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キムヨナがドイツの大会で世界最高得点を取ったと大騒ぎしているテレビ局があるそうです。
笑っちゃいます。フリーで2回も転倒して、どうして真央ちゃんと同じような点を取るのでしょうか。 審判員の国籍を検証してみてはどうでしょうか。どうせ韓国人の審判員がいて高得点を入れているはずです。 他の審判員も買収されているでしょう。国際大会では韓国は買収の常習犯だというのは常識ですからね。 キムヨナなどに惑わされずに、日本の選手は来年のオリンピックを目指して、きっちり調整してほしいですね。 |
ほんとの韓国
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オードリーは在特会を支持します！拡声機で「売国奴」どなったネイリストら逮捕 徳島県教職員組合の事務所に押しかけ、拡声機でどなるなどしたとして、県警は８日、「在日特権を許さない市民の会」（在特会、本部・東京）の会員で大阪市福島区福島２、自称ネイリスト中谷良子容疑者（３４）ら５人を威力業務妨害と建造物侵入の両容疑で逮捕した。
県警は同会副会長（３９）ら２人も同日中に逮捕する。
発表によると、中谷容疑者らは十数人で共謀し、４月１４日、「お前ら詐欺罪やぞ」などと拡声機で叫びながら徳島市内の県教組事務所に侵入、女性職員２人を取り囲んで「売国奴」などとどなり、業務を妨害した疑い。
同会は、県教組が、連合から受けた就学支援のための助成金のうち１５０万円を四国朝鮮初中級学校（松山市）に寄付したことに対し、「違法だ」などと抗議。事務所への侵入の様子をインターネットの動画サイトなどに投稿していた。県教組は組織的威力業務妨害などの容疑で県警に告訴し、県警が動画を分析していた。
同会を巡っては、副会長らが８月、街宣活動で京都朝鮮第一初級学校（京都市南区）の授業を妨害したとして、京都府警に威力業務妨害容疑などで逮捕され、起訴されている。
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韓国人が日本で参政権をほしいなら、まず日本国籍をとること！
次に虚言癖を直すこと！
このふたつが絶対条件です。韓国人の虚言癖にはうんざりですが、朝鮮半島でかってにやってるのはご勝手ですけど、日本
 でやられてはたまりません。日本人は公平で正直な国民性で世界から信頼されているのです。その日本で韓国人が参政権を獲得し、嘘偽りの政治をしだしたら、日本人の生活も信頼もみんな滅茶苦茶にされてしまいます。
韓国人の虚言癖
 を表すエピソードがまたもやひとつ加わりそうです。笑韓国人の女性が女性として初めて8000メートル級の山を制覇したと発表したそうですが、証拠の写真に雪が映っておらず、どうやら虚言ではないかとの疑いが出ているようです。
根っから染み付いた虚言癖を直すことは1000年かかっても難しそうです。
以下 新聞記事（産経）
韓国女性の“８千メートル峰１４座制覇”に疑惑 本人は反論
女性として初めて世界の８０００メートル峰全１４座を制覇したと先月末に発表した韓国の登山家が３日、自身の記録に疑念の声が出ているのを受け、あらためて記録達成を主張した。
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この人 キモイです！ 爆
宇宙人でなくて、幽霊です。
地に足が着かない
ではなくて
足がない！ 笑
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中国は通貨元を低く操作し、中国製品を売りまくり、他国の雇用を奪っています。ならず者のような国です。
しかし、やはり大国同志は行き着くところまでは行かずに、適当なところで折り合っちゃうんですね。米国は中国を為替操作国に認定しませんでした。
それと、中国市場は大きいので、大きな市場を持つ国が強い立場に立つというのは法則化しているのでしょうね。
もうひとつ為替操作国があるのを忘れないでくださいね。韓国です。
韓国ウォンは、適正な相場から３０％も低い水準に操作されていて、国際市場で日本企業の市場を荒らしまくっています。
それに対して、菅財務大臣はまったく手をうっていません。日本企業を見捨てるおつもりなんでしょうね。
民主党は外国人参政権でせっせと外国人に国民の利益を売り渡しながら、外では日本企業と日本人を見殺しです。こんな奴らを日本政府と認めることはできません！
以下、新聞記事
米が為替報告先送り…人民元切り上げ促す 【ワシントン＝岡田章裕】米財務省は３日、主要貿易相手国の為替政策に関する半年に１度の報告書について、米議会への提出期限となっていた１５日から延期すると発表した。
米議会が人民元安への批判を強める中で、米政府が中国を１６年ぶりに「為替操作国」と認定するかどうかが注目されていたが、６月にかけて米中首脳級の協議を控えているため、判断を先送りした。
中国の胡錦濤国家主席は１２〜１３日の「核安全サミット」に出席するため訪米、６月下旬には世界２０か国・地域のＧ２０サミット（首脳会合）が開かれるなど、米中首脳が接触する場が相次ぐため、米国は中国との関係悪化につながる判断を避け、人民元切り上げを促す狙いがあるとみられる。
ガイトナー米財務長官は３日の声明で先送りの理由について「今後３か月間に世界経済の不均衡是正に向けて極めて重要な一連の会合がある」と説明。そのうえで「中国がより市場に則した為替政策を取れば、不均衡是正に最も重要な貢献となる」と指摘した。報告書の発表時期については言及しなかった。
（2010年4月4日18時09分 読売新聞）
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