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テロと戦争は捏造から…

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●望まなくても戦争は起こる=意図読み違え、偶発事故、ナショナリズムの暴走…第一次大戦を描く歴史書「八月の砲声」から - 石井孝明
アゴラ2012年09月21日 09:18
 
・誰も戦争を望まないが…
 
中国、韓国、ロシアが日本の領土への不当な主張を強めている。特に中国では反日暴動によって、日系企業が襲われ、日本の権益と在留邦人の安全が脅かされている。
 
現在の日本は平静だ。中韓両国の旗を燃やし、関連企業を襲うこともない。デモも暴徒化しない。こうした日本の民度の高さを私は誇りに思う。

しかし、おそらく中韓両国でも過激な行動をする人は一握りで、良識を持つ社会の大半の人は状況を憂いているはずだ。私は20日不思議な経験をした。
 
一橋大学大学院MBAコースの取材をした。ここでは毎年約40人の入学生のうち、7割が日本以外の学生だ。
 
日中韓各国の出身者を含めた若き俊英たちが学び、多国籍の教員たちと和気あいあいとビジネスによる社会変革や将来の夢を語っていた。政治とのギャップがあった。
 
私は韓国、中国の方と私生活や記者の職歴の中で交流し、両国には尊敬できる知人も多い。個人の関係がなぜ国との関係になると違うのか。現在の国際情勢について戸惑いを覚えている。
 
しかし歴史は一つの事実を示す。「誰も望まないのに戦争は起こってしまうことがある」ということだ。

・戦争はどのように起こるのか

私は現在の東アジア情勢に知見は少ない。物書きとして、このコラムで読者に「素人講釈」をしても意味がないだろう。
 
ただ絡み合った問題を、新しい視点から考えるために、バーバラ・タックマンという歴史家が1962年に発表した「八月の砲声」(ちくま学芸文庫)という本を紹介したい。
 
第一世界大戦の事前準備と、最初の1カ月の戦況を描写したものだ。
彼女の手法は面白い事実を積み重ね、読者を歴史の観察者にさせるというもの。
 
歴史小説好きの人には「司馬遼太郎の面白さに似ている」と言っていただければ分かるだろうか。
 
詳細は読んでいただくとして、どの戦争でも現れる普遍的な問題が本に現れているように思う。タックマンは冷静に描写を続けるだけだが、私はそこから次の教訓を得た。
 
1・誰も望まないのに、そして予想しないのに戦争は起こってしまうことがある
 
「経済の結びつきが英独仏で緊密だから戦争など起こる訳がない」。タックマンはこんな言説が欧州中に広がっていることを紹介している。ところが、それは間違いだった。
 
2・人間が状況を動かすのではなく、状況が状況を動かした
 
当時の戦争は兵士を集め編成する「動員」プロセスが必要だった。東西に敵を抱えたドイツ帝国は、動員と軍の集結、敵への攻撃を猛スピードで行う計画を立てた
 
ところが、その計画は皇室、また政治家が事前に関与できず、事後にも止められなかった。第一次世界大戦の発端は、ナショナリズムの高まりの中で、セルビアのサラエボでオーストリア皇太子夫妻が暗殺されたことだ。
 
それでオーストリアが動員をすると、セルビア保護のためロシアが対抗動員。ロシアの同盟国のフランスも動員を行った。
 
それを受けると、ドイツ軍は動員をかけ、計画通り先制攻撃をかけてしまう。そこに政治家など人のチェックはなく、状況が状況を動かしてしまった。
 
3・専門家は「専門バカ」だった
 
当時、軍や軍需産業は巨大化していた。その結果、英国以外の欧州諸国では国内で巨大な政治的な力を持った。
 
そして軍事は専門家による領域であり、また王制が残って民主主義が未成熟でもあって、各国とも政治家が軍を管理できなかった。
 
とくにドイツには、やがてその弟子の日本帝国を滅ぼしてしまう「統帥権の独立」、つまり軍は建前上皇帝に直属し、政治の干渉を受けない制度もつくっていた。
 
ところが各国の高級軍人は前の戦争、過去の経験、思い込みで戦争計画を練った。事前準備を入念にやったつもりのドイツは「短期決戦」という戦略が破綻した後で、打つ手をなくしてしまう。各国の軍人は敵と戦うということしかできない「専門バカ」が多かったのだ。
 
4・頼りない専門家の軍人たちを、もっと頼りない政治家が止められなかった
 
軍人に「戦争」という国の大権をほぼ委ねてしまう危険な制度を作ってしまう政治家は軍人よりも責任が重いだろう。しかし、政治家たちの行動は世論に立脚したものだった。
 
ドイツ帝国の母体となったプロイセン王国は19世紀に戦争で勝利を続けた。その原動力になったのは軍の計画・指揮組織の「参謀本部」だが、そこが神格化され批判と監視のない組織になってしまう。
 
一方フランスは全国民が普仏戦争の敗北の「復讐」を叫び、軍への期待が高まっていた。当時から今まで残るナショナリズムが、各国を覆っていた。平時からの準備、制度設計が大切であることも、この本の教訓だ。
 
こうした失敗の連鎖が悲劇を生む。第一次世界大戦の死者は1300万人で、戦争によってドイツ、オーストリア、ロシア、オスマントルコという帝国が崩壊した。
 
しかし戦後にどの国の政府も「損失は価値があるものだった」と説明できなかった。タックマンは、私が前述したチャーチルの言葉を本の冒頭に掲げている。避けられた戦争だったのだ。

・問題を委ねた政治家をどこまで信用できる?

今回の一連の危機で、日本、中国、韓国、の政府がいずれも双方の出方を読み誤り、状況を悪化させているようだ。私は報道以上の情報を持ち合わせていないが、特に中国、韓国の誤りは大きく危険だ。
 
両国の政治家とも自国のナショナリズムの炎を、政治家が焚き付け、国内政治の力にしようとする、危険な行動をしている。
 
タックマンの本には「後日談」がある。米国大統領のJ・F・ケネディは読書家として知られた。彼は1962年、米ソがキューバに配置された弾道ミサイルの撤去を巡り、核戦争直前まで対立したキューバ危機に直面した。
 
そのとき、この本を読了した直後だった。「戦争が始まると、誰も事態をコントロールできなくなる」「自分も相手も、それぞれの真の意図を読み誤っている可能性がある」
 
こうしたことを念頭に起きながら、政権内の強硬派、また米軍の武力行使の要求を退けて、ソ連との妥協に至ったという。
 
さらに偶発的なトラブルを避けるため、米ソの首脳が緊急時に対話できる、「ホットライン」という仕組みを作った。タックマンの本は歴史にも影響を与えた。
 
外交・国防は有事の際には政治家、外交官などの行政官、そして軍人の専権事項だ。状況に良き影響を与えたケネディのような英知があればよいのだが。
 
どの国の指導者も、専門家も問題だらけ…、いや、誰でもできる批判はここではやめておこう。
 
私は領土・領海は犠牲を払っても、国は必ず保全しなければならないと考えている。一方で、その代償として武力衝突、中国での権益の侵害も考えなければならない。
 
両国国民が、戦争を望まなくても、「状況が戦争を起こしてしまう」ということがある。そうした冷静な覚悟を持つだけでも、最悪の事態への心も準備も違ってくる。
石井孝明 ジャーナリスト ishii.takaaki1@gmail.com

●JPモルガンが溶かした5000億円と巨大銀行のビジネスモデル
http://blogos.com/article/47041/
今回の騒動と中国経済の今後
http://blogos.com/article/47097/
 
●米高官、尖閣は明確に安保対象 議会で証言
2012年09月21日11時09分
提供:共同通信
 
米国のキャンベル国務次官補(共同)
【ワシントン共同】米国のキャンベル国務次官補(東アジア・太平洋担当)は20日、上院外交委員会の東アジア・太平洋小委員会で沖縄県・尖閣諸島などをめぐるアジアの領有権問題について証言し「尖閣は明確に(日本防衛義務を定めた)日米安保条約の適用対象だ」と明言した
 
。これまで米政府が尖閣を安保条約の「適用対象」と明言してきたことに、領有権を主張する中国側は強く反発。
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
十字軍は12世紀初頭辺りから13世紀の後半まで、キリスト教の聖地であるエルサレムをイスラム勢力から奪還する名目で7回の大規模な軍事遠征が行われた。
 
だが、実際に行っていることは当時は高度文明地域だったアラビア圏に、封建制の中世期から徐々に目覚め始めた欧州人が金銀財宝を目当てに侵略軍を送ったことである。
 
其の十字軍の他にも、多くの「ならず者たち」や「窃盗グループ」が徒党を組んで西アジアへ向かって進入し略奪を行いました。
 
 
其の略奪戦争によって持ち帰った品々の多くが、嘗てのギリシャ文明に通じる文化的なデザインの品々が多かった。
其れを見て欧州人は、昔は素晴らしい高度文明が欧州にもあったじゃないかと気付き、西アジア貿易で莫大な富を蓄えた大富豪が誕生すると共に、西洋資本主義が勃興してルネッサンスへと向かっていく。
 
だが、西洋資本主義が極限まで腐敗して末期現象を迎えている現在、これが巡って再び中東への略奪戦争を行っている。
 
米国は世界最大の多民族国家であるから、テロやゲリラの呼応する国内勢力が多く存在しているので、国民を団結させるためには「自由と民主主義を広げる」という名目で戦争を行ってきた。
 
米国式の「自由と民主主義」が正義であるとされ、従わない国々は独裁国家だの悪の枢軸だと糾弾される。
だが、米国内で経済格差や言論弾圧が急速に拡大していくと、自由と民主主義というのは嘘なのではないかと国民が思い始めるから、デモが頻発し直ぐに暴動に向かう。
 
欧州も同様だが、米国は略奪資本主義へと回帰していく。資本主義の原点が十字軍での略奪品の荷揚げ港として栄えたベネチアであり、大富豪の拠点がフィレンツェでした。
 
金融資本主義が極限まで腐敗していくと国民がらは多く搾り取れなくなるので、元手を獲得するために手を替えて略奪戦争を起こす。
 
今度は略奪する相手が減っていくと次第に米国内でも資産の奪い合いに回帰していく。要するに、国内で共食いになっていくことで、更なるスパイラル的に米国経済は崩れていく。
 
やがて、社会構造の真実に目覚めた人たちが蜂起し各地で内戦化へと向かうでしょう。既に内戦化へと向かう前段階の兆候は現れています。
 
既に国内で共食いしているから、国としては信用されなくなるし、誰も取引したいとは思わなくなるから経済力も落ちていき徐々に通貨も下落していく。そして、時代遅れな米国製品を欲しがる者が減っていくことで更なる経済衰退に見舞われる。
 
そこで、米国議会で可決した法律を諸外国に適用できるように画策する。TPPの中にはISD条項など其の狡猾な案件も入っている。
 
結局は資本主義は十字軍の時代のように原点回帰し、再び略奪主義へと戻る。既に其の現象は多くの人たちが気付き始めているのです。
 
911同時多発テロに対して、直ぐにアフガニスタンへの空爆の必要性を言ったブッシュJrは、この戦いを「十字軍である」と言った。
 
実は其の十字軍は表向きではエルサレムの奪還だとされているが、実際にはアラビア地域への略奪侵攻戦争であったことは世界史を齧った者なら周知の通りです。
 
つまり、アフガニスタンの空爆〜イラク侵攻とは、まさに略奪戦争なのだと自分で白状しているようなものです。この背景に見える米国が抱えた複雑な問題がある。
 
 イングランド・アイルランド・フランス・オランダ・イタリア・ドイツ・ポーランドなど、他にも多々ありますが、主に欧州の様々な国々から集まった棄民および犯罪者や迫害された被差別民などの移民によって出来たのが米国です。
 
またアフリカから何の罪も無い人間を誘拐し、彼らを家族から引き離して強制連行し、勝手に米国へと連れて来て奴隷として売買した。
 
だから、1776年の建国から年月が浅く、マダその多様性から生じる成熟度合いからすれば程遠いのが実情でり、荒々しく粗雑で野蛮で洗練されていないのです。
 
中世期を1度も経験していないことから来る傲慢さもあるでしょう。米国人のアイデンティは「自由と平等と人権」と独立宣言に書かれていますが、其の全てが実際とは程遠い虚構に満ちた現実が横たわっています。
 
其れは人工的なスローガンに等しく、主としてユダヤシオニスト支配層のためのものです。このスローガンと化した理念を掲げていても、出自の異なる多民族の相手に対する極度の警戒心や多民族なら騙しても心が痛まないといった狡猾さが欧州から引き継がれて増長している。
 
個々が競い合うことで全体として大きな力量が発揮出来れば良いという理想を掲げるのは勝手ですが、現実には日本よりも遥かに不正や癒着が跋扈する不平等な社会であって、「良い意味の競合」など行われていないで其の多くが予め仕組まれた茶番劇で満ち溢れている。
 
米国人が極度に怖れるのは、自分たちのアイデンティティが壊されるような異質な文化を持つ対象に対してです。自分たちの人工的な理念が通用しない相手には凄まじい警戒と恐怖を抱く。
 
つまり、自分の主体性や社会の役割を見失って不安定化に向かうことを怖れている。移民から構成された彼らは、アメリカという新しい国家を拠り所にしていなかればならず、そうでないと自分たちの存在意義が保てないのでしょう。
 
米国では幼稚園児の頃から星条旗に忠誠を誓わせるといいます。そして自由と民主主義を広げることが米国の使命だと教えられます。其れこそが他国への過干渉だということに気付いている米国人は少ないのが実情です。
 
建国時から頼れるのは自分だけという、極めて過剰とも思える自己中心的な信念を増殖させてきた。裏で不正を行っても成り上がった者が勝ちという、歪んだルールの中で自己中心的な欲望を剥き出しにした者が出世する社会。
 
其れに常にイギリスやフランスなど嘗ての宗主国の干渉を撥ね退けて再植民地されないように軍事力の増強に邁進し、其の実力を嘗ての宗主国に見せ付けることで、自国の独立を確固たるものにしようと突き進んできた。
 
このような再植民地されることを常に念頭において常に意識した強迫観念と、植民地からの独立戦争に起因した数々の捏造事件を起こして独立の維持を勝ち取ってきた。
 
そうした数々の捏造事件をデッチ上げてきたトラウマを、未だに米国は十字架を背負うように引きずりながらも、もはや其の手段しかないかのように継続して行っている。
 
だから、欧州に対しての他にもアジアやアフリカ諸国といった世界中に自分たちの凄さを見せ付けるために、常に「アメリカが一番強い」と主張し続けていなかれば心の休まるときはないようでもあり気が済まないとも思える。
 
だから、財政が逼迫しているにも関わらず「アメリカは強さは永遠だ」「アメリカは偉大だ」「アメリカは裕福だ」と言い続けなければならない。
 
日本人の価値観では其れは「夜郎自大」と言うが、国家としての歴史の浅い彼らの存在意義が、絶えず自己肯定と自己肥大を認識していないと、欧州からの棄民と
犯罪流刑地と迫害された被差別民で構成された移民という先祖の劣等感と、英仏から受けた熾烈な搾取と過干渉と抑圧の歴史から目を逸らさないと開放されないトラウマが、潜在的に現在まで根底にあるのだろう。
 
ならず者たちだった移民と強制連行された民を始め、世界中からの移民の増殖で多民族の坩堝と化し、更には嘗ての被差別民の異民族によって上層部が支配された国家という劣等感と、未だに開放されていない様々な歴史的トラウマを日本人も理解する必要があるでしょう。
 
嘗て受けた仕打ちを根に持ちながらも、其の矛先を宗主国ではなく脅威の対象や資源国や弱い国に向けられている矛盾。このように他国へと行う覇権帝国主義に突き進み、現代に蘇ったローマ帝国を自認するまで傲慢化している。
 
其の傲慢の態度とモラルや道義を省みないで、嘗ての宗主国と連携して他国を略奪のために攻撃し続けることに、米国は最大の喜びを見出しているようにも思えてくる。
 
昔に散々虐められていたのに、今度は其の虐めっ子と一緒になって自分たちより弱い国を傘下に置くように封じたり、急成長して脅威となった国を叩き焦土と化して其れ以降は隷属させ、資源国から様々な手段を高じて叩いて略奪してきた。「ほらほら、見て見て!こんなにも俺は強くなったんだよ」と言わんばかりに。
 
其の姿が私たち日本人からすれば、凄く幼稚に感じて哀れに見えてくる。日本という国が世界最長の歴史が継続し、其の長い期間に渡って蓄積された上に存在しているということを現代の日本人の大半は当たり前に思っているようですが、これは世界史を紐解けば極めて稀な凄い事なのだと思って欲しい。
 
 
 
 
 
        911サウスタワーのトンデモ映像―911テレビ画像捏造(疑惑)映像
        http://www.youtube.com/watch?v=9vIR0uaDSuA&feature=player_embedded
 
 
「崩壊する世界経済と新世界秩序の実態」3/5 (世界政府・新世界秩序編)
 
「崩壊する世界経済と新世界秩序の実態」4/5 (CFR・FRB・BB編)
http://www.youtube.com/watch?v=GieEA5sJQsI&feature=related
 
 

9・11テロとその後のアフガンとイラク戦争で亡くなった何の罪もない犠牲者の方々に哀悼の意を捧げます。2001年の9月11日、誰もがわかるような形で「闇の世界権力」が姿を現しました。それがあのNY同時多発テロです。
 
「世界統一政府を目論む超富豪たち=国際金融資本家たち、即ち「政・官・財」のトップが加盟しているCFRと其の上部団体であるRIIAが、9・11テロ捏造を引き起こしたのです。
 
世界で起きている諸悪の根源はココです。イルミナティやフリーメーソン、それに全くのデタラメ嘘情報であるレプテリィアンなどの撹乱目的の情報に惑わされてはいけない。
 
遠隔操作の飛行機、放射能を残さない純粋小型水爆でビル解体、火事場泥棒の金塊奪取、巨額のインサイダー取引、マスコミの箝口令、消された記録、告発者たちの不審死…黒幕たちの正体を暴露。
 
世界貿易センタービル、ペンタゴン、シャンクスビル、これらの犯罪現場をつぶさに分析すると、政府発表の「アラブのテロリスト犯行説」は大嘘です!事実をつなぎあわせていくと、真犯人が浮かび上がります。政府、軍、マスコミ、国際金融資本、彼らがグルとなって長期的に計画した、9・11同時多発テロの全貌をお見せします。
 
今、世界中で引き起こされているテロや戦争は、この「ユダヤ国際金融資本家」が発端になっていることが非常に多いのです。世界の危機的な状況・アメリカ政府の行い…どうやらすべては一つの線でつながっているようです。
 
巷のメディアでは各論や総論が報道されていますが、起きた事件等を部分的に検証したところでは本質は見えてきません。日本では戦後からGHQがマスコミ報道をコントロールしており、現在ではCIAの指令で偏った情報で国民を洗脳しているので、どうしても表面的な部分の問題ばかり見てしまいます。
 
大衆が部分的な問題しか見えない理由は、マスコミ情報を妄信し洗脳されている証拠です。様々な規制や圧力を受けたりしていて無理を承知なのですが、各種の報道機関には「本当の原因はどこから来ているのか?」を考え、真実を報道して欲しいと思います。
 
「NY同時多発テロ」で、あの2機のボーイング機は無人の遠隔操縦の飛行機です。見たり、乗ったりしたことのある方なら皆さん知っていると思いますが、あれらの航空会社の旅客機は濃いグレー色の機体ではありません!ペンタゴンにはミサイルを撃ち込んだのです。飛行機なんか落ちていません。
 
ハイジャックされた飛行機が高度を飛ぶのと同じスピードの時速850キロで、こんなに超低空飛行で突入できるはずもありません。穴だけあいているし。飛行機の破片や乗客の死体は何も落ちてないしね。ジェット燃料は灯油に近い成分なので、一瞬にして機体や人間が蒸発する訳がありません!
 
連中は、アメリカ南北戦争、第1次世界大戦、第2次世界大戦、朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、アフガニスタン侵攻、イラク戦争、世界各地で頻発するテロ行為、世界中へのグローバルスタンダードの押し付け、金融資本主義の拡散、各国の中央銀行への介入、彼らにとってはこのどれもが人類支配するための道具であり、大衆から富を巻き上げる絶好に機会です。
 
これらを周期的に繰り返し策動すると同時に、何も知らずにパニックに陥った大衆に「偽の救い」を提案するのです。国連もIMFも世界銀行も彼らの一味です。
 
9・11同時多発テロほどの大惨事が、事実を歪めて報道されている現状には、驚くと共に憤りを覚えます。既に知っている人も多いと思いますが、この世紀の大事件の真相を少しでも多くの日本人に知ってもらおうと一念発起した。
 
現在9・11同時多発テロの真相については、アメリカ政府の自作自演説(内部犯行・インサイドジョブ)を取り上げた本が日本でもいくつか出版されているようです。
 
日本の一般人の中でも、アルカイダが犯人ではないとする考え方が広まりつつあるようですが、細部になるとまだ知られていないのが現状です。事件の直後から政府発表の「アラブのテロリスト犯行説」とは大きく矛盾する、現場の状況が指摘されていました。

しかし、政府の徹底的な証拠隠滅と関係者に敷かれた厳しい箝口令によって、実際に何が起きたのか現在に至っても未だに殆どの事が解明されずに隠蔽されていることが多いのです。
 
世紀の国際的大犯罪を密かに計画し、堂々とやり遂げてしまったのが、あの「9・11同時多発テロ」だったのです。私たちは氷山の一角のように海面に出ているわずか3%のことしか知らされずに生きています。
 
私たちが、海面下の97%を知ることで、地球上の人類に君臨し続けている「ユダヤ国際金融資本家グループ」の基盤も消えてしまうのです。
過去に米国が、敵国にしたい国の表側と裏側で工作員とスパイを活動させ、戦争・紛争等を作り出してきました。そのほとんど全てが、自国の軍需産業の利権による戦争経済活性化やエネルギー利権の略奪目的のための侵略戦争だったことがわかるはずです。
 
様々な工作員やスパイを使っても、ターゲット国が其の挑発に乗らなかった場合は、今度は米国自身によって自作自演の捏造事件をでっちあげて、それをいかにもターゲット敵国の仕業と世界中に喧伝し、自国や同盟国の民衆を騙し、表向き「正義のための戦い」ということにして、極悪非道の『侵略戦争』に踏み切るという手段を数多く繰り返してきました。
 
この例は過去数え切れないぐらいあり、米国が侵略戦争に使う常套手段なのです。これでも「米国は世界最大の脅威国・テロ国家」でないという人がいたら、それはテレビや新聞等のフィルターを通した情報だけを鵜呑みにしているだけですので、早急に世界の真実に気がつくことを希望します。
 

http://blogs.yahoo.co.jp/beautyhappinesshide/60242391.htmlからの続き

これは確実に糸を引いて操っている組織が存在しているということでもある。この謀略を行う組織団体の最大の関心ごとは人類の生存や大衆のためになることよりも、世界を権力で掌握することや自分たちの利益の方なのです。

その結果としてわかっていることは、この国際金融資本家たちの強固なグループが大企業群と連携して、政治的動乱を引き起こし、更には最終的に第2次世界大戦へと繋がっていったということである。

この世界的大惨事の後に同じ組織の人間たちが、政治家を動かし協定と計画を持って実行し、その結果として国際金融資本家グループの傘下銀行の多くが利子による巨額の利益が転がり込んできたのだ。

しかし、第1次世界大戦の戦争賠償金のために、ドイツ経済は超インフレと失業の嵐が吹き荒れた。その後の1929年の株価大暴落の後に、この陰の支配者たちは最終的に2人の世界的指導者を支持することになる。

それはFDRとアドルフ・ヒトラーなのです。このような巧みな謀略の動機は何だったのだろうか。それは簡単である。支配者たちはヨーロッパ地域で第1次世界大戦を上回る新たな戦争を起こしたかったのです。これは腹立たしい話だが、これが真実なのだ。

世界を動かしているのは、こうした世襲制の人間たちなのである。キャロル・キングレー教授は著書「悲劇と希望」の中で「…金融資本主義の権力者たちには、もう1つの遠大な目的があった。それは民間の手で世界的な金融管理システムを作り上げ、各国の政治システムと世界経済全体を完全に支配できるようにすることである。それ以外の何物でもなかったのです」と。

この世界を一極で管理するシステムの計画は表面的には失敗に終わったが、現在でも彼らの目的は一定の成果をあげたのです。
それはアメリカでは民間の機関である連邦準備制度理事会(FRB)が中央銀行の役割を得てアメリカ経済を完全に独占コントロールし、外交問題評議会(CFR)と日米欧三極委員会(TLC)といった特権階級のグループが外交政策を優先的に決めるような仕組みが出来上がっている。

これらの全てを支配している世界各国の銀行家たちが金融市場を手に入れ、金融経済市場の基盤を確保して、経済と政治の方向付けを行っているということである。

こうした金融経済市場の基盤を動かし、増税や戦争の画策などを永続的に行い、国民の資金の操作や市民に気づかれないように徐々に支配するマスメディア戦略の方向などを続ける緊密な組織体制なのです。

話が大きくそれたので元に戻します。真珠湾での爆撃対象が無防備な艦船や飛行機であったのにもかかわらず、開戦すれば日本軍もアメリカには勝てないことは理解していた。
日本としては英米に一泡吹かせてやるつもりであり、戦争は約1年行い後は講和に持ち込む予定あった。

要するに英米から陰湿にイジメられて反撃に出たようなものであり、日本の底力を世界に見せつけ不平等条約を解消させ、互いに国家として対等な関係に持ち込むことが当初の目的でもあった。

ここでアメリカが何故に日本を核兵器で攻撃したのか。今になってアメリカ側の驚くべき言い分が明らかになってきている。これは多くの日本人にとっては信じがたい事なのかもしれない。

これはアメリカやイギリスにとって日本が脅威になってきたという理由もあるのだが、本当の理由は…建物は欧米風になったが、マダマダ日本は古い封建的な体質から抜けることなく近代的な国家体制とは言いがたいものだった。

だから日本の都市を空爆によって廃墟にし、経済的復興に必要な舞台を用意してやるためでもあったのだ。こうした長期スパンで彼らは利益を得る方法を考えている。

中世期の長い期間に醸成され日本人に浸透した武士道に則った高邁な精神を完膚なきまで破壊し、国民の多くをアメリカ従属の精神を植え付け、植民地同様の傀儡政権を樹立させて、欧米資本が容易に入り込むための新たな都市の再開発のためだった。

そう、経済復興させてから利益を絞りとる計画だったのだ。太平洋戦争は、ABCD包囲網などでアメリカとイギリスが主体となって日本を経済的に封鎖し日本を追い詰めたことで、日本が真珠湾攻撃を計画し、1年でアメリカとの講和に持ち込む算段だった。

だが、アメリカが日本に宣戦布告したことで日本の思惑と状況が変った。アメリカは日本を焼土と化し商業一等地や軍用地を没収し、欧米の企業や米軍基地として使用しアジアへの拠点とするためのでもあった。

その陰には「太平洋問題評議会(IPR)」の存在が潜んでいた。IPRは国際金融資本家たちの目標を推進し続けている表向きはクリーンな組織であった。そこで、アメリカを操る支配者たちは、日本の「都市再開発計画」を開始したのです。要するに、非人道的で強制的な地上げ屋行為です。

そのためには日本の国土を一掃しなければならないようなゴチャゴチャした古い民家で覆われていた。そこで支配者たちはこの目標をどのように達成しようとしたか。日本を手に入れる機は熟していた。

しかし、まだまだ近代的な工場の建設など、様々な面での経済的強化が必要だった。他に打つ手が無いときに支配者たちがいつもすることといえば、戦争を計画して行うことだ。

そこで支配者たちはアメリカに日本を攻撃させ、かつ徹底的に破壊し日本国民にアメリカの凄さを示し、国民を精神的にも隷属させるために日本を惨憺たる状況に陥れた。

そして日本がどん底まで落ち、完全な崩壊をして日本人に希望のかけらも無くなると、「国際的開発業者たち」が速やかに入り込み土地を勝手に浚い、自分たちのものにして利益のために利用したのである。

似たようなことは朝鮮半島やベトナムでも空爆が行われ有益な土地を奪われた。キャロル・キグレー著「悲劇と希望」では、この状況を学術的に記述している。

『アメリカの爆撃機編隊は日本全国の都市を計画的に破壊していった。ごみごみした都市部の粗末な家々は、焼夷弾が相手では余りにも弱すぎた。米空軍は1945年3月9日、大胆不敵な実験を行った。それは東京大空襲である。そして日本中の都市を空襲していった。

沿岸部の都市は艦船からの艦砲射撃や砲弾により焼土と化した。3月9日、279機のB29は、防御甲板を外して機体重量を減らして、その分、積載する焼夷弾の量を増やした。機銃の変わりに1900トンもの大量な爆弾を搭載したこれらの爆撃機は低空飛行で東京を爆撃した。

結果、爆撃機をわずか3機失っただけで、空爆としては世界史上最大の被害をもたらした。東京中心部は焼失し、建物25万戸が破壊され、約1000000人以上が家を失い、死者は84793人にのぼった。この被害状況は、5ヵ月後、広島で初めて原子爆弾が落とされたときよりも酷かった』

戦争が支配者たちの利益を得る隠された動機を達成する為の策略と化していると思うと本当に腹が立つ。残念ながらこの詐欺ビジネスは、いつの時代でも今日でも事実なのだ。

戦後に都市計画を含む投資をして莫大な回収が出来る可能性が高いと思われた国や地域はアメリカのとの戦争によって戦場になる傾向があるのです。

1945年8月15日、第2次世界大戦が終わりを迎えると、膨大な額のカネが日本に流れ込んできた。この使途は何だったのか。新しい工場・線路・倉庫・貿易用埠頭の建設・都市再開発・オフィスビルの建設などのためではない。

それ以上に重要なことは、最初に日本のインフラを完全に再建するためだった。既に戦時中に計画されていたような速さだった。インフラを整備した後に本格的な復興を行っていった。この莫大な資金は一体何処から来たのだろうか。

そう、戦争を始めるように政治を動かし敵と味方の双方にもカネを貸し、軍需産業による戦争特需から莫大な利益を得て、なおかつ戦後にぼろ儲けしたのと同じ人間たちだ。

念のために言うと、彼らは第1次世界大戦、ボルシェビキ革命、ドイツでのナチスが権力掌握するためにもカネを出した人間たちでもある。更には、現在の世界を動かしているのもこの同じ人間たちなのだ。

これでは彼らに敬愛の念も親近感も持てるはずがない。1945年、戦争がまだ終わる前に既に、支配者たちは次の動きを計画していた。彼らは、アメリカが第2次世界大戦でひとり勝ちの「お山の大将」状態になることはわかっていた。

だから即座に均衡勢力をつくって、アメリカにぶつける仕事に着手した。冷戦構造を演出してソ連との軍拡競争を繰り広げるためである。アメリカの財政を逼迫させてまで多くの武器や核兵器を製造させた。

冷戦の構築による過熱化した軍拡競争によって、財政が破綻したソ連が消滅したことで、戦争の舞台は民族同士の戦いや低強度紛争の時代になっていった。今度はソ連から独立した中央アジア諸国への軍備のために戦闘機や兵器を売りつける時代になっていった。

話は戻るが、日本の都市計画の他にも東洋地域を広範囲にわたって覇権力を維持しながらも、「不安定な弧」地域の国々を叩きのめすための足罹りとして日本にアメリカ軍事基地として役割を担わせた。以後、数多くの捏造事件に端を発した攻撃によって、朝鮮戦争、ベトナム戦争が行われた。

日本はこれらの戦争のアメリカの軍事拠点としての役割を発揮した。アメリカ側から見て古いと思ったものはものは、日本独自の精神や文化であろうとを排除の対象であり「単に陳腐化したもの」という考えでしかなかったのである。

そして、核実験の格好の場所として原子爆弾を投下された。それもウランから製造されたものと、プルトニウムから製造されたもの2種類を用意し、それぞれ広島と長崎に投下したのだ。要するにアメリカにとっては、ドチラが効果的あるいは威力があるか等を知る目的もあった。そう、これは原爆実験も兼ねていたのだ。

こうしてアメリカは核兵器のパンドラの箱を開けてしまった。これで、計画通りに世界の均衡は崩れ、戦慄と恐怖が支配する新たな局面を構成することに成功した。その後はソ連との冷戦構造によって互いに核兵器の開発と製造にカネを注ぎ込み軍需産業は繁栄し、既に政治家がコントロールできないくらいに肥大化していった。

さらに経済構造の異なる国家同士を敵対させる必要があった。1つは日本、もう1つはソビエト連邦だった。支配者たちは日本人という国民が生産的かつ献身的で権威を疑わず条件付けしやすい奴隷的な労働者であることに予め気がついていた。

日本の政権政党の政治家にソ連の恐ろしい脅威を植え付け、不沈空母として日本の役割を背負わせることに成功した。このようにして今から50年以上前に、既に支配者たちは、アメリカが力を持ちすぎないよう、アメリカの弱体化を計画していたのである。

この巨大な計画と構図が見えただろう。かつては工業力が強力であったアメリカ経済基盤は、東洋の安価で高品質な輸入品が入って来たことによって、あの当時からゆっくりと侵食されていったのだ。

その結果、アメリカは、2002年には、もう製造業を主要とする国ではなく、金融を主体とした「消費者サービス経済大国」になっている。おまけに莫大な国家負債(財政赤字)も抱えてしまった。

ここ30年間、日本、台湾、中国、韓国(まさに環太平洋地域の国々だ)から輸入品が雪崩れ込んできた上に、NAFTA(北米自由貿易協定や GATT(関税及び貿易に関する一般協定)が壊滅的な影響をもたらしたこともあって、アメリカは今、急激に経済的な力を失いつつあるのです。

支配者たちは英国籍や米国籍であっても自国を愛しているわけではない。彼らにとっては国家は「金のなる木」であり使い捨てである。彼らにとっての麗しい祖国は他にあるのだ。

http://blogs.yahoo.co.jp/beautyhappinesshide/60233232.htmlからの続き

マーシャル陸軍参謀総長とフランクノックス海軍長官は、真珠湾攻撃の当日であった12月6日の夜「自分たちが何処に居たのか覚えていない」と証言している。

しかし、FDRが「屈辱のうちに生きる日」と真珠湾攻撃を指して言った、アノ時代に生きたアメリカの全て国民の記憶に刻み込まれたであろう日に、その日だけは何処に居たのか全く思い出せないというのはオカシイ。

かなり後になって、当時に彼らが居た場所が判明した。ナント、2人ともホワイトハウスでFDRと一緒にいたのだ。おそらくFDRと今後の戦争計画について会談していたと思われる。

こういった事は何があっても本人たちからは口に出来ないのだろう。もう1つ考えてみれば、真珠湾攻撃を受けたときのアメリカがとった奇妙な行動が判明する。

当時の真珠湾ではアメリカ軍の艦船と戦闘機が日本軍の標的となり被害が出たのだが、爆撃を受けたときに日本軍の予想とは大きく外れて航空母艦は1隻もいなかった。標的となった戦艦は大半が第1次世界大戦の時代に活躍した旧式の遺物ばかりであったのだ。

ここにアメリカの計画が現れている。アメリカが戦争に勝つには爆撃機を輸送する空母の存在が不可欠であり、1隻たりとも空母を失うことは許されなかった。
アメリカ太平洋艦隊の基地であった真珠湾に、そのときには何故か旧式の艦船だけしかなかったというのも不思議である。

リチャードソン大将がFDRにアメリカ太平洋艦隊を真珠湾に移さないように主張し、FDRの命令を聞かずに真珠湾に移さないように行動したから難を逃れたという見方が一般的だが、太平洋艦隊の主力を無傷で済ませた功労者であるはずの彼が命令違反で解任されてしまったのも不思議である。

実は、アメリカが第2次世界大戦に参戦し戦争を行うことが予め計画されており、戦争を始めたからには必ず勝利するために空母を温存させ、日本本土への爆撃計画などを含めて本番の戦いで活躍してもらわなければならなかったからである。

かつて、リンカーン大統領の時代、陸軍長官だったエドウィン・スタントンは「戦争とは敵を打ち負かすためだけに行われるのではない。その状況を作り出すためにも戦われるものなのだ」と。

話は戻る。シオボールド海軍少将は「真珠湾の審判」で次のように書いている。「…絶対に日本に先制攻撃をさせたいと切望していた大統領と文官顧問たちは、軍部からの"真珠湾内の艦船を移動させるべきである"という提言を全て無視した。

この軍部側の提言に従っていれば、艦船の打撃を多少は和らげたかもしれない…と言っている。そして、さらにFDRと彼の軍部の幕僚たち、特にスターク海軍大将の行動を調べて注目してみると奇妙さが増してくる。

スターク海軍大将はFDR直属の副司令官だったのだが、彼はウィルキンソン大佐から「日本軍の真珠湾への攻撃開始が間近であるから、太平洋艦隊に警告を発するべきです」と提言された。ところが、上層部からは「その警告は必要ない」と指示されていると言って提言を退けていたのだ。

日本軍に必ず先制攻撃させて「ある程度の被害を出す」ために、さらに酷いことを画策したいた。FDRとマーシャル大将は、日本軍が攻撃してくる前に新鋭偵察機が配備された航空防衛隊の大半を真珠湾から移動させ、真珠湾基地の防衛に必要となる偵察機の約3分の1しか残さなかった。

またまた、ハワイ司令官のハズバンド・キンメル海軍大将とウォルター・ショート陸軍中将には日本軍が攻撃してくる日時など、防衛上で被害を最小限に食い止めるために必要な情報を一切与えなかったのだ。

しかも、海軍の大物のリチャードソン海軍大将は、日本軍の攻撃に対して防衛するためには真珠湾の艦隊が旧式で脆弱であるかをFDRに訴えたが退けられたのです。

その結果、アメリカ軍兵士約3300人が犠牲となり、アメリカ国内で反日行動や参戦への気風が高まっていくことで、ついにFDRは日本に宣戦布告し支配者たちが待ち望んだ計画的な戦争にアメリカ全体が巻き込まれていったのだ。

だが、あまりに真珠湾が通常時よりも大幅に手薄な戦力だったことが米議会で疑問視され、防衛上の責任の所在が調査されたが、舞台裏では不正な操作が行われていた。

その仕組みとは、真相の調査に従事したロバーツ委員会を構成する4人の委員のうち、1人はグローバリストの最高裁判所判事のオーエン・ロバーツで彼はFDRの友人だった人物だ。

残りのメンバーは外交問題評議会(CFR)だった。要するにFDRに賛同する内部関係者ばかりであった。このような表向きは調査委員会を立ち上げて不正があったかどうかを調べるパフォーマンスを行うのだが、結果的には何も出てこなかったという報告によって隠蔽工作は行われた。

これと似たようなことはロズウェル事件の場合でも行われていたといっても良いだろう。その結果とて、キンメル大将とショート中将がスケープゴートにされ職務怠慢の罪を着せられ犠牲になった。
もちろんFDRは何の罪も問われることなく、ますます支配者たちの人形としての役割を演じるように努力していくのであった。

1945年の2月、チャーチル、スターリン、ルーズベルトがソ連のクリミア半島の保養地であったヤルタで会談を行った。
この公式会談での目的は、ナチス打倒に向けて連合軍の最終計画をまとめ、全世界主義志向を打ち出す「国際連合」の設立に着手することだった。しかし、FDRの行動を見れば、彼が舞台裏の人物たちの指示を受けて動いていたことは用意にわかる。

この裏舞台の人間たち(ユダ金)の思惑は、アメリカを「乗り物」として考えて最大限に利用し、自分たちの目的を推進するというアジェンダを反映したものだった。

酷い例としては、FDRがヤルタに出発する2日前、要するに日本が無条件降伏する7ヶ月前に、ダグラス・マッカーサー陸軍元帥から40ページにもわたる報告書を受け取っていた。

この報告書中で、日本が非公式に講和(停戦)の申し出を行っていることをFDRを知った。その提示条件は、後に終戦時にアメリカが受け入れた内容とほぼ同じだった。

だが、FDRは、それまで何度もしてきたように、またもや奇妙な行動を取ったのだ。その書類をヤルタには持参せず、チャーチルとスターリンには知らせなかったのである。

新しい世界秩序の実現に向けた計画を推進するために、世界の意思決定の行動にも軍需関連産業を利用し、その軍需の活性化と莫大な利潤を生み出すために、FDRが日本からの講和条約を無視し、更に終戦後の復興利権の確保を目論んで、日本の本土空襲と更に突き進み人体実験を兼ねた原爆の投下をも視野に入れた理由が明らかになってくるのである。

日本がアメリカに空襲されるようになって、アメリカ政府や軍部も日本との戦いが終焉に向かっているということを誰もが理解していた。だが、支配者たちは次の段階に踏み出すように指示した。

それは原子爆弾の恐ろしい破壊力を全世界に見せつけ、アメリカの圧倒的な軍事力を誇示することによって、もう1段階上のレベルに世界を移行しなければならないと考えていた。チャーチルはFDRの明確な決断力の中にあるモノを正し評価していた。

チャーチルは「ルーズベルトは国際的な黒幕たちの手で操られている無力な人形だと自分で自覚していた」とチャーチルは言っていた。アメリカ軍部は戦争を圧倒的に有利に進めており、1943年には既に日本との戦争を終わらせる予定だった。

それなのに、さらに1年半も引き伸ばした理由は、当時に開発されていた原子爆弾の完成を待っていた可能性が高いのだ。日本本土が空襲され始めた1945年3月にも日本の大本営は、アメリカに対して無条件降伏を申し入れていたのである。

これは広島と長崎に原爆が投下される約5ヶ月前だった。この無条件降伏の申し出をFDRは拒否していたのだ。この申し出が拒否された理由は、多くの日本人には信じられないだろう。この拒否した理由をアメリカの情報機関が言うには「日本からの文書を理解できなかったため」としている。

よく考えてみてほしい、1941年には既に日本の高度な暗号の大半を解読し、その計画を知り尽くし細部にわたって把握していた。ミッドウェー海戦も完全に日本側の行動が読まれていたために、日本海軍が誇る大型空母を4隻も失うという大敗北をしたのだ。

それなのに、普通の日本語が全く理解できなかったというのだ。こんなオカシイ話が信じられるだろうか。その頃にはアメリカの捕虜収容所には日本兵が大勢いたし、アメリカ本土にも日本人移民が大勢いたのである。

彼ら日系人の協力で高度で難解な日本語の暗号が解読されていたはずである。それにも関わらず通常の文書が理解できないということは有り得ないはずである。

日本人には更に信じられないかもしれないが、アメリカが日本との戦争を続け、長引かせた本当の理由は、日本人の武士道に則った高邁な精神を破壊し、植民地同様の傀儡政権を樹立させるためと、新たな都市の再開発のためだった。

空襲によって焼け野原になれば土地の所有者は死んだりしていなくなる。そこで一等地をアメリカの企業が接収し、勤労意欲の高い優秀な日本人を使い、欧米資本の企業を主体として日本をアメリカ化していくことだった。

戦争というものは、いつの時代も「戦争に勝利した側の色に染まらせられる」ものだ。真珠湾は戦争に消極的だったアメリカ国民の怒りを点火させ、ナショナリズムと復讐心を起こさせるための心理操作であり、参戦への気風を生み出して世論を操作するための前提条件だったのである。

こうした戦争のために行われた捏造的事件は、ルシタニア号事件、ベトナムでのトンキン湾事件などがある。最近の例では、911同時多発テロも中東への戦争を行うための大義名分を国民に植え付けることでは同様だった。

だが、これは明らかに無理があり露骨過ぎた上にマスメディアの発達とインターネット時代によってアチコチでボロが出てきている。要するに「敵を作れば戦争は始まり、軍需産業が活性化する」のだ。

話は飛ぶが、1945年までにFDRとアメリカ政府は支配者たちの命令を忠実に実行するために、ソビエト連邦に原子爆弾の製造に必要な原材料と機密事項を意図的に提供し始めたのだった。

アメリカ政府は、81万2430ドル相当のグラファイト、1304万1515ドル相当のアルミ、37万8744キロのカドミウム、2万2848ドル相当のトリウム、665キロのウラン化合物、アメリカ国内の存在した2キロの金属ウランのうち約半分の998グラムの金属ウラン450キロの重水、その他にも開発資金や121隻の艦船や大量の輸送トラックもソ連に送っていたのだ。

驚くことに冷戦構造の構築ための舞台が第2次世界大戦中に既に用意されていたことが伺える。FDRの最高顧問だったハリー・ポプキンズは原爆製造に必要な核物質と詳細な計画書をソ連に引き渡していた。これで、何故に早くソ連で1949年に国産の原爆による実験行われた理由がわかる。

歴史家のアントニー・サットンは著書「西欧技術とソビエトの経済発展」の中で「スターリンは戦前と戦中に、アメリカからソ連の軍事産業界に与えられた支援に謝意を表していた。ソ連の大企業の約3分の2は、アメリカの助力もしくは技術的支援で作られたものだった」とスターリンは話していたというのだ。

FDRの最高顧問だったハリー・ポプキンズはマジソン・スクエア・ガーデンでの原子爆弾の機密事項に関する会議に集まったソ連のロシア人たちに「どんなことがあっても、我々は保有するものは全てをあなた方と共有するつもりだ」と。


続…

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