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日本は、核武装はしないだろう。これからの戦争は、無辜の民をジェノサイドするような核兵器は無用である。日本は、広島・長崎の原爆投下、米軍の絨毯爆撃というような非戦闘員を大量に殺害された。他国にも、そんな無慈悲なことは出来ない。
それよりも、レールガン、指向性エネルギー兵器の開発装備で敵の核ミサイルはすべて撃ち落とせる。敵の基地や、指導者は、トランショナルストライクミサイルで撃破できる。
日本は核武装について、準備はできている。核弾頭については原発平和利用によるプルトニウムの蓄積。現在国内で8000㎏以上。英仏に35000㎏が保管されているという。国内分だけで核弾頭1000発分だ。核実験なしでまともなものができるかということである。
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2017年04月09日
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1980年頃から、日米安保、核の傘という拡大抑止力から自主防衛を基軸とした戦略に変わってきた。将来を見据えた国家戦略、核武装、自主防衛構想である。実に単純明快な戦略で37年を経て今まさに形が整いつつある。具体的には「50発の自前の核兵器をもつ」ということだ。最小限核抑止力になる。
工業技術院傘下の物質工学研究所が1973年(昭和48年)に爆縮型原子爆弾の起爆装置である爆縮レンズを開発しているので、日本は簡単に核武装できるということである。
日本が核武装を、実際につくるとき多少問題となるのは爆縮レンズぐらいだろうといわれている。アメリカがあてにできないので昨今、核保有国インドとの軍事的交流がはじまっているのもその一環といわれている。
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北朝鮮による日本人拉致被害者の奪還こそ、日本の主権を守るために、北朝鮮の核ミサイルの恫喝に負けない為にも必要である。日本はスパイ天国、朝鮮総連は、自由に活動をしている。今こそ、朝鮮総連の活動を規制して、日本人拉致被害者の奪還を条件として、解放しなければ制裁を強化すべきである。 |
2020年までに共謀罪を作らないと、日本人が海外にノービザで渡航出来ず、日本企業の海外活動にはペナルティが課せられることに。マイナンバーも世界のテロ規制の流れと連動していて、このままでは海外口座を使う取引も不可に。また、米が北朝鮮をテロ国家指定間近で、朝鮮総連への入金が罪になる! |






