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最近、「コンクリートの中性化」ということばを、耳にしたことのある人も多いのではないだろうか。
ご存知のように、鉄筋コンクリート造の建物は、鉄筋とコンクリートによって構成されているのだが、コンクリートの中性化は、鉄筋に非常な悪影響を与えてしまうのだ。 端的に言えば、錆びさせてしまうのである。 本来、コンクリートは強いアルカリ性（PH12~13）のため、鉄筋の酸化を防いでくれているのだが、それが中性化していくと、鉄筋を酸化させやすい環境としてしまい、結果、鉄筋が錆びることにより体積が膨張し、表面のコンクリートにヒビ割れを誘引してしまう。 さらに、そのヒビ割れ部分から水が差込、さらなる錆を引き起こすという、負の連鎖をおこしてしまう。 時に、建物からぶらさっがている「鍾乳石のようなもの」が、センセーショナルに紹介されるが、これも中性化の原因によるものである。 中性化によるコンクリートの劣化の過程を簡単に記すと 『中性化→鉄筋腐食→耐力低下』となる。 代表的な中性化の劣化症状には、『鉄筋の錆汁』等があげられる。 コンクリート打ち放しのおしゃれなマンションにお住まいの方は、気をつけて外壁を見てみることをおすすめする。 『錆汁』や『白く粉を吹いている（エフロレッセンス）』症状が見られたら、マンションの管理組合へ相談したほうがよいでしょう。 コンクリートの内部で異変が生じている可能性があります。 ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ 一徹、ひけらかし知識 一般にコンクリートの中性化速度は0.5mm/年といわれている。 一般的な鉄筋コンクリート造の耐用年数は、鉄筋の最小かぶり厚さが「外壁部分で仕上げあり」の場合30mmと規定されているため、30mm÷0.5mm/y=60年という年数が算出される！ 築後20年の建物の場合、コンクリートの中性化深さは0.5mm/年X20年=10mmとなり、あと20mm分、つまり40年はなんとか大丈夫ということがわかる！ ↑ どうですか？ 分かりましたか？ 簡単でしょ？ ただし、構造的な欠陥によるクラック（ヒビ割れ）などがあったら、それは問題外ですよ！
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よろず建築情報館
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コメント（12）
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新築やリフォームのとき使用する建築材料や、住み始めてからそろえる家具・カーテン・じゅうたんなどから、科学物質が発散されます。 ホルムアルデヒド、トルエン、キシレンといったものです。
台所や、浴室で使われているものは、一時的にその部分のみを換気することから、局所換気と呼ばれ、24時間換気とは区別されています。これらは、シックハウス病を誘発する有害な化学物質といわれており、これらの化学物質を計画的に排出してやることを、24時間換気（全般換気）と呼んでいます。 日常生活をおくる中で、少しでも新鮮な空気がはいってくるように、複数の窓を開けて、汚染された空気を入れ替えるような習慣をつけたいものですね。
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家つくりの工事を行う際は、「工事前に確認の申請書を提出して建築主事の確認を受け、確認済証の交付を受けなければならない」と建築基準法に定められています。
10�岼幣紊侶�物の多くがこの条文に該当します。当然、車庫等の比較的面積の小さい場合でも、この確認申請書を提出しなければなりません。 これを怠って、工事着工した場合には、この建物は無許可建築物となってしまい、結果、建築主事より、 工事の差し止めを命ぜられたり、再度、確認申請書の提出を求められたりと、みなさんが不利益をこうむることになりかねません！ その際、確認を提出しても、現行法規に合致していなかった場合、工事のやり直しや補強を命じられる可能性もあります！ 確認を申請する際には手数料がかかります！ 鹿児島県の場合、30�岼米發�5千円、30�屬鯆兇�100�岼米發両豺�9千円と比較的安いですので、工務店や大工さんが、「面積が小さいから確認申請などいらない」と言ったとしても、安易な工事着工などせず、法令通り、手続きを踏んでから工事着工にかかることを強くお勧めします！ さらに、確認申請手数料以外にも、完了検査手数料も必要となります。 30�岼米發�1万円、30�屬鯆兇�100�岼米發両豺�1万2千円と、それぞれ必要となります。 この確認済証と完了検査の検査済証は、建物の登記の時も必要となりますので、大切に保管してください。 その後の増築があった際にも必要となりますので、なくさないようにしましょう！ 検査済証は、建築主事からのお墨付きのようなものですから手元にない場合は、是非、取り寄せておきましょう！ 地域によっては、例外となるケースも考えられますので、役所や設計事務所にご相談ください。
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容積率とか建ぺい率とか、みなさんは聞いたことありますか？
これは、敷地にどれくらいの建物が建てられるのか、決められている割合のことなんです！ 容積率は、延床面積の、建ぺい率は建築面積のそれぞれの敷地面積に対する割合です！ また、この割合は、用途地域によって細かく定められていますので、役所の都市計画課などに確認すれば、親切に教えてくれます！ たとえば、50坪の敷地にどれくらいの建物が建つのか？用途地域は第1種住居地域で、容積率200％、建ぺい率60％と仮定します。 建築可能面積の算定 建築面積：50坪X0.6＝30坪 延床面積：50坪X2.0＝100坪 となります！ この数字をもとに、間取りプランを進めていけばいいのです！ 単純に建築面積30坪の3階建ての場合、延べ面積が90坪（30坪X3）となりますので、建築可能なのですが、同じ建築面積での4階建てでは、延べ面積は120坪（30坪X4）となり、容積率で定められた面積100坪をオーバーしてしまいますので、建築できないことになります！ さらに詳しいことを知りたい場合は、お近くの設計事務所にご相談ください！
容積率・建ぺい率の制限や緩和が他にも設けられていますので、お役に立てると思いますよ！ |
