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ちょっと前、給食メニューなる物が流行ったことがあります。 これは日本だけでは無いようで、お隣の韓国でも似たような 飲食店が出来たようですから、どうも学校時代の給食っていうのは 色々と思い出があるのかも知れませんね。 さて、本日のお題は給食ではありませぬ。 その材料に登場していた物。 『 鯨 』 です 商業捕鯨に色々と制限が付き始めてから 一般的な食材として流通することの無くなった鯨の肉。 ベーコン、コロ、さえずり、尾の身、サラシ鯨と今でも 色々な形に加工された物が売られていますが(関西のおでんには必需品かも) 鯖や鮭、マグロのように一般的に見かけるものでは無くなってしまいました。 確かに、今でも食べると美味しい。と思う部分はあるんですが ここまで日常の食生活から掛け離れてくると、鯨って食べるもの? という世代が増えていたりして、これから食材としての存在を維持出来るのか? という疑問もあります。 かなりの額(補助金)を使って、需要の乏しくなってきた鯨を獲り続ける。 という意味合いが何処にあるのか?ということを そろそろ考えても良い時期なのかも知れないなぁ。と思ったりするこの頃です。
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食品事情
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世界中の漁場で、日本が海産物の買いつけに苦戦している。という。 買い負けと言われる今の状態、今までは他国が海産物を食べなかったから 競争相手が増えたため。というのが一番の理由らしいけれど まあ、それだけでも無いだろう。と思う。 海産物を日常食として食べる食品で無い国から見れば ハレの日に食べる特別なもの。という位置づけにある国が多いだろうし 現時点では、富裕層を中心とした消費に留まっているようで 一般消費までの段階には至っていないだろう。 となると、本格的に買いつけが困難になりそうなのはこれから。ということの可能性が高い。 消費国の所得水準全体が上がってくれば、今は高級品としての位置づけがされている魚介類も 日常の食材ということになれば、取引価格は下がるかも知れないけれど 必要量は増大するだろうから、買い付けが大変なのはこれからなのかも知れないのだ。 しかも、原油価格が上昇して漁船の運用経費も上がっている中で 消費物価に反映しない日本の流通市場の方が、世界から見れば不思議なこと。と 捉えられていたとしてもおかしくは無いのだ。 そんな市場に対して、今までどおりの価格で供給を続ける義理は何も無いのだから 高く買ってくれる市場に流す。というのは市場経済から見れば当然なこと。 買い負けする環境は、充分過ぎるほどに整っているのだと思う。 食品を輸入しても、4割を捨ててしまう日本の消費も 異常と言えば異常なのだから、これを機会にそれも見直す。 ということも必要なのかも知れないな。。。。。と寿司を食べながら 思ったのでありました。
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中国公安当局が発表した 『 中国国内での混入は無い 』 との公式見解。 想定していた回答。という印象です。 中国的な回答とも言えるし、国内向け、日本以外の国へ向けてのメッセージとも受け取れます。 中国の国内法だと、恐らく犯人を検挙すれば重刑処分は間違い無いところですから 国内犯として捜査する気は無かったということでしょうね。 もし、そんなことになれば、中国国内世論が黙っている訳もなく この対応と、その場合の日本以外への国への影響を考えると こういう回答となるのは、当初から予想されました。 まあ、想定の範囲内です。 過去、どの様な事案に対しても、中国という国が国外に対して 公式に謝罪したことはありませんから、この対応というのは不思議では無いと言えます。 となると、、、、、この後どうするか?となれば 消極的な策としては、中国食品、製品は購入しない。ということしか無いでしょう。 何をしても検挙、処罰されることが無い。ということになれば 中国での模倣犯は増加する。というのは想像に難く無いところだからです。 アメリカなどでは2年前くらいから、china freeという 中国製食品不買運動が広がっていて、中国製食品はかなり広い範囲排除される傾向が 強まっていると言います。 さて、今後の日本の対応はどうするのか? 期待はしませんが、外務省の交渉力、見せてもらいたいものですね。
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日本における小麦価格引き上げが決まった。 予想より数%低いな。という感想だった。 国際価格ほ考えると、現在の価格から60%以上の引き上げとなっても 不思議は無かったから、一時的に国が差額分を補填した。と考えて良いだろうと思う。 良く、穀類市場価格上昇の原因を、バイオエタノール用穀類の生産にシフトした。 ということを理由として挙げられることが多いけれど、本当に理由はそれだけだろうか? それに、何故バイオエタノール用穀類の生産に農家が転換していったのか? という根本の部分について、考えなければならないような気がする。 グラフは国連の食料統計から作成した、中国の小麦作付け面積と収量の相関グラフである。 ある時期までは作付け面積、収量ともに右肩あがりの曲線を描いているが 1998年を境にして、収量、作付け面積ともに減少傾向を示している。 そして、この頃から中国は食料輸出国から、輸入国に転換した。 ニューズウィークやアメリカの経済誌で、誰が中国を食べさせるのか?という記事が 表紙を賑わしたのも、この頃。 生産量減少の原因は、慢性的な水不足、労働力の都市部流失などが根底の問題にあるといわれている。 中国に限らないが、都市が繁栄の時代を迎えると、都市労働力が不足し 不足した労働力を農村から補充する。という図式は中国でも同じだといえるのかも知れない。 農村で働くより、都市で季節労働に従事する方が、彼らの生活に経済的な豊かさをもたらす。 ということなら、それだけ農業従事者の生活は厳しい環境にある。ということなのだ。
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