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本日、10月6日の20時から日本が世界に誇るバーチャルアイドルである、初音ミクの中国香港および台湾でのコンサートが開催されます。
昨年の2011年にはシンガポールおよび米国ロサンゼルスでの公演も開催されました。
日本のソフト産業の分野は世界でも注目されています。TOKYO MX テレビにて台湾での模様が生中継されます。
明日10月7日からは台湾コンサートの映像が地方局でも放送されます。
１０月７日(日) ２２：００−２３：３０ 群馬テレビ［９０分版］
１０月１３日(土) １９：００−２０：３０ ＫＢＳ京都［９０分版］ １０月１４日(日) １６：００−１７：００ 神戸ＳＵＮテレビ［６０分ダイジェスト版］ ※中国でのデモ暴動が行われた一方で、「理性愛国」「反対暴力」を掲げた若者も多く存在していました。
こうした日本文化の影響を受けた彼らの存在が、更に増えていくこと切に期待しています。
中国も暴動で騒ぐ馬鹿ばかりではなかったのです。実は、こっちの落ち着いた知的な人たちの方が主流でした。
経済成長に乗り遅れて生活境遇に極めて不満のある人が、当局の扇動に乗ってしまった反日暴動の主たる参加者と聞きました。
また、初音ミクから派生した2頭身キャラである「ミクダヨー」も人気が高まっている。
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日本文化は世界へ
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ニコニコ動画でもアーカイブ配信しているカルチャージャパン 初音ミクinLA
現在、日本中で起きている不景気現象は、西洋文明が生み出した資本主義の陳腐化と西洋文明の衰退に伴う諸外国の財政難が深刻化しているという影響が波及してきている。
そして、日本に目を向ければ、約60年続いてきた社会構造の根幹が制度疲労を起こしてきている。
事業仕分けはパフォーマンス程度の削減で終わり、今までのように多くの特殊法人を抱えたままで平気でムダ遣いを繰り返してばかりの大きな政府や行政のままでは、将来の国民には大増税が待っているだけなのです。
欧州が東部や南部から徐々に中世期に向かう前兆である革命的現象が各地で頻発している。
13日のギリシャでは政府の掲げた緊縮財政に対する反対デモがエスカレートして暴徒化し、首都アテネ市内の数箇所で火災や破壊行為や商品や金品の略奪が発生した。
其の暴動によってギリシャが被った経済的な損失は甚大な規模になっている。今までの傲慢な国家運営を正そうとすると其の一方で矛盾や不満が噴出する。
まさに、進むも地獄であり戻るも地獄の状況になっている。ギリシャは観光産業が主体の国である。こうした治安の悪化は観光客の減少を招き、其の政情不安が引き金となって結果的に更に衰退していく「負のスパイラル」に陥っているように思う。
そして世界的な金融の崩壊現象が顕著化してきていると同時に、公官庁依存の公共事業の大幅減少に端を発した既存の既得権益業界全体の「過剰の整理現」が起こっていることも原因の１つである。
日本経済は悪いと言われて15年が経過している。しかし、年間で約500兆円もの巨額なGDPが若干は下がりながらも横ばいで推移していて大きく落ちてないのは日本くらいでしょう。 この世界トップのGDPが、内部に膨大な無駄を抱えならも機能しているのは、其の無駄さえ止めれば更に飛躍することが可能だともいえる。しかし、其の無駄に群がり続けようとする人たちも存在しているのも事実です。
確かに、時代遅れで陳腐化しつつある産業の一部が疲弊して衰退していることから不況感が漂っているが、見る視点を変えれば衰退した分のカバーは時代の波に乗った新たな派生産業が担っていることに気付きます。
中国経済は世界一だと騒いでいるが、そもそも経済発展そのものが外資誘導型であり、凄まじい環境破壊を行いながらの経済発展は将来に大きな禍根を残すことから完全には信用は出来ない数値であり、其の環境に及ぼす悪影響を差し引いた場合はマイナス成長とまで試算する動きもある。
日本は1965年〜2002年の間に、GDP換算で1京1409兆円もの巨額を生み出してきた。其の莫大なカネを無駄な事にも使ったが、其の中には素晴らしい功績も数多く存在している。
其れが日本の底力であると思う。実際に中国が日本と同等になろうとすれば其の10倍以上の資金が必要だろう。日本の場合は一億総中流とまで言われたように、大衆までもが其の恩恵を受けた稀な国です。
しかし、急激に膨張を続けた中国のバブルとは、持てる者と持たざる者の差を広げた経済格差を更に広げただけなのです。封建制度の名残である戸籍制度も依然として幅を利かせています。
1京円の10倍は10京円だが、元々の基盤が脆弱なのに明らかに無理をした急成長の欠陥が噴出しズサンな仕事が相次いで露呈していることから、其れだけの資金を今後に中国が稼げるとは思えないし、近い将来には中国バブルは崩壊へと向かうだろうし、だからといってアフリカからも多くの資源を略奪できるとも思えない。
日本人は今までどおり自分たちがしたいことに邁進すれば良く「これは楽しいぞ」「これは美味しいぞ」「これは気分がいいぞ」というものを目指し続ければ良いのです。其れを自然と世界の大衆が真似を始めるでしょう。
良いものはドコの国の人たちであろうが、共通認識として急速に浸透していくからです。それは「MADE IN JAPAN」の製品や様々な文化が世界で受け入れられて高評価されてきたことからも証明済みです。
これからの日本人は、正しい情報かどうかを見極めて、必要以上に疑心暗鬼になったり過度に心配することは控えた方が良いのです。
マスコミ報道も、全て妄信せずにドレが正しくてドレがプロパガンダ扇動報道なのかという、個々人が其の情報を処理する能力が必要な時代になっています。
決してマスコミ情報の全てが悪いわけではありません。マスコミの中には立派な人もいますが、現在は彼らの力が発揮するのが難かしい状況に置かれているということです。マスコミ内部には正と負の勢力が水面下で戦っている状況に近いと思うのです。
其の一因には、お偉方の大半がロイターやAFPなどの欧米メディアを盲目的に礼賛する思想が依然として日本のマスコミ内に存在していることにあります。彼らの多くが無意識のうちに負の要素となっていのです。
また、日本のマスコミ内には、日本人の魂を欧米メディアに売り渡してしまい、日本の国益を損なうような記事を書いたりして日本叩きに加担している者もいますから、其の傾向が減れば自然とマトモな人たちが頭角を現してくると思います。
このように、個々人が情報を処理したり精査することを怠ったりすると、今まで通りの価値観に縛られて旧態の勢力に騙され続けることでしょう。だから、自分でアンテナを張って正しい情報や時代の流れを見極める力を養うことが必要なのです。
要するに、世界の大部分の国々は日本に比べて歴史が浅い国ばかりです。長い歴史があると主張している国でも、過去に文化的や思想的に分断された時期が何度もあります。
1500年近くも1つの王朝が継続しながら、其の時代に応じて少しずつ変化しながら芸術文化が積み重なって継続している国は、世界は広いといっても日本しかありません。
この悠久の歴史に培われ蓄積されてきた文化基盤を持つ日本人は、今まで通りに自分たちが楽しいと思うものを常に生み出していけば、やがて其れを世界の人たちが憧れて真似することで、次第に日本式が世界標準となっていく時代が到来しています。
しかし、其の方向を阻害し無駄にしようとする反日思考に染まった一部の政治家や役人やマスコミ人やインテリ有識者が依然として多くいます。
彼らが半分以下に減れば、悪徳ペンタゴンに代表されるような旧態依然の既得権益が半減することで、新たな派生産業が大勃興して大きな富が日本に集中してくるでしょう。 政治家や役人の無駄使いが激減すれば日本経済は回復していきます。
ですが、米国の経済が衰退している現在、ハゲタカやユダ金の勢力に踏みにじられ蹂躙されたり、根拠の無い捏造事件を吹っかけられて恐喝や略奪されている日本企業を日本政府が庇うことが必要なのに、責任回避と自己保身と事大主義に甘んじて放置し何の対策も行われていません。
現在は、ハゲタカなどのファンドによって日本人が得るべき賃金を収奪されている。こうした外国への富が流出するのを政府が正統な対応をして止めることが出来れば、基盤のシッカリしている日本経済は直ぐに回復するはずです。
そうした国益重視の対応に税金を使うのなら国民の多くは了承するでしょう。諸外国と対等に渡り合えるような政治家が失脚したり排除され、諸外国の顔色ばかり伺う弱腰の政治家ばかりが表に立っているのが現状です。
デフレ脱却を掲げている国会議員は与野党問わずに多いですが、其の間に日本人はデフレに慣れてしまった。確かに高度経済成長期やバブル時代は懐かしいとは思う。
しかし、其の時代の体制を再び取り戻そうとして旧態の既得権益の組織や団体へ数十兆円もの景気刺激対策を何度も行う事は愚かです。
これは少子化対策も同様です。過去の歴史を知れば、各時代ごとに少子化は何度も起きているのに、其れを全く知らずに小手先の少子化対策を行うのも無駄です。
マスコミを挙げて喧伝している温暖化対策も同様に、歴史を調べれば何度も起きている現象であり、其の地球規模の現象に巨額を投じるなど明らかに無駄なのです。
排出権取引や炭素税など、無から有を作るための詐術であり、衰退の一途を辿る国際金融勢力による起死回生する目論見が含まれたプロパガンダでしかありません。
確かに文明の転換期には急激な気象の変化が起きており、其の現象が更なる文明の移行を後押ししています。長期スパンの視野で見た場合、温暖化の進行も寒冷化に向かう前段階の現象なのです。
現代の政治家や役人の多くが、自分を支援している組織や団体の方ばかり最優先して見ており、肝心の国民の方を見ていないこともあります。其れ以上に彼らが勉強不足過ぎるのです。公設秘書や私設の秘書たちは何をやっているのか。
今は歪んだ社会制度の状態を正して欲しいと多くの国民は思っている。もう、これ以上の景気刺激を行うために巨額な資金を無駄にするは止めて、既得権益に塗れた組織や団体を徐々に排除し、未来を見据えた新たな人事の入れ替えを含めた制度改革を国民の多くが思っていると感じます。
早急に政治家や裏社会と結託した役人の削減が行われることを希望すると共に、マスコミで未だに欧米礼賛思考を主張し続けている学者やインテリを排除して欲しいものです。
そもそも、マスコミは常に何か事件が起きないと成り立たない商売ですので、大衆が驚き付和雷同するような事件や現象を常に探しています。其れが良いものもあれば悪いものもあります。
昔は、特に事件が無いときは捏造の事件をデッチアゲてまで新聞の紙面を埋めることも平気で行っていましたから。情報の発達した今はナカナカ其れが出来ないので、真実ではあるが其の内容が次第に偏向された内容へと向かうケースもあるのです。
正しい情報は必要ですが、欧米のフィルターを通した歪んだプロパガンダ情報や、自己保身や責任回避から生じる自主規制による中途半端な情報を減らし、「MADE IN JAPAN」は素晴らしい芸術品であるという事を再び喚起し、日本人の底力を引き出すような報道を行うけでも、大衆の不安は少し和らぐと思うのです。
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皆さん、ご存知のように、現在の日本国内においてＴＶ放送されている大半のアニメはwebでも配信されており、ニコニコ動画のアニメチャンネルでも最新話の殆どを1週間は無料で視聴できるのは有名です。
このニコニコ動画でも配信しているカルチャージャパンというTOKYOMX製作の海外向け日本文化紹介TV番組（アジア19カ国でもテレビメディア「ANIMAX ASIA」を通じて放送中）がある。
これは一部の外国人にとって日本観光の予備知識としても役立っているという。今や中国でインターネット人口は日本の総人口を遥かに突破し凄い勢いで急増している。中国は情報や文化を自国発信型ではなく世界中から情報を吸収している状であると言えるでしょう。
まだ中国政府による検閲も残っているが日々大勢の人たちが、日本の真実に目覚めている。こうした若者層によって、今までの中国共産党に虚偽の歴史を教え込まれてきた大人たちが持っている強烈な反日感情を徐々に克服していくことに期待したい。 話は本題に移ります。よく経済学の講義で言われたアダムスミスの「国富論」だが、これは人間とは何か？から始まり、人間社会の様々な軋轢なども加味して「経済の本質」を書いているように思う。
アダムスミスは人間の社会活動を観察し「生産拡大と貯蓄の増加は、結局のところ消費のためである」と書いている。要するに、どうしても食べたくなるような目的の餌を目の前にぶら下げなければ、人間は次第に怠惰になっていくというものです。
ある程度のモノが手にはいるようになり次第に欲しいモノが無くなって来れば、働く意欲さえも減ってくるという考えである。
「人間は金を使いたいから働いているし、消費をする楽しみが無くなったら何も生産する必要が無い社会になるだろう」という考えは確かに理解できる。
一方、何故に不景気な話ばかりが蔓延しているのかと言えば、格安な人件費を求めて日本企業の海外進出の急増と、発展途上国の急激な勃興によるインフラ整備に日本企業が多く参入し現地に工場を建てて現地へ安定供給を図っていることもある。
今は世界中で未曾有の転換期だから早めに転換を決断しない人が酷い目に遭っている場合が多いことに気づく。
既に約60年に渡って行っていた政策が陳腐化しており、全く違った種類の問題が私たちに襲い掛かってきているのだから、この長期化した不況を解決するのも、これまでの常識を乗り越えたアイデアでなければ未来はない。
現在の日本は、過去の成功に囚われてしまっている人が未だにいるから、派生産業へ早めの転換がナカナカできずに景気回復が大幅に遅れている状態が続いている。
そしてマスコミ情報を聞いているうちに、国民はだんだんと短気になって来た。経済学者や政府当局に対する信頼が崩れるという新たな社会不安が生まれてきたのです。
まるで新型ウィルスのようである。日本経済や社会全体に関する自信や信念も薄れてきた。この「不安心理ウィルス」は次第に増殖していくのである。
経済で過剰産業の問題を考えるとこうなる。マクロ統計を示すと誰でもわかる。
『売上高が減少している・頑張っても利益が少ない・規制や官公需要に頼っている・外国資本からの参入が多い』などで、これらは当事者が一番良く知っていると思う。 ただし、それを素直に認めて転業や転職するのはイヤだという人が多くいて、そういう人たちや、そういう勢力は転換を模索したりしないで、自己を正当化して妨害行動に出る努力をする。
このような人たちや勢力は『将来の景気回復したときの需要拡大に備える・自由競争にも必ず失敗がある・規制や秩序や系列などのシステムを守るべきだ・国家には我々を救済する責任がある』などを訴える。
しかし、何と言おうが過剰なものは過剰である。高度経済成長期とバブル時代に農林水産業などの第1次産業を辞めて、第2次産業や第3次産業に参入してきた企業を含む「第2次産業や第3次産業の企業群」が過当競争に晒されているのである。
だから、他企業と比較されるから値下げしなければならなくなり、先ず大手の下請け企業にしわ寄せが来る。それらの下請けの利益が大きく圧迫され従業員の給与にも影響が出てくる。其の負の循環に陥っている。
実際に確固たる実体経済が無ければ金融も悪化するのである。現在が良い例だと思う。こうして金融危機によって銀行の貸し渋りや貸し剥がしが行われ、ますます中小企業が減る。
巡りめぐって社会全体の消費が落ちることになっている。それが既に大企業にも波及してきている。現在のような熾烈な競争を生き残った企業群が残り、その他の企業と社員は隙間ビジネス業種を立ち上げるか、再び第1次産業へ戻るか、娯楽や文化産業やソフトパワー系業種へ行くことを迫られるようになるでしょう。
産業構造の転換が急激に起きているのです。現時点では、高度経済成長期やバブル期の間に膨らんだ建設や不動産関係の企業群が、時代の転換期特有の現象による長期不況で「過剰の整理」の対象となっている。
今後、文化先進国としての日本が真に行うべきことは、自国の世界に誇れる諸々の文化を発信し浸透させることなのです。それが巡っていって自己中心的な大陸思想を是正することができるかもしれない。
世界をみれば、イタリア・スペイン・ポルトガル・フランス・オランダ・イギリス・アメリカなど歴代の覇権を握った先進国だった西洋の国々の様々な文化が今や世界に受け入れられて現地の文化と融合した。
今度は日本の番なのです。今後は更に日本独自の伝統文化や娯楽サービスや新しい文化産業を育てて世界に向けて輸出することも大事な産業になってくる。
過去の成功に囚われてしまって転換できずにいる人の多くは「景気さえ回復すれば何とかなる」と思っているから、景気が良くなるまで待つことを選択する傾向にある。
だから、リストラや転換を先延ばしにして政府や政治家に大規模な景気対策を求めているように思えてしまう。其のカンフル剤も必要かもしれないが、時代の向かう先や流れる方向を見極める事こそ先に行べき課題ではないか。
しかし、いつまで待っても自分たちの産業が先細りしてきており、其の過剰分野の収益を圧迫してしまい我慢の限界に達している。逆に今まで不遇だと感じていた人たちの中には現在の状況をチャンス到来と考えている人たちもいる。
この未曾有の転換期とは一体、どういうものなのだろうか。ドル換算で言えば日本は１人あたりのGDPが世界トップレベルになっている。それは海外旅行に行ってみれば良くわかるだろう。
１ドル76円前後の円安なので、海外に行けば相当に使いでのある通貨になっている。国内にいる日本人は、そのような恩恵を受けている自覚が少ないが、実際には世界中の食品や製品が格安で買えるメリットを享受しているのだ。
そして世界トップレベルの金持ち国になった日本人は何を目指すべきなのか？
それは世界史を振り返ればわかってくる。
イギリス人やフランス人を始めアメリカ人も「世界最高の生活とはコレだ！」というモデルを作って世界に向けて発信した。だからイギリス文化やフランス文化やアメリカ文化が世界中に広がった。
今度は「日本人の良い生活を真似したい」という実績が世界中で認められている。のは和食などのヘルシーな食文化、それにカラオケやプレイステーションやWiiなどのコンピューターゲーム、それにマンガやアニメなどである。
それらに大陸国には極めて稀有な悠久の歴史に培われた島国ならではの日本精神が宿っている。探せばマダ他にもあるのだろうが主としてこれらの日本文化が特に認識されている。
それに日本の新幹線など高速鉄道や耐震構造に優れた日本式木造住宅も世界から大きな注目を集めるようになってきている。その中でもウォッシュレットを始めとする洗浄トイレ分野の注目度が高い。
以前のテレビ番組で、演出家で劇作家の鴻上尚史さんが日本独自の製品である洗浄便座「ウォッシュレットを全世界に広めたい」と発言していた。
彼は仕事で出会った外国人にはウォッシュレットを送っているそうで、ほとんどの方々に喜ばれているという。
それたので話を戻します。これからは、私たち日本人の生活を便利にする道具やレジャーそのものが輸出産業になる時代になってくる。
日本人が目指すべきものは、アメリカ文化さえも遥かに超えた世界最高水準の生活やの大衆文化を作り上げ、世界に向けて発信するという大きな仕事が残っているのであり、決して悲観することなく目の前に広がっている大きなチャンスに気がつく人が増えることを期待している。
このように見てみると課題もあるが希望も大いにあるということもわかる。戦後60年のこれまでの常識を打破した場所に、本当の日本が成すべき課題があることがうかがえる。
政治家や官僚にとってみても、このことはナカナカ想像できにくいようで、以前にも「失われた10年」だとか「日本は目標を失った」「この不況の原因は全くの不明」などと新聞や週刊誌の見出しに書かれていた。
しかし、それは単に今まで成功した常識の範囲内で考えているからであって、やらなければいけないことは本当にハッキリしているのです。
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4月よりＴＶアニメ「AKB0048」の放送も決定し、近年ではアジア戦略路線に乗り出している「AKB48」の総合プロデューサーの秋元康さんに、米CNNの記者が「若い女の子たちの性的な搾取に関与しているのか」と批判している。
秋元さんはすぐに否定したが、ネット上では、記者の質問に賛否両論のようだ。 CNN記者が質問した番組「トーク・アジア」は、日本のCS放送「CNNj」でも2012年1月13日夜に放送された。
「出る杭は打たれる」の通り、遂に来たという感じだ。未だにイスラムを敵視する米国の政治家やメディアの存在や、イスラム圏であるインドネシアにも「JKT48」を設立し活動していることが、米シオニストメディアの目に止まったと思われる。
これ以上、日本文化の拡散を許しておけば、欧米文化の衰退は更に顕著になるからだ。イスラム教徒を日本人と同様に優遇することなど、彼らからすれば言語道断なのかもしれない。
インドネシアは親日国でもある。そういえば、米国は第2次大戦後、反米ゲリラ撲滅という名目で、インドネシアの一般民衆を大虐殺している。
欧米には近年までアイドルグループのような存在は極めて少なかったし、そういった市場分野が今まで無かったともいえる。こうしたことから、今回の件で日米双方のアイドルという概念の認識の違いが露呈された。
それにしても、レースクィーンやチアガールも日本人からすれば似たようなものだと思うのだが、そういうことは初めから棚に上げて日本を叩いているようにも思う。
世界中で旋風を巻き起こしたロシア人の歌手のTATOOも、日本の制服ファッションであった。欧米で人気のカナダ人歌手のアヴリル・ラヴィーンも日本の制服ファッションを衣装に取り入れている。
嘗て、日本製品の凄まじい進出に米国の製造業は大打撃を受けて1980年代に日米貿易摩擦が生じたことがある。
要するに、米国製品は日本製品に負けたのであるが、其れを認めたくない人たちが日本製のテレビやラジカセなどを大きなハンマーで破壊するという場面が報道された。
こうした事は自動車も同様で、日本企業の自動車の欠陥を血眼にになって探しているようであり、こうした謀略は過去に何度もあった。これが大陸品質のインテリジェンスの実情だといえる。
2年前も米国内でも売れ行き絶好調だったトヨタのハイブリッドカーの信頼性を落とすために、米国の自動車業界に仕組まれた事件があった。
実際にはトヨタ側に落ち度は無かったのだが、こうした妨害を露骨なまでに平気で行ってくる。こうした摩擦は、殆どが負けが濃厚になった側が悔し紛れに主張することが多い。
負けた悔しさで麻雀の牌をグチャグチャにしたりする非常識な人がいるが、そうした心理にも似た心境かもしれない。つまり、負け惜しみの言いがかり行為です。
過去の日米貿易摩擦にしても、米国民が米国製品を買わずに日本製品ばかりを買うから起きたものであり、本来ならば日本製品を大きく上回る製品を造れば解決したことなのです。
其れが逆立ちしても出来ないから、評判を落とすような足を引っ張る妨害行為を行う。今回の文化摩擦的な事柄も日本文化が世界的に大きく侵食して台頭し、各地で喝采を浴びているからだろう。
毎年、米国内で大規模催事のアニメエキスポが開催されたり、日本の諸文化が欧米の諸文化を隅に追いやっているからです。
アメリカ、イギリス、フランス、ベルギーを始め、各国の大規模催事は主に日本文化好きな現地人によって自発的に運営されている。
日本人や日本企業は催し物の出展には参加しているが、催事団体の設立や運営には直接的には関与していないものです。
また、米国の若者が、米国文化よりも日本の文化を好んで積極的に取り入れている
からであり、まさに言いがかりである。私は、日米貿易摩擦の現象と少し似ているように感じている。
現在、米国の若者が日本文化の影響を受ける人の割合が急増しているので、其の排除へと動き出しているとも取れる。いつの時代でも、良い事は広がり良くないことは広がらないことは、世の常であることがお偉方にはわからないのだろうか。
頭の硬い宗教的に偏っている狂ったシオニストの連中に牛耳られた人間が政府やメディアの上層部に存在している以上、こうした狡猾な手は今後も使われてくる可能性もある。
欧米のメディアがシオニストによって牛耳られていることは、CJAという「秘密のユダヤ人同盟」と称する団体のエージェントが、「…シオニスト･メディア集団は、この種の洞察を徒労に終わるように追いやってきた…」と、ＲＫに送りつけた脅迫メールにも記載されている。
まさか、彼らもＲＫに送った脅迫メールが直ぐにweb上で全世界公開されるとは思っていなかったのでしょう。
世界で起きている諸現象は、突き詰めればユダヤ問題が大きく関与しているのです。マスコミでは断片的な現象だけを報道していますが、其れでは全体像が理解できないと思うのです。
話を戻しますが、日本人が更に頑張るほど、欧州や米国の凋落が露呈するのが現代なのです。だから、妨害工作を行い日本の評判を下げるような行動に出てくる。これは、新たな日米文化摩擦に発展しないことを祈るしかない。
アメリカの高等教育は全てを言語化能力に収斂させようとする。先ずは全て言語化し論理的に並べることが理性だと思っていて、それが人間としての幸福をもたらすというのがアメリカ式である。
若干違うが、米国白人のルーツは大筋では欧州だから、欧州も基本的には似たようなものだ。しかし、その欧米式のモノサシから見ると、日本人は英語など欧州系言語が下手でコミュニケーションが取りにくいからダメ人間といわれてきた。
「言わなくても腹でわかるだろう」や「俺の目をじっと見ろ」や「私を信じて！」とか言うので、日本人は頭の程度が低いと欧米の政治家や評論家が日本の政治家を酷評していた。
しかし、日本のマンガやアニメがドンドンやってきた。特にポケモンのピカチューの発する其の以心伝心を、アメリカの子供たちは直ぐに理解した。欧米の政治家や学者や評論家の中には「ピカチュウは恐ろしい提案だ」と言う者まで現れた。
また、政治家の中には、「（日本企業は）いたいけないアメリカの子供たちから小遣いを奪っている…」とさえ言う者もいる。
米国の政治家や役人を始めメディア関係者の中には、日本のマンガやアニメやゲームが浸透し、日本人アイドルグループに心酔する若者の急増を「日本による文化侵略行為だ」と糾弾する保守派も存在しているのも事実だ。
昨今の日本文化の広がりは、アメリカの国家基盤を根本から揺さぶる脅威と感じている米国の有識者も意外と多い。何とかしてアメリカ人のアイデンティティーを守りたいと活動している右派組織もある。
アメリカは何でも言語化して法律に書きたがる。そして先ずは均一化と称してマニュアルブックを作りたがる。そこから全てが始まるのです。
法の支配とか法の秩序からスタートし、異民族・異文化・異宗教を全て混ぜて人種の坩堝を法制度で縛り統制してきたのが自慢であるが、そのために「異文化の相互理解は困難」という前提から出発し、言語に頼る理解の道を選択した。
そのために感情も人情も全て言語化が必要だった。以心伝心で「わかりあえる」という世界を否定して発展してきたのがアメリカだった。
アメリカ合衆国の歴史は、まず法が先に出来てから国家をつくり、宗主国だったイギリスが断固して認めなかったので独立戦争をした。其の独立戦争の発端がボストン茶会事件である。
つまり、水面下で計画的に独立を画策し発端の事件を意図的に起こしたのである。こうした歴史からみれば、捏造事件を起こしてから戦争を行ってきた国であることがわかる。
こうして13州の独立が果たされると、今度は西へ西へと開拓していったが、ここに一時的に拠点を設けて町をつくろうと思ったときに先ずは法律を決めた。 予め簡素な選挙を行って、町長は誰で保安官は誰で裁判官は誰で、と決めていき行政秩序をつくる。「この町の法律はコレだ。嫌なら他へ出て行け！納得した者だけを住人として認める」と決めた。 こうして西へと拡大していったのがアメリカの国土拡大パターンである。だが、中央部はフランス領、西部はスペイン領やメキシコ領だったから問題も多くあった。 だが、結局はフランスはこれ以上無益な戦いを避けるためにフランス領は米国に割譲され、米国はメキシコ領を様々な汚い謀略を用いて奪ったのです。メキシコがスペインから独立した当初は、現在の2倍の国土があった。 現在は独立当初の約半分の国土になっている。また、更にメキシコは米国と締結した自由貿易協定であるNAFTAで経済をズタズタにされた。
国境を隣接する国同士に、大きな遺恨を残す歴史があるのですが、メキシコは表面上では其れを言わないのも近所トラブルを防止する手段でもある。
米国中部と西部は地名が英語表記では無い理由も元々はフランス領とスペイン領やメキシコ領だからである。 アメリカの拡大は其の繰り返しで拡大していったから、例え異民族や異文化の地域でも法律が先にあれば言葉が違っても統治できた。
この法による支配は表向きは合理的であるように思えるが、突き詰めていけば「嫌なら出て行け」「反逆する者は罰する」という体制を生みやすい。
先ずは法律をつくり上げて統治を始めるという方策がアメリカ流であるが、この方法を使って世界中を支配下の置こうと思っている。 一方、大陸と比較しても日本は狭く小さな島国であって、千数百年以上前は多民族色豊かな国際国家だったのが、戦国時代の出現によって民族問題よりも敵か見方かを最重要視された。
その後の鎖国時代を含め、国民が以心伝心が可能な国を400年程度かかってつくってきた。日本は昔から大衆が消費の主力だから、大衆向けの商品が既にたくさん揃っている。
日本の一般大衆は世界で一番学問水準が高く、勤勉で真面目で、しかも豊かで結構と冗談やお笑いが好きである。
また、お互いに助け合っており、くだらないことですぐに弁護士を使わず、企業が良い商品を売り出せば、直ぐに情報交換をして多少高価でも買う。安ければ更に買う。
日本人は生活を豊かに楽しむ方法を知っている。現在、日本の大衆文化とサブカルチャーが世界で台頭しているが、其れも大衆文化の歴史的基盤があるからだ。
日本にはそういう普通の人々が1億3千万人以上もいるが、これは凄いパワーである。1億3千万人以上の人間がまとまって普通の人でいる国は世界でも珍しいのです。 アメリカの人口は2億8千万人くらいだが、年収5万ドル前後の普通の人はその半分以下だろう。だから人数的には日本と同程度。ロシアも人口は3億人くらいだが、普通の人の数は極端に少ない。
生活レベルは異なるが、富裕層と貧困層の比率からすれば大陸国の中国やインドも似たようなものであるといえるでしょう。
今起きている世界的大潮流から見れば、21世紀の世界は日本のように中流や中産階中心の、高学歴で道徳的にもきちんとしていて、勤勉で家族仲良く暮らしているような「フツウの社会」になりたがっているのです。
ＲＫに送りつけられたユダヤ世界権力中枢からの脅迫メール
ＲＫに送りつけられた、CJAエージェント他からの脅迫メールを、ＲＫ製作の英文サイトで全メール公開中
http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/jewish_intimidation.htm |
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http://blogs.yahoo.co.jp/beautyhappinesshide/60516863.htmlからの続き |
