独の利益にならない。即時、核使用が可能な体制だけがロシアを抑止できるのである」

　この書はフランスをはじめとする中級国家の核戦略を探求するための書として打って付けな存在だと思う。産経新聞

 

ミヤンマーに民主化を期待したい。

【ヤンゴン共同】民主改革を進めるミャンマーの連邦議会補選は１日投開票され、野党、国民民主連盟（ＮＬＤ）を率いる民主化運動指導者アウン・サン・スー・チーさん（６６）は、最大都市ヤンゴン南部の下院選挙区で勝利した。ＮＬＤが独自集計として発表した。スー・チーさんは国政に初参加するが、旧軍事政権系の与党や軍が多数を占める劣勢の中、民主化を一層進展させられるか政治的手腕が問われる。

　ミャンマーは１９８８年の軍事クーデターで政権を掌握した軍事政権が昨年３月に民政移管。

 

ミヤンマーの民主化を支持したい。アウン・サン・スー・チーさんのことを心から応援したいですね。アウン・サン将軍はアジアの英雄でもあるからね。日本とも関係が深いんですよ。

チョ−サ−の詩です

(四月が甘い雨でもって/三月のかわきを根の先までひたし、/あらゆる葉脈を液でひたすと/その力によって花が生まれるとき/・・・・・・/そのとき人びとは巡礼の旅に出ることを望む・・・・・）チョ−サ−の詩です。春なお浅い四月、カンタベリの聖地を訪れようとするグループがある宿に集まり、道中退屈だから何か話をしょうということなのである。

図書館に一日いたよ。

東京は桜がさいてます。今日も図書館に一日いました。須賀敦子「ユルスナ−ルの靴」、ヴァ−ジニアウルフ「ジェイコブの部屋」澁澤龍彦「西欧芸術論上・下」私はヨ−ロッパに行った時。澁澤龍彦の本を読みながらプラド美術館、ル−ブル美術館を見て感激したよ。だから、それから、澁澤龍彦の本を読んでいるのです。