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日本政府によるフッ化水素など3品目の韓国への輸出優遇措置撤廃を受け、韓国は激震に見舞われている。「不当だ！」との怒りや、「国内生産すべき！」という勇ましい対策案、「対応が遅い！」との韓国政府批判、「日本製品不買」のPR、「次の制裁はこれかも」との悲観論など、メディアは上を下への大騒ぎだ。
本質はあくまで「輸出管理の優遇措置撤廃 」今回の日本政府の措置の本質は、あくまでフッ化水素などの韓国向け輸出管理優遇措置撤廃である。そして撤廃の理由について経産省は「日韓間の信頼関係が著しく損なわれた」事と、「大韓民国に関連する輸出管理をめぐり不適切な事案が発生した」事の２点を挙げている。経産省はいわゆる徴用工を巡る問題での韓国政府の対応なども引き合いに出しているので、信頼関係の改善に向けて韓国政府がすぐに対応するのは難しいだろう。だが、「輸出管理の不適切な事案」について国際社会が納得するような反論が出来れば、日本の措置が不当だという韓国の反論が力を持つことになる。
緊急会見する韓国の成允模（ソン・ユンモ）産業通商資源相
「不適切な事案が発生した」との日本の主張に反論するには、「日本から輸入した３品目は全て適切に管理され、韓国国外に密輸出などされていない。韓国の輸出管理は信頼できる」という事を証明すれば良いだけの話だ。
韓国の成允模（ソン・ユンモ）産業通商資源相は7月9日緊急会見し「日本から輸入されたフッ化水素が北朝鮮を含む国連決議制裁対象国に流出したという、いかなる証拠も発見されなかった」「（韓国の）関連企業らが国内法令により輸出許可を受けて、最終使用者報告など各種義務も適法に履行していることを再度確認しました」と述べた。日本から輸入したフッ化水素は北朝鮮に渡っておらず、韓国から輸出される物資は管理がしっかりしているとアピールしたのだ。 しかし、そんな韓国にとって「不都合」なデータを記したリストを我々は入手した。 そのリストとは、韓国の国会議員が産業通商資源省から入手したもので、我々はこの議員から提供を受けた。リストには「戦略物資無許可輸出摘発現況」というタイトルが付けられている。内容は驚くべきものだ。2015年から2019年3月まで、韓国から戦略物資が無許可で流出した不正輸出案件は、何と156件もあったと記されているのだ。不正輸出されたのは、いずれも、NSG(核兵器製造・開発・使用に利用可能な物品を統制する多者間国際体制) 、AG(生物化学兵器製造・開発・使用に利用可能な物品を統制する多者間国際体制)などを通じ国際社会が厳しく統制・監視している物資だ。 専門家も驚くリストの中身リストの不正輸出品目を見てみる。サーモカメラや炭素繊維、熱交換器など、兵器への転用が可能な物品が並んでいる。生物兵器の製造にも使われる遠心分離機も、ロシアとインドネシアに不正輸出されていた。2017年10月には、核燃料棒の被膜として使われるジルコニウムが中国に不正輸出され摘発されていた。代金は1346万ドル（約14億6600万円）と高額な取引だ。
リストには化学物質も含まれている。ジイソプロピルアミンという化学物質は北朝鮮の金正恩委員長の実の兄、金正男氏がマレーシアで暗殺された時に使われた神経剤VXの原料だ。2017年の8月にベトナムとスリランカに、10月にはパキスタン、中国、マレーシアに向けて、韓国から不正輸出されたとして、輸出業者が摘発されていた。生物・化学兵器拡散を防止する枠組みである前出のAGのハンドブックによると、韓国はジイソプロピルアミンの製造国に入っていない。つまり別の国から輸入したものを、第三国に不正輸出した可能性が考えられる。 さらに注目されるのは、「フッ化水素酸」という品目だ。フッ化水素酸は、今回日本が輸出管理優遇措置を撤廃した3品目の１つ、フッ化水素を水に溶かしたものだ。フッ化水素酸の不正輸出が摘発されたのは2017年12月にベトナム向け、2019年1月にはUAE向けの2件だ。フッ化水素は韓国でも少量製造されているので、日本産かどうかは分からない。 摘発日時に目を向けてみる。2015年は14件、2016年は22件、2017年は48件、2018年 は41件、2019年はわずか3か月の間に31件の不正輸出が発生している。明らかに増加傾向だ。また2017年5月の文在寅大統領就任前後で発生件数を比較すると、就任前は年平均約18件だった不正輸出が、就任後には年平均約60件ペースに急増している。これが何を意味するのかは分からない。 このリストを、国連安保理北朝鮮制裁委員会のパネル委員だった古川勝久氏に分析してもらった。 古川氏は「大量破壊兵器関連の規制品を巡る輸出規制違反事件がこれほど摘発されていたのに、韓国政府がこれまで公表していなかった事実に驚いている」と話し、驚きを露わにした。 Q危険な物質はリストに入っていますか？ 古川氏「もちろんです。インドネシアに不正輸出されていたシアン化ナトリウムは金属メッキ工程でも使用されますが、化学兵器タブンの製造にも使用されます。危険だからこそ大量破壊兵器不拡散のための国際レジームで、有志国がリスト規制に基づいて規制しています。もちろん産業用途はありますが、兵器転用されるので、しっかりと輸出先を確認することが義務付けられていなければなりません。」 Qフッ化水素も不正輸出されていた 古川氏「フッ化水素の輸出先であるＵＡＥは密輸の主要経由地として各国が見張っています」 Q韓国では不正輸出を企図する人が多いのか、それとも輸出管理が徹底されていないのか 古川氏「両方が原因だと思います。韓国企業は中国に似て、輸出管理面での管理体制の緩さがかねてより問題視されてきました。また、韓国政府による制度運用も徹底されていません。その証拠が今回のリストにある事案の数の多さと、その事実を公表していなかった点に見られます。」 Q不正輸出先には北朝鮮に関係の深い国はあるか。第三国経由で北朝鮮に物資が入った可能性は？ 古川氏「これまでに北朝鮮が拠点を有していた、あるいは北朝鮮の制裁違反に関与していた国々の中で、リストに記載されていたのは中国、台湾、香港、東南アジア諸国のほぼ全て（ブルネイを除く）、ロシア、インド、パキスタン、スリランカ、UAE、イラン、シリア、赤道ギニア、トルコ、イタリア、ドイツ、日本です。北朝鮮以外にも懸念すべきは、中国やロシア、中東やアフリカの紛争地域もいろいろと密輸に関係しています。韓国企業は全方向的に緩いのではないかと思います。」 「これらの韓国企業名が公表されていない以上、知らずにこれらと取引してきた日本企業は必ずあるのではないかと思います」 Q氷山の一角なのか、韓国の税関や役所が優秀だから摘発出来ているのか 古川氏「氷山の一角と思われます。現に、日本政府が説明しているようなフッ化水素の大量発注事案が含まれていません。リスト品規制だけでもこれだけの問題があるのですから、キャッチオール規制（※注１）に関しては、さらにずさんなことになっている可能性が懸念されます。」「この情報を見る限り韓国をホワイト国として扱うのは難しいのではないでしょうか」 「政治目的だ！」と叫ぶ前に、やる事があるのでは？ 韓国のトップ企業30社の経営陣と懇談した文在寅大統領
7月10日文在寅大統領は韓国のトップ企業30社の経営陣を呼び、日本側の措置を「政治目的」と批判した。そして政府が輸入先や国内の生産の拡大に支援する方針を示し、事態の長期化に備えて、企業側の協力を呼びかけた。韓国経済の根幹である半導体部門を守るために必死なのは分かる。このリストの事案は日本政府が主張する「不適切な事案」と一致するとは限らないが、韓国政府は大量の戦略物資が不正輸出されている現状と向き合うべきだ。「フジテレビ」
フジテレビの大スクープである。2015年から2019年3月まで、韓国から戦略物資が無許可で流出した不正輸出案件は、何と156件もあったと記されている。フッ化水素も横流しされている。
※注１）兵器転用される物資リストに並べて規制対象にするだけでは対応しきれないため、リストには記載されていないが兵器転用可能なあらゆる物資を包括的に規制する仕組み |
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2019年07月10日
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フジ「韓国からの密輸出リスト入手。４年で156件」
産経新聞とフジテレビが韓国の半導体材料の迂回輸出に完璧なエビデンスを提示した。韓国は反論できるのか。
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世界潮流の変化の中で、令和の時代を創るには、教育改革が不可欠である。ここでいう教育改革とは、言われたとおり覚えて指示に従う「受け身の教育」から、主体性を持ち誇りと責任をもって行動する力を養う「能動的な学習」への転換である。今のままでいいではないか、と言う人も特に有名大学や受験高校の関係者にみられ、守旧的になりがちな教育界を変えていくのは簡単ではない。しかし希望多き時代にするには、なんとしても転換を実現しなければならない。だからこその改革である。
≪「デジタル革命」にどう対応≫
１９８０年代から９０年代、昭和から平成にかけ、その後の社会を変える大きな変化が少なくとも４つあった。急激な少子高齢化、バブル崩壊、そして国際社会ではソビエト社会主義の崩壊、デジタル革命である。４番目に挙げた「デジタル革命」は目に見えにくい。
にもかからず、この革命は技術と経済に限られていた問題、あるいは主に２国間に限られていた問題を、世界をまたぐ国際政治・外交の舞台に引きずりだした。ネットで頻繁迅速に情報交換する民衆の行動が政治・外交に及ぼす影響は、さまざまな形で現れている。
ところが、世界の変化の根底を成すこのデジタル革命は、日本国内にいる限り人ごとでしかない。ＡＩ（人工知能）が人間にとって代わるのはいつか、といった雑談にとどまり、いざ事業に導入して利益が上がるか判断できないから二の足を踏む。いわゆる知識人もデジタル革命と人間の在り方を二項対立の関係として捉える傾向が強く、現実を踏まえた提言が少ないようにみえる。
そんな中、２つの大きな教育改革が政府によって進められつつある。一つは高校、大学教育、大学入試の三位一体改革を進める高大接続改革と、それに連動した新学習指導要領の実施である。新指導要領の看板は「社会に開かれた教育課程」であり「主体的、対話的で深い学び」である。教育現場ではすでに社会に題材を取った応用問題が取り入れられつつある。
もう一つの大きな教育改革は、国の「ＡＩ戦略」において最大の柱とされる、「文理分断からの脱却」を図る教育改革である。
≪論旨明快に思考、表現する≫
６月に閣議決定された「統合イノベーション戦略２０１９」では「ＡＩ戦略」が中心的な位置の一つを占めている。骨子は教育改革、研究開発、社会実装、データ基盤整備などの柱からなり、第一の「教育改革」には、高校生全て、大学・高専生年間５０万人、社会人年間１００万人にわたり、数理・データ・ＡＩの学習機会を拡大する諸方策が含まれている。教育改革が最大の目玉となっているのはなぜか。決して「ＡＩ技術者養成」のためではない。
デジタル革命が世界の政治・外交・経済・科学技術全てに直接影響を及ぼす時代にあって、高度成長期に受け身で済んでいた日本の教育、特に高校と大学の教育、さらには社会人教育を、論旨明快に思考し、判断し、表現する力を能動的学習を通して身につける教育に転換することが急務だからだ。その基本が数理的な基礎知識と合理的な思考力をもとにした問題解決力である。文系理系を問わずこの力の基礎を身につける教育を実現するための改革である。
そのうえで令和の時代に教育をどの方向に向けるべきか、手短に述べておきたい。端的に言えば教育が時代と、社会と、そして世界と向き合いながら、個の独立と他者との協働に資する能動的な力を養う場を創り出すことである。
≪真の課題に焦点を当てよ≫
新しい教育への歩みが始まりつつある。大学を例にとろう。ほとんど大学にいかず、教室で居眠りしていても卒業できる。議論と批判ばかりの大学教員。経営という概念が存在しない国立大学、経営に翻弄される私立大学。極端な言い方だが、こうした姿は、企業横並びの新卒一括採用から通年採用への移行、一律初任給の崩壊、副業の普及などによる雇用・労働市場の多様化とともに崩れつつある。先に挙げた２つの教育改革は大学教育の転換を促すこうした流れとも時期を接している。
高校も、特に受験校は偏差値の高い大学に何人の生徒を合格させたかが評価尺度になっていた。一方、生徒の不登校に悩みながら懸命に教育を続けている現場の教職員もたくさんいる。多様化している高校の教育を、受験校の目標の歪（ゆが）みを是正しながら向上させるのは容易ではない。
高校の英語教育を例にしても、転換するには大学入試を変える必要があるが、入試関係者の多くは合否の判定論議に熱中し、真に重視すべき高校英語教育の課題に光が当たっていない。しかし最近になって、これからの時代を生きる生徒たちのために自らの力で教育を変えていこうとする、心ある教職員が増え始めている。改革は、教育の現場から始まりつつある。
改革の実現は日本の未来に対するわれわれ自身の責任であり、教育界だけでなく社会全体で取り組むべき喫緊の問題である。（あんざい ゆういちろう）産経新聞
教育は生きる力を持たせる。どんな逆境にも負けない若者にする。家族・郷土・祖国愛も大切だ。そして、科学教育に予算を大幅に増やすことである。教育投資なくして人材は育たない。
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１９６０（昭和３５）年署名の日米安保条約第６条は、米国の陸空海軍が日本の安全と、極東の平和と安全に寄与することを条件に、米国がわが国に基地を設け、また使用することを許している。また第５条は、日本および日本の基地に駐留する米陸空海軍が日本の領域で武力攻撃を受ける場合、それぞれの憲法に従って共通の危険に対処する、としている。米国が武力攻撃を受けた場合については規定がない。
≪原因は憲法９条にある≫
日本が負う義務は基地の提供であり、米国はそれを使用して、日本を日本とともに共同防衛する義務を負う。両国が負う義務は非対称である。一言に約せば、日米両国は非対称双務性の関係にある。
トランプ米大統領は先月の２０カ国・地域首脳会議開催の直前、テレビ取材に応じて日本が攻撃されれば米国は「第三次大戦」を戦うが、米国が攻撃されても日本は何もしない、日本人は「ソニー・テレビ」でそれを見ているだけだと毒づいた。安保条約６条を杓子（しゃくし）定規に解釈すると、そういうことになる。
その原因は日本国憲法９条にある。９条１項は戦争、武力の行使の永久放棄を謳（うた）い、２項は陸海空軍の不保持を定め、国の交戦権も認めていない。が、これらは昭和２１年の規定で、今日のわが国には陸海空軍の自衛隊がある。
その自衛隊の合憲性は昭和２９年来の政府統一見解が認めている。曰（いわ）く、「憲法第９条は、独立国としてわが国が自衛権を持つことを認めている。従って自衛隊のような自衛のための任務を有し、かつその目的のため必要相当な範囲の実力部隊を設けることは、何ら憲法に違反するものではない」。
これ以外にも「自衛隊の合憲性」を巡る議論は、衆参両院でいくどもあった。たとえば昭和５５年には森清衆院議員の質問に対する政府答弁書がそれで、趣旨は前記の政府統一見解と変わらない。
≪解釈抜きの明瞭な条文必要≫
再度、トランプ発言に戻る。ニューヨーク・タイムズは６月２８日、痛烈なトランプ批判記事を掲げた。見出しは「日本についてのトランプ大統領の無学な論評は、本人にとっても良くなかった」。そしてこうある。「大統領は暗に、日米安保条約が日本にとり有利なものだというが、それはほとんど米国が強要したのだ」。これは昭和２６年の旧安保条約についての記述で、東大女子学生、樺（かんば）美智子さんの命を奪った「６０年安保騒動」の最中に発効した「日米相互協力及び安全保障条約」については「日本が攻撃された場合、米国は日本を守る。ほぼ冷戦期全体を通じて民主日本はアジアにおける同盟諸国の中核となった」と、同紙はわが国を評価している。
岩屋毅防衛相になり、米国以外の国々との防衛首脳対話も活発になった。今年１月には日仏「２プラス２」（外務・防衛担当閣僚会議）が陸海空軍の訓練定期化で合意したし、日豪防衛相会談では北朝鮮による違法な「瀬取り」対処で緊密に連携することで合意している。さらに注目すべきは欧州のフィンランドとの間で防衛協力・交流に関して初の覚書が署名されたことだ。６月にはカナダとの間で防衛協力を「新たな段階へ」、つまり（１）平和維持分野での協力（２）共同訓練・部隊間交流（３）人道支援・災害救助でのハイレベル対話を推進する旨が明記された。
これらの個別的協定も重要である。が、最大の問題は日本国憲法９条にある。その下での自衛隊を合憲化する努力は、先述したようにいくども重ねられてきた。しかしそれらはすべて解釈論であった。解釈抜きで明瞭な条文が必要である。そのため田久保忠衛・杏林大名誉教授ら４名と私が起草委員となり産経新聞「国民の憲法」要綱が平成２５年に発表された。
≪「不沈空母」日本の価値≫
現行憲法の９条に相当する案文は次の通り。１、国の独立と安全を守り、国民を保護するとともに、国際平和に寄与するため、軍を保持する。２、軍の最高指揮権は、内閣総理大臣が行使する。軍に対する政治の優位は確保されなければならない。３、軍の構成および編制は、法律でこれを定める（『国民の憲法』産経新聞出版）。
この起草委員会で私は９条問題を担当した。その際の討議用私見が残されていて、私はこう述べている。「どのように精緻に書かれた憲法においても『解釈』の問題はある。ただ、それは程度問題であって、イロハのイとも言うべき自衛権の存否という問題までもが『憲法解釈』に依存するというのは異常というほかない」「『憲法』と『憲法の下での現実（ｃｏｎｓｔｉｔｕｔｉｏｎａｌ ｒｅａｌｉｔｙ）』との間の驚くべき乖離（かいり）は望ましくないし、見方によっては危険である。この乖離を解消する努力が必要である」
日米安保体制下で日本の地理的価値を熟知したのは百寿を超えた元首相、中曽根康弘氏である。曰く「不沈空母」。「ロンヤス」関係にあった元大統領レーガンも、極東の一角に浮かぶ「不沈空母」日本の価値をよく知っていた。（させ まさもり）産経新聞
トランプ米大統領の日本は米国を護らないは正論である。日本は自由民主主義国家と運命共同体である。米国が他国から攻撃をされたら日本の安全保障は危機になる。日本列島を不沈空母にすべき。
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『昭和ブルース』天地茂
昭和は遥か遠くに彷徨っている。でも、昭和の時代には誰も戻れない。平成・そして令和の御代である。昭和ブルースを聴きながら、愛しい人たちの面影をさがしたい。人生の美しさは、すべての人は滅びゆく。恋の刹那さも消えてゆく。さよならさ
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