真正保守を訴える

『ケインズ説得論集』 日本経済新聞社

「インフレは不公平であり、デフレは不都合である。両者を比較すると、ドイツのような極端なインフレを除外すれば、おそらく、デフレのほうが悪い」と。ケインズ『ケインズ説得論集』　日本経済新聞社　

どうしてかというと、インフレの主要な害悪は所得分配上のものであり、企業活動にはさしてマイナスにはならない。だからこれは不公平なのである。しかし、デフレは企業活動を不活性化して、失業をもたらす。これは社会全体にとって不都合なのだ。

民主主義とは 藤井聡京都大學教授

　藤井聡京都大學教授は「日本破滅論」文藝春秋で、民主主義について、「本来的な民主主義とは、國民主義のことです。この場合は、歴史の物語、国家の伝統を陰に陽に背負って生きている人のことです。」ですという言葉に考えさせられた。

2・26事件 磯部浅一の遺書の文書 新保祐司

今や日本は危機だ。日本の国土人民が危機だと云ふのみでは(ない),余の云ふ日本の危機とは日本の正義の事だ。神州天地正代の気が危機に瀕してゐると云ふのだ。日本の天地から神州の正気が去つたら、日本が滅びるのだ。」

2・26事件　磯部浅一の遺書の文書

丸谷才一の日本語について

　丸谷才一は、日本は西洋の真似をして国家を作った。そのとき国語も作った。標準語も口語文もこのときに出来て、それによって列島を結びつけ一体化することが可能になった。これが日本語であると書いている。そして、丸谷は「しかし言語には伝達の道具といふ局面のほかに、思考の道具という性格がある。人間は言葉を使うことができるから、ものが考えられる。言葉が寄り添はなければ、思考は単純になったり、しどけなくなったりする。その思考の道具としての日本語についてはちっとも配慮しないのが近代日本の言語政策であったし、言語観であった」としている。

 

　日本を代表する知識人であり、言語学の研究者である丸谷才一氏のご逝去に大きな衝撃を受けたけれども、どうしても、彼の思考としての言語がこれからの日本に大切だと、私は思うのである。

中西輝政京都大学教授

二十世紀前半の英国のように、混乱期にはあれも改革、これも改革と熱狂し、挙句に見失っていけない恒常的な政治の安定化を損ない、結果、すべてを失いかねないのである。英国のの轍を踏んではならないのである。国家の根幹は「安全保障」であり、この根幹がしっかりとゆるぎないものとなれば、経済や政治改革などはあとからついてくるものなのである。「構造改革をしなければならない」という日本弱体化戦略にまんまんと乗せられてならない。