慌てん坊将軍 弐拾壱

死んでいる（ＴｏＴ）

昭和４５年から昭和５３年頃に買いそろえた、測定器が次々と壊れていく。（ＴｏＴ）

おまえは　もう　死んでいる　の世界。

昭和４９年に購入した松下通信工業の、シンクロスコープも「部品がありません」で終わり。

同年購入したトリオの、低周波発振器も発振しない。（治すのにもシンクロが無い）

アマチュア無線局を開局した時に購入した、アナログテスターもこわれた。（４３年前のモノ）

周波数カウンターは、いつの間にか弐台とも壊れていた。

ＳＷＲ計も次々と壊れたので、弐台も新調した。（＾ｏ＾）Ｖ

かろうじて三田無線研究所の、ＧＤＭが生き残っているこれは丈夫だ。

後は友人から貰ったバルボルが、生きている。

デジタルテスターは、サラリーマン時代に購入していて良かった。

アンテナアナライザーも、同様。

それにしてもクラニシのパワー計は、丈夫だね。

新しい測定器を購入するお金も無いから、リグが壊れないように大切に使用しましょう。

年金暮らしは、辛いなぁ。（＞＜）











グッドラック　特小無線局と合法ＣＢ無線局とアマチュア無線局

安倍政権、この実態なき言葉の羅列。

          日々雑感

       安倍政権、この実態なき言葉の羅列。

                                 http://okitahidehito.blog.fc2.com/blog-entry-4188.html 

 

 

　安倍氏は景気対策として企業に支援する、と言ってみたり、法人減税の財源の一つとして法人に外形標準課税すると言ってみたりしている。それは法人を元気づけるものとして矛盾していないだろうか。しかも企業支援とは一体どんなものなのか、具体策は提示されていない。かろうじて「経済特区における投資減税」を掲げている程度だ。

 

　日本の経済はGDPに占める貿易額が14％前後と極めて内需に比重を置いた構造であることは30％を超える中国や約半分近い韓国と比較するまでもない。

その内需型経済を支えるのは大きく分けて個人消費と企業投資と政府支出だ。いうまでもなく、その内でも半数に達する個人消費が景気に大きな影響を与えるのは言及するまでもないことだ。

 

　その個人消費がおかしくなっている。原因は金融緩和による円安のアベノミクスと消費増税だ。4-6の各種経済指標が出たが、それを見る限りではかつて消費税に関する二度の導入と3から5％への増税時とは比較にならないほどの個人消費は落ち込んでいる。

日銀は「想定内」とコメントしているが、想定がいかなるものであったか、事前に表明していないために本当に「想定内」かを検証することはできない。

 

　しかし落ち込みが対前年比7％を超えるとは尋常ではない。これからV字回復するのかというと、それは望み薄だ。なぜなら国民生活の基礎材が異常な高騰を続けているからだ。

まず目立つのがガソリンだ。それと輸入穀物類があげられよう。国民生活にとって極めて憂慮すべき状態にあることが4-6月期の経済指標で明らかになったが、それに対する安倍氏の対応は全くの能天気だ。

閣僚や自民党幹部たちはTPP騒動や個人増税を目論む発言をしてみたりと、景気を冷やすのに一生懸命のようだ。

 

　TPPがどのように日本の景気にプラスに働くのか、配偶者控除の廃止が少子化対策とどのように整合性があるのか、軽自動車増税が地域経済支援策とどのように整合するのか等々、安倍氏は何も具体的に説明しないまま言葉を羅列して独り悦に入っているとしか思えない。

 

 繰り返し書くが、法人税減税は景気対策にほとんど関係ないが、法人の外形標準課税を導入したなら企業倒産の嵐が起こり、確実に景気が後退する要因の一つを形成するだろう。

消費増税や各種社会保険の負担増と給付の引き下げは確実に個人消費を冷やして景気後退の大きな要因をなすだろう。安倍氏がやっていることは一生懸命に日本経済を停滞させ景気を後退させる政策ばかりに他ならない。

 

　それでも彼の口から出る言葉は『国民を守り』『日本経済を力強く回復させる』といった調子の良いものばかりだ。安倍氏の能天気ぶりに誰か注意する者はいないのだろうか。

そして今は『集団的自衛権』という違憲確実な暴挙を閣議決定し、その実施のための法整備をやっているという。最高裁関係者の誰でも良いがオフレコにでもポロリと「内閣といえども憲法違反行為は禁止事項ですね」と発言しないのだろうか。

そうした当たり前の常識が通用しないで、個人消費を徹底して痛めて景気が良くなる、という珍発言が罷り通るこの国のマスメディアは正常とはいえない。時の政権に批判なきマスメディアを政府広報機関という。この国のマスメディアは安倍政権の広報機関に成り下がっている。

転載元: 天地の超常現象

安倍首相の異様な外遊

　　　　　　gataro

　　　安倍首相の異様な外遊　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　http://www.asyura2.com/14/senkyo168/msg/215.html

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　http://ityti.blog48.fc2.com/blog-entry-1470.htmlから転載。

　　　　経綸（174）2014年7月6日≪逸予亭B級評論≫

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異常に多い「訪問」
多人数引き連れ大名行列

　安倍首相は、今日から12日にかけて外遊する。行き先はニュージーランド、オーストラリア、パプアニューギニアである。集団的自衛権閣議決定を受けて行われる国会での集中審議は野党側の要求をけって衆参1日ずつしか行わないというのに、外遊には7日間も費やすのである。

　そこで、安倍首相の外遊について外務省のサイトを調べてみた。2012年12月の総理大臣就任から今回の外遊までなんと22回も外国に行っているのである。
　回数の多さも、わずか1年7か月の間に22回とは歴代の総理大臣トップの頻度だが、もっと問題なのは「訪問」が多いことである。
　外務省の記述には「出席」と「訪問」がある。「出席」は会議への出席であり、「訪問」は文字通りの外遊である。当然ながら「訪問」は行ってもいかなくてもいいものである。
　次の一覧を見てほしい。「訪問」を赤、「出席」を青、「訪問と出席の両方」を緑に色分けしてある。

2014年
7月6日⁻12日　ニュージーランド，豪州及びパプアニューギニア訪問
6月3日-7日 ベルギー及びイタリア訪問
5月30日-31日 シンガポール訪問
4月29日-5月8日　ドイツ・英国・ポルトガル・スペイン・フランス及びベルギー訪問
3月23日-26日 核セキュリティサミット出席等（オランダ）
2月7日-9日 ソチ・オリンピック開会式出席等
1月25日-27日 インド訪問
1月21日-23日 ダボス会議出席（スイス）
1月9日-15日 オマーン・コートジボワール・モザンビーク・エチオピア訪問
2013年
11月16日-17日 カンボジア・ラオス訪問
10月28日-30日 トルコ訪問
10月6日-10日 APEC首脳会議等（バリ）及びASEAN関連首脳会議（ブルネイ）出席
9月23日-28日 カナダ訪問及び国連総会出席（ニューヨーク）
9月4日-9日 G20サンクトペテルブルク・サミット及びIOC総会出席（ロシア・アルゼンチン）
8月24日-29日 中東・アフリカ諸国訪問（バーレーン・クウェート・ジブチ・カタール）
7月25日-27日 マレーシア・シンガポール・フィリピン訪問
6月15日-20日 G8ロック・アーン・サミット出席及び欧州諸国訪問（ポーランド・アイルランド・英国）
5月24日-26日 ミャンマー訪問
4月28日-5月4日　ロシア及び中東諸国（サウジアラビア・アラブ首長国連邦・トルコ）訪問
3月30日-31日 モンゴル訪問
2月21日-24日 米国訪問
1月16日-19日 東南アジア訪問（ベトナム・タイ・インドネシア）

　「訪問」は22回中の、なんと15.5回（「両方」を0.5回とした）、率にして70％である。
　これがどれだけ異常なことかというと、野田首相の場合、2011年9月から2012年11月の1年3か月の間に16回外国に行っているが、「出席」が12回、「訪問」はわずか4回である。「訪問」の比率は、たったの25％に過ぎない。
　野田政権はねじれ状態にあったので外遊どころではなかったという意見もあるだろうから、安定政権だった小泉首相について調べてみた。
　外務省のデータには、2005年以降のものしか見当たらなかったので、2005年1月から退任する2006年9月までの1年9か月を検討した。
　この間に小泉首相は、16回外国に行っている。そのうち「訪問」は7回、「出席」は9回である。よって、「訪問」の率は44％である。
　整理してみよう。各首相の「訪問」率は

安倍首相　70％
野田首相　25％
小泉首相　44％

　あきれたというほかない。

お友達財界人を引き連れて大金消費

　次に示すのは、「訪問」でどれだけの大名行列を行っているかの例である。
2013年
4月28日-5月4日　ロシア及び中東諸国（サウジアラビア・アラブ首長国連邦・トルコ）訪問
　経団連会長、ＪＢＩＣ総裁ら18企業・団体ら383人。日本原子力学会賛助会員11社。
5月24日-26日　ミャンマー訪問
　経団連日本ミャンマー経済委員会委員長ら43企業・団体117人。
8月24日-29日　中東・アフリカ諸国訪問（バーレーン・クウェート・ジブチ・カタール）
　経団連会長ら92企業・団体210人。
10月28日-30日　トルコ訪問
　経団連会長、日土合同経済委員会委員長ら10企業・団体35人
2014年
1月9日-15日　オマーン・コートジボワール・モザンビーク・エチオピア訪問
　経団連サブハラ地域委員会委員長ら47企業・団体121人。建設、石油化学、資源、金融関係が多い。

　きのうの朝日新聞になぜ物言わぬ財界人という記事が載っていたが、これでは言うわけがない。特に問題なのはその人選のやり方である。
　「今度の首相外遊に御社の社長に同行してもらいたい。誰にも相談せずに、返事は私のこの携帯にお願いしたい」と、「ある商社の渉外担当は、経済産業省幹部からこんな勧誘を受けた」
　「以前は経団連がメンバーや段取りを整える窓口だったが、いまの安倍政権では首相補佐官の長谷川栄一（61）が企業のリストを練り、経産省が対象者を『一本釣り』で勧誘する」（2014年1月29日『日本経済新聞』）
　ここでも安倍首相の「お友達内閣」ぶりがいかんなく発揮されている。

　さて、外遊にかかわる費用であるが、正確な記録としては、国会における質問に対して2014年2月12日付の回答では次のようになっている。安倍首相の最初の3回の外遊のみこの時点で分かっているとして、

1月16日-19日　東南アジア訪問（ベトナム・タイ・インドネシア）（4日間）
　渡航費用約2700万円＋訪問費用約7500万円＝約1億200万円（自衛隊員の人件費、整備費を除く）
2月21日-24日　米国訪問（4日間）
　渡航費用約8800万円＋訪問費用約3700万円＝約1億2500万円（自衛隊員の人件費、整備費を除く）
3月30日-31日　モンゴル訪問（2日間）
　渡航費用約5300万円＋訪問費用約600万円＝5900万円（自衛隊員の人件費、整備費を除く）

　今日からの「訪問」は7日間である。どれだけお金を使うことか。
　ある報道によれば、首相の外遊好きは「ストレス」を発散するためだという。
　そのために億単位の金が飛んでいく…。
　

転載元: 天地の超常現象

１４４ → ２７ コンバーター

何と１４４ＭＨｚ帯を、２７ＭＨｚ帯に落とすコンバーターです。

ＥＬＩＴＥ無線製品です、今このメーカーは存在しているのかな。

２ｍＰＣＨとＣＢの、切り替えスイッチが凄いよね。

当時１４４ＭＨｚ帯は、ＦＭ電波形式が全盛でした。（⌒ｏ⌒）

で合法ＣＢ無線機に取り付けても、ＦＭモードが無いのです。

スロープ検波を心がけても、良く聞こえません。

尚ＰＣＨ（Ｐチャン）つまり「ポリスチャネル」も、受信出来たのです。

今はデジタルで、秘話付きなので受信不可能。

違法ＣＢ無線機のＦＭ付きを、購入するのも安倍晋三いや馬鹿らしいし。

でもこのユニット何に使うかな。

ケミコンは全取っ替えだろうな、お金がおっかねぇ〜マネーしないでね。

ん　１４４−２７＝１１７だから、１１７ＭＨｚ帯のＶＸＯは何かに使えるかな。

内部を見てあっと驚く為五郎、ケミコンが無い。（☆ｏ☆）

更にクリスタルは、１４８．４１ＭＨｚだったどうするこれ。













グッドラック　特小無線局と合法ＣＢ無線局とアマチュア無線局

ロズウェル事件

やはりＵＦＯは墜落していた。

米軍は気球の破片と言うが、それでは軍人が総動員され。

全ての破片を回収スルとは、異常と言えるだろう。

そして他言無用と脅していくとは、更に疑問が残る。

そもそも謎の破片の第壱発見者が、保安官事務所に届けた事実があるのだ。

気球の破片ならワザワザ、保安官事務所に届けるだろうか。大きな疑問

ロズウェル郊外に何かが墜落していても、民間人は接触を断たれていた何故。

完全に隠蔽スルには、何らかの知られては困るモノが有りそうだ。

もっと怖いのはモーリー島事件だ。

１９４７年７月末タコマ沖の、ビュージェット湾モーリー島で起きた事件。

６機のＵＦＯの内壱機が故障し、衝撃音と共に破片が飛散し水性物質が落ちた。

そこにいた漁船に破片が降り注いだ、漁船はモーリー島に避難した。

漁船の乗組員達は、破片を軍に届け調査を依頼した。

所が軍は「この事件はでっち上げ」と、発表する。

その後事件を追跡していた関係者が、次々と不可解な死亡や失踪になったと言う。

コレは明らかに公表されたくない、トップシークレットだろう。

ロズウェル事件もキナ臭い事だらけです。
















グッドラック　御訪問者の方々