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●2009/9/20の日経記事をごらんください。
○見出しには、「為替相場の先行きを読む」として、「購買力平価が参考に」となっています。購買力平価によって為替相場の先行きが見えてくるということです。
○図の説明は記事にも書いていますが、上の図を見ていただきながら説明しますと〜ハンバーガーがアメリカでは１＄、日本では100円だったとしますと、為替は1ドル100円になるというのが、購買力平価の考え方です。それが、アメリカではインフレが進み、10年で100%つまり2倍の2$になったとします。しかし日本ではまったくインフレがなかって100円のハンバーガーは100円のままだとすると、2ドルと100円が均衡するためには、為替が何円になるかというと、1ドル50円にならなければなりません。海外でインフレが進み、日本国内でインフレがなかった場合、インフレ差の分だけ円高が進むのです。
○「つまり、『物価上昇率の高い国は（金利も高く）、通貨の価値が下がるので為替相場が下落しがち』なのです。」
○日経記事の中ほどに、「購買力平価の話は、メディアではあまり聞かない」とあります。〜誰もお金をかけて、自分もしくは広告主の都合が悪く儲からない話をする必要がないからです。〜また、投資家にしても、「毎月分配金が入ってきているじゃないか」「５年も大丈夫だったじゃないか」と、まったく聞く耳を持たない投資家に、いくら「購買力平価の話」を説明をしても、オオカミが来るぞ〜という「オオカミ少年」になるだけですから、言わないのです。
○だから、日経記事の下にありますように「ほとんどは高金利の有利さのみを強調して、『●「高金利＝高インフレ＝通貨下落の恐れ」』というリスクを説明していないのが残念ながら現状です。」と記事にも出ています。
○このような理由から、●金利差の分だけ、為替が変動することは、むしろ当たり前なんです。
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2019
