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神話の果てに・・。
【日本列島・・・。どこに住めばいいの・・・・・?】 これは、桜前線ではありませんよ。
日本の原発で「最悪の場合170㌔居住禁止区域に圏内の見える化」したマップです。
もし、170キロ居住禁止区域に圏内になれば、こんなマップに・・。
ピンクが濃いほど、危険度が高いんです。
狭くて地震国で活火山があり、活断層だらけの島国日本。
こんにいっぱい原発があっては、とても怖くて住めないですよ〜。日本。
海外にこんな国はないでしょうね。きっと・・。
物騒な話ですが・・。完全に否定はできない会話です。
こんな事はありえないとお考えのあなた・・。 そうあなたです。
現実的にはあるうることなんです。これは、昨日のFacebookのあるウオールで僕が見たものを名前はA,Bさんと変えて記載しました。
昨日のこういう会話の内容をタイムラインでみたんです。
Aさんー
「もし、北朝鮮が、アメリカと仲良くしてる日本に対して怒って、こんなにある近い日本海側の原発にミサイルでも打ち込まれたら日本は終わりだね!」
Bさんー
「その観点から見ても即時廃炉すべきでだよね。」
A さんー
「その通りだけど廃炉には約40年以上も掛かる。その間どうするの?それに、もしも、使用済み燃料が集まってる「六ヶ所プルサーマル」に打ち込まれたら完璧に東日本はもとより日本全体は終るだろうね。いったい、安倍総理はその事わかっているのですかね・・?」
Bさんー
「そのとおりですね。即時廃炉が決まったとしても廃炉まで大変危険な状況が続くという事です。そう簡単に戦争は起きないとは思いますが、まずは現状を認識する事が大事かと。」
Aさんー
「そこが安倍晋三の危機管理の甘い所か…? 少なくとも核は使わなくても大陸弾道弾は直ぐに今でも打てる! どこの原発保有国でもそうだけど・・。核保有してなくても、高性能のピンポイント原発を狙えるミサイルがあれば、核弾頭ミサイルを保有してるのと同じみたいになる可能性はあると思う・・。日本から逃げ出そか。」
素人考えみたですが・・。
このマップをじっくり見て考えて欲しいと思いまして掲載しました。
このような、○のピンクをどう考えるか・・? それは、あなた次第です。
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放射能関係
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福島の魚から「放射性物質は殆ど検出されなくった」 NHKの嘘報道(とある原発の溶融貫通(メルトスルー)) 投稿者 赤かぶ 日時 2014 年 4 月 23 日 14:50:36: igsppGRN/E9PQ 福島の魚から「放射性物質は殆ど検出されなくった」 NHKの嘘報道
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福島県民の放射能被曝検査は国が責任を持って行うが、他の県はそもそも検査の必用そのものが 大変分かりやすいお話ですが、それは本当なのでしょうか? 勿論嘘です。しかし、そうしないといくらお金があっても足りないと言う事は間違いなさそうです。
だから、そんなことにまでお金をつかっていたら原子力発電の経費が膨らんで馬鹿な国民にも
原子力発電は危なくて高いから止めようと言うことがばれてしまい。俺達の天下り先や賄賂が
無くなって人生が面白くない。ここは一つ国民に嘘をついて原子力発電の継続のために少々の
犠牲は致し方のない事だと言うことにして頂く。と言うことなのです。
以下はその事に気付き、自主的に放射能被曝検査を始めた国民が大勢現れてきたことを
報じる不都合なネットニュースです。
東京電力福島第一原発事故を受け、福島県以外の地域で、住民団体が被ばく検査を自主的に実施したり、自治体が支援したりする動きが広がっている。背景には、首都圏などでも局所的に空間放射線量が高い地域があるのに、福島県のように国費で被ばく検査する制度がないので自助努力せざるを得ないという、苦渋の現実がある。 (大野暢子(まさこ)、写真も)
首都圏の母親や常総生協(茨城県守谷市)が、昨年九月「関東子ども健康調査支援基金」を設立。三百万円を出し合ってエコー検査機を購入し、茨城、千葉両県の公民館などで毎月、子どもの甲状腺検査を続けている。医師三人がボランティアで活動を支える。
受検者から千円のカンパをもらうが、「郊外の会場でも、定員がすぐに埋まってしまう」と荻(おぎ)三枝子共同代表(60)。三月までに計八百十六人が受検した。
首都圏では、栃木県那須町寄居や那須塩原市関谷などの地区で、空間放射線量が今年に入ってからも毎時〇・三〇〜〇・四〇マイクロシーベルト(国の除染目標は〇・二三マイクロシーベルト)を観測。福島県並みの高線量地域が残されている。基金は今後、栃木など他都県でも検査していく予定だ。
自治体も独自の予算で、住民が病院などで検査を受ける費用を助成している。
栃木県那須町は、十八歳以下の甲状腺検査費を全額助成。茨城県ではつくば市や常総市などが三千円を上限に助成している。千葉県内では初めて松戸市が、近く同額の助成を始める。
福島県内では国の補助により、原発事故当時十八歳以下だった住民はだれでも無料で甲状腺検査を受けられる。補助がない首都圏では、民間や自治体が自助努力を強いられるわけだ。
国は昨年十月に閣議決定した子ども・被災者支援法の基本方針で、福島県外での健康調査実施を明記しなかった。「県外でも実施すべきだ」という意見が寄せられたが、国は昨年二月の世界保健機関(WHO)の報告で、放射線による健康影響の「増加が認められる見込みはない」としたことを根拠に応じなかった。
千葉県の九市長が昨年十月、子どもと妊婦に福島県と同内容の健康管理を保障するよう復興庁に求めたが、国は応じていない。
沢田昭二・名古屋大名誉教授は「国は検査費が膨大になることを恐れているのかもしれない」と指摘。「微量な放射線でも障害が現れる人もいる。原発事故に責任がない自治体やボランティアが検査をやらざるを得ない現状は、国の責任の放棄だ」と憤る。
福島県外での国費検査にわずかな可能性を残すのが、基本方針に従って環境省に設置された専門家会議。健康管理のあり方を再検討し、二〇一四年度中にも結論を出す。
しかし、ここでの議論も雲行きが怪しい。昨年十二月の会合で、長滝重信座長(長崎大名誉教授)は、福島近隣県での初期被ばくについて「あまり考える必要がない」と発言。国が一一年三月に福島で実施した甲状腺検査で、全員が原子力安全委員会の基準値以下だったことなどが根拠だ。
傍聴した東京都武蔵村山市の女性(42)は「(福島のデータだけで)近隣県の被ばくリスクや健康調査の必要性はなかったことにされるのか」と驚く。「県外で健康調査をするつもりなど最初からないのでは…」
(東京新聞)
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東スポ自民党がほくそ笑む「脱原発勢力の分裂加速」2月の都知事選で敗れた細川護熙氏(76)と小泉純一郎氏(72)の脱原発元首相コンビが、一般社団法人「自然エネルギー推進会議」を来月7日に立ち上げる。 脱原発を支持する文化人を結集させ、全国の首長選や統一地方選で、脱原発候補者を支援する母体となる。一方で、脱原発勢力の分裂加速は避けられず票を食い合う「仁義なき戦い〜地方戦〜」への突入に、自民党がほくそ笑む展開となってきた。
細川氏と小泉氏は、3位に敗れた都知事選時から自然・再生可能エネルギーの研究や脱原発のシンクタンクの結成を示唆しており、捲土重来を期しての脱原発活動の“再稼働”となる。同法人には歌舞伎俳優の市川猿之助(38)、作家の瀬戸内寂聴氏(91)らが発起人に名を連ね、女優の吉永小百合(69)や俳優の菅原文太(80)らが、賛同人に集まる。
脱原発の世論を高め、11月に予定される福島県知事選や来年の統一地方選などで脱原発を訴える支持を支援する組織となりそうだ。都知事選でも細川&小泉タッグで、一時はメディアジャックしたように発信力は高く、脱原発を訴える民主党の菅直人元首相(67)や社民党は2人のカムバックを歓迎。地方選でも大きな話題を呼びそうだが、複雑な声も漏れてくる。
懸念されているのは、都知事選でも禍根を残した一本化問題だ。共産・社民党が推薦した宇都宮健児日弁連前会長(67)と細川氏との一本化が叫ばれたが、両陣営の支援者が互いに誹謗(ひぼう)中傷する醜態をさらした。
当選した舛添要一氏(65)が211万票に対し、脱原発を訴えた2人の得票数は計193万票で、一本化していれば逆転の可能性もあったが、見事に共食いした。
「共産党は脱原発を掲げながらも一本化は毛頭なく、選挙も党勢拡大の手段としか考えていなかった。多くの文化人も両候補に股裂きされた。吉永小百合が細川氏支持を表明し、サユリストだった宇都宮氏が“脱サユリスト宣言”までしていました」(脱原発関係者)
独自候補にこだわる共産党は、今後も元首相コンビと連携する可能性はほぼゼロだ。
脱原発の急先鋒でもある山本太郎参院議員(39)も小泉氏や他の脱原発勢とは一線を画す。山本氏はイラク戦争を支持した小泉氏にはアレルギーがあり、都知事選でも細川氏の支援を見送った経緯がある。“小泉NG”で共闘の芽はない。
結局、小泉氏が表舞台に立つことで、脱原発勢は一枚岩どころか現状では“3つの勢力”への分裂を加速させるだけになる。菅義偉官房長官(65)は「政界を引退したお2人が何を行おうとも、いちいちコメントすることでもない」と話したが、漁夫の利を得る自民党は笑いが止まらない。
かつて自民党をぶっ壊すと宣言した小泉氏が、今度は脱原発勢をぶっ壊し、自民党をアシストする皮肉な構図となってきた。
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ベクレルについて考えてみよう
PDFでダウンロードできます。
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