徒然ブログ

8・西洋文明は終焉へと向かう

「7・西洋文明は終焉へと向かう」からの続き

 

コノ当時から欧米のヘッジファンドや世界の富豪が、積極的に日本円で資金を借り

入れて調達し、それをデリバティブ市場へ投入した。

 

それで、多くのヘッジファンドが莫大な利益を出すことが出来た。低金利のままでいること、それが初期の小泉政権の役割でもあったと思われる。

 

その結果として、世界市場にデリバティブのバブルが発生し、日本円が金融バブルを生む資金源となっていた。事実、日本円が世界を駆け巡り、何処の国の通貨よりも金融バブル化に貢献してきた

 

また、金払いも良く約束を守る日本人への信用度の高さ、そして日本文化の拡散による日本ファンの急増によって、ますます日本円の信頼度は世界最高になった。

 

しかし、それも還流しているうちは円高傾向でもバランスを取っているので良いのだが、米国が発信源であるサブプライム危機のような現象が起きると資金の流れが逆回転し、金融危機にもかかわらず米ドルやユーロが売られ円高が更に加速するという現象が起きる。

 

このことからも、事実上、世界の主たる機軸通貨は日本円であった。日本円が世界を駆け回り投機マネーとして使われている。それが、今度は金融だけでなく貿易決済の機軸通貨としての候補に躍り出た。

 

その矢先の311同時多発地震と原発爆破であり、日本円の信用度を貶めて米ドルの機軸通貨を守ったように思えた。しかし、現状は異なっていた。ユダ金の目論見は外れ、円高ドル安は一向に歯止めがかからない。

 

それだけ、デフォルト寸前の米国を世界の投資家は見切っている。また、311の実情を世界の主要国は知っている。其の中でも地下核実験を多く行ってきたロシアと中国は地震波形から311が人工地震であることを知っている。

 

大地震による大津波で日本の信用は少しは下落したが、マダマダ日本の信用度は大きく落ちていない。

こうして、日本の低金利政策が世界の富豪や富裕層の為に使われ、欧米の金融バブル化に貢献するために、売国奴が行った政治によっても景気回復から日本が取り残されている原因である。

 

こうして、ロシアと中東のオイルマネー、中国とインドの経済発展、そして投機マネー化した日本円、それらが金融バブルを引き起こし各種資産の証券化というトリックも手伝って世界金融バブルを拡大させてきたのです。

 

また、金融バブルの陰で重要な問題が発覚している。それは「資源の奪い合い」である資源インフレともいえるもので、ここ数年で原油や各種金属や農産物を始め様々な資源が、原料価格の急騰などの理由で起きている。

 

これはBRICs諸国の台頭が大きい。中国とインドやロシアを中心に急激な経済成長を遂げる国々が、資源を大量に消費し始めている。ロシアは原油輸出大国だが、その代わり各種金属を始めとして工業製品の原料を多く輸入するようになった。

 

特に凄まじく資源を消費しているのが中国である。使い捨て経済を改めて貴重な資源の枯渇を防ぐ事が望まれるが、爆発的な経済成長の下では「もったいない」は禁句になっていく。

 

かつて日本も経験したバブル期には「もったいない」という言葉さえ聞かなくなったものだ。また、肥沃な農地は環境汚染や環境破壊によって失われつつある。

 

更に奥地を開墾していくから野生動物のエリアまで侵蝕してしまい、其れで大きな問題が発生している。食料の生産には限界がある。世界は食糧難などの資源が不足する時代に入るだろう。

 

近い将来、食糧難が世界各地で頻発する時代が到来する。日本はバイオ大国であるから、発光ダイオードによって通常よりも短期間での成長を促す照明栽培などの研究も進んでいるし、工場生産型のクリーンな野菜プラントの建設なども視野に入れた農業革命も期待したい。

 

だが、世界では「デリバティブ金融バブル崩壊」と「先進諸国の国家破綻」と「資源のインフレ」が同時に襲ってくるという点である。この大問題は、今後の私達の生活に

多大な影響を与えるものと推測します。

 

単なる金融バブルの崩壊だけでは終わらない。近い将来において、「全世界でデリバティブ金融バブルが崩壊」していくと思われる。それが、世界で「大不況でのインフレ」という現象が発生する。

 

そう、スタグフレーションです。これは株や土地などの資産価値は下がり民衆の購買力は下がる一方で、食料品やエネルギー資源など生活必需品は高騰を続けるという現象です。既に小麦価格の上昇が起きている。

 

このスタグフレーションは、通常なら相反するインフレとデフレが同時に共存するという現象であり、不況の側面を持っている。不況下では低金利政策が取られる傾向で、金融緩和を行い資金の流れを促進するために供給されることである。

 

しかし、其れと同時にインフレの傾向も存在しているから低金利にすると資源の価格は高騰していく。金利を抑えれば資源価格も抑えられるが、不況が深刻化してしまう懸念も出てくる。

 

まさに、四面楚歌の状態で更なるスタグフレーションが加速してしまう。これを打破するためには経済学でいうケインズ政策（公共事業を大幅に増やして需要を喚起する）を行おうとするが、もはや更なる赤字を増やして大規模な公共事業が必要な時代ではないことは国民が良くわかっている。

 

よって、この財政出動は効果的とは言えず、財政悪化を加速させかねない危険性をはらんでいる。この大規模な財政出動を行ってきた結果がバブル崩壊後の日本経済である。

 

一時的に好況になったとしても、其の後に再び数年〜10年も不況期が訪れるとしたら大規模な財政出動が効果的とはいえない。世界は次第に資源争奪戦の様相も呈してくるだろう。

 

米国の没落現象で国際的な覇権力が空白になりつつある現在、世界各地の諸国が我先に強引な方法でエネルギー資源や食料や水などを他国から奪う戦争に発展する可能性もある。

 

既にユダ金の影響力の強い米国や英国やフランスは、リビアを悪の枢軸国家と決め付け石油資産などを奪うため反体制勢力を支援したり、現在のリビア政権の崩壊後に中央銀行の設立と復興利権に食い込むために空爆攻撃をしている。

 

現在、行われている戦争の多くが国際資本家の経済利権を得るため、長い歴史を育んできた既存文化の破壊行為と化しています。敵国と断定した相手国を空爆し、一般市民の住む都市も空爆する。それによって多くの死者が出る。

 

其の中には一家全滅の地域もある。戦後に其の土地や財宝を戦争賠償金代わりに収奪する。そして欧米の企業が社屋や店舗を建築する。勿論、其の国の歴史を書き換えて勝者有利な歴史を記載させ不利な事実を削除する。

 

何処かの国で行われたことと似ています。そう、日本です。その押し付けの教育を通して洗脳を行い、真実を知らない若者が増えていくことで勝者側の理屈が正当な常識だと思うようになる。

 

其の上、過去に被差別民の系統を汲む人たちの中でヤル気のある人を優先的に米国に留学させ、米国式の政治や経済が最高なものであるという人間を育成し、本国に帰国して官僚なり政治家にさせる。つまり、ユダ金は売国奴の増産にも積極的に励んできたのです。

 

欧米は、こうした「現代版の植民地および属国化政策」を各地で繰り返しているのである。そろそろ、私たちも其の白人至上主義の身勝手な理屈を正当化するのを止めて、歴史の真実を知る時期に来ている。

 

詳しくは「文明800年周期説」に記載しているが、世界の歴史を振り返ると東洋と西洋の覇権バランスは、約800年ごとに推移していることがわかる。つまり東洋と西洋は約800年ごとに興亡を繰り返してきたのです。

 

そして、現在の世界は、西洋文明が没落し戦乱渦巻く中世期へと移行しつつあると共に、東洋地域が勃興して経済大国として世界の桧舞台に躍り出ている。

 

そして、西洋文明は未来永劫に繁栄し続けるものだという時代遅れな思考を持った連中が、東洋地域に経済的な覇権が巡って来ることを何としても阻止しようと躍起になっている。

 

東洋への覇権の移行を阻止するためには、どのような卑劣な手もいとわない覚悟で足を引っ張り続けている。事実、東京、ソウル、上海といった世界でも有数な大都市の金融市場がアジアには集まっている。既に、このアジアの金融市場の実力はロンドンやＮＹと比べて上であろう。

 

今回、西暦2000年を目安として西洋文明の没落現象が加速してきた。要するに、現代は「東西文明の交代期」の真っ只中なのです。前回の交代期は東洋が没落し西洋が勃興し繁栄していきました。

 

彼ら支配層は、これからヨーロッパ地域に民族大移動の嵐が吹き荒れ、それによって次第に戦乱期に入ることを知らないかのようです。アジアも少なからず影響や被害を受けると思います。

 

支配層でも一部の人は知っていると思われますが、其の到来を先送りしようと様々な謀略が行われている。彼らは西洋文明は今後も継続していくものと思っているようです。

 

巷間されている新世界秩序とは一種の封建制度であり、民衆の殆どを戸籍や土地にで縛り付けて逃げられないようにして永久に搾取するという制度である。

 

しかし、火山活動の激化や急激な寒冷化や突発的な極移動現象などの天変地異を発端として穀倉地帯が大打撃を受け食糧難が深刻化してくると、人間というものは藁をもすがる気持ちで経済的に豊かな地域へ移動を始めるものである。

 

以前にも書いたが、急激な寒冷化で北方のゲルマン民族や東方の騎馬民族だったフン族が武装化難民と化してローマ帝国領内へ侵攻し略奪と破壊を行ったことはコレを物語る。

 

あれだけ繁栄を極めたローマ帝国は終末期を迎え、やがて欧州は武力と封建制が支配した「暗黒の中世期」へと入っていった。これに近い現象が現在進行中である。

 

既に現代のローマ帝国である「EU」と「アメリカ合衆国」が財政的に破綻寸前を迎えている。それに急激な淡水の流入で大西洋の熱塩ポンプによる海洋コンベアベルトの駆動力も確実に弱まっている。

 

全ての現象は繋がって連動しているのです。現在も欧州でも貧しい地域から豊かな地域へと人間の移動が増えているのも事実だ。これはアメリカ大陸でも同様であり、貧しい地域の住人が豊かさを求めて常に経済大国へ流入している。

 

アジア地域でも同様である。彼らは法規制などで押さえ込もうとするだろうが、こうした人間の欲望が引き起こすパワー現象を彼らは甘く見ている。既に民族大移動の兆候は始まっているのも同然です。

 

EUも統合が進む一方で、加盟各国の経済的格差と政治的対立や分離も発生している。欧州が50年間かけて積み上げてきたEU統合が逆回転し、徐々に「解体」に向かい始めたとみています。

 

一度動き出せば、元に戻すのは難しいでしょう。中東やコーカサス地方やバルカン半島の不安定な政情や混沌化などを始め、EU加盟国の経済破綻が相次ぐこと

で次第に民族移動が加速していくのである。

 

過去と同じ現象が起きることは無いが、歴史は「ある一定の周期を持って繰り返す」のである。ヨーロッパ文明は未来永劫に繁栄し続けるという思想こそが傲慢な幻想であったと思い知る時期が来るだろう。

 

続く・・・

7・西洋文明は終焉へと向かう

「6・西洋文明は終焉へと向かう」からの続き

 

世界各国のバブル崩壊は、いずれ日本経済にも大きな影響を与える可能性が高い。現在の日本は90年代以降、以前から比較すれば急激に外需に依存しているので、世界経済の影響を直撃しやすい傾向になってきている。

 

2008年のサブプライム危機のときも株価の下落率が一番大きかったのは実は日本なのだ。それにしても各種の資産価値が数年で3倍以上も値上がりしている状況は尋常ではない。

 

実は、バブル期の日本でも日経平均株価は5年で3倍に値上がりしていた。そして其の後にピークを迎え、来年は日経平均株価は5万円の大台を超えると東証関係者がテレビで発言していた。

 

だが、翌年に入ると状況は一変し、急速に下落してバブル崩壊の一途を辿ることになる。それに近い状況が中国や東南アジアに待ち受けている可能性も有り得る。

 

日本企業など外資の投機や日本のODAによって、ますます膨張を続ける中国だが、それが途絶えたら急速に失速する可能性もあるのです。世界第2位の経済大国も、自国の実体経済としては現在はバブルの様相なのです。

 

その崩壊の日が、米国デフォルトおよびオルトAローンの破綻現象の顕著化による金融危機の再来で迫っているとも思えてしまう。各種資産の証券化によるデリバティブ市場へ加熱した投機によって、全世界がバブルに陥っていた。

 

だが、何故に金融バブルが発生したのか？それは原油価格の急騰をもたらした「911同時多発テロ」と其の後のアフガニスタンとイラクへの侵攻による中東の混沌現象である。21世紀の幕開けの年である2001年、文明の転換が急速に動き出したのです。

 

それは引き戻ることが出来ない西洋文明が中世期へと突入する瞬間のように思える。この9月11日から、世界は大きく変貌した。この前代未聞の「第2の真珠湾攻撃」ともいえる本土への攻撃によって、米国が世界の信用を大きく失い世界情勢は混沌化していく。

 

だが、市場は其れに反して大きく動いていた。世界から急速にドル離れが進み、原油価格が急騰したのです。実は、この原油価格の急騰で、ロシアや表向きは米国に組する中東の産油国は莫大な富が集中した。

 

ソ連邦の消失による其の後のハイパーインフレで経済が滅茶苦茶になったロシアだが、この原油価格の急騰が特に凄まじい経済回復を後押しした。

 

当時から原油での収入に大きく経済に依存していたロシアは、1998年にロシア国債をデフォルトした原因に、当時の原油価格の歴史的な下落が関与していたのは明らかだ。

 

しかし、ＮＹで起きた911テロから始まる一連の戦争で、原油価格は急騰し、米国や欧州の石油会社もも莫大な収益を上げた。しかし、泥沼化するアフガニスタンとイラクへの進攻で軍事費がかさみ米国の財政に大きな負担を強いた。

 

その一方で、ロシアは原油高による「棚から牡丹餅」の状態で、国家財政と国内経済が改善し、目覚しい経済成長を遂げた。実はロシアの原油埋蔵量はサウジアラビアの次に多く世界第2位の埋蔵量を誇っている。

 

実際に原油価格の高騰が無ければ、現在のようなロシア経済が回復することは無

かったかもしれない。だから、プーチン大統領が周辺諸国に対して強気に出るよう

になった背景には財政と経済の復活が大きいいのです。

 

その強気の外交は国境を接する中国や中央アジア諸国との国境問題を解決させた。欧州、特に東欧は再びロシアに擦り寄っている。それは原油などエネルギー資源が主な理由だ。

 

地図を見ればわかるが、欧州は高緯度に存在している。大西洋の暖流が温暖な気候をもたらしているが、グリーンランド沖にある北大西洋の熱塩ポンプ（海流を駆動する役割の自然のポンプ現象）が衰退すれば一気に人が住めないほど寒冷化すると思われる。

 

しかし、現在でも冬季は寒さが厳しい土地であることは変わりがない。欧州の暖房用の石油や天然ガスはパイプラインでロシアから買っている国が多い。

 

仮にロシアの機嫌を損ねるとパイプラインを止められる恐れがあるからEUはロシアの行動には寛大なのです。最近では、NATO軍とロシア軍が共同演習も行い始めている。

 

こうして、原油高の影響でロシアや中東のオイルマネーが世界を循環し日本円と共に投機の資金源とあんっている。この円とロシアと中東のオイルマネーが世界の金融バブルを後押しした。

 

中国のバブルは凄まじいが、これも前述したように日本の企業の工場誘致や日本のODAに依存したものが多い。そしてインドも韓国の企業が相次いで工場を誘致しているし、中国のインフレが増大しているので、日本も次第にインドへとシフトしている。

 

其の事がインドを急速に経済発展させている。インドの経済発展には公用語が英語というメリットによって米英の企業が相次いで参入している。特にIT企業のサポートセンターは実はインドに設けている企業が多いのです。

 

中国は世界最大の外貨準備高を持つ国であるが、中国の中央銀行の役割を持つ「中国人民銀行」は、世界最高額の外貨準備高を保有している。この豊富な外貨マネーが、世界の様々な市場に投機され凄まじいバブルを形成しているのです。

 

要するに、中国の経済発展が世界の金融バブル化の一因にもなっているという事実です。そして最大の金融バブルを後押ししているのは、日本の長く続いている低金利政策です。

 

日本はデフレが続いているが、原油価格上昇の状況でデフレ下でありながら一部の物価は上昇しているという状況も出現している。つまり、スタグフレーションである。

 

しかし、日本経済の歪みは、90年代初頭のバブル崩壊による後遺症もあって、長期の景気低迷の陥りデフレが加速していった時代でした。

 

其の上、90年代後半には経世会系政権が公共事業をカンフル剤として財政出動したが、好景気の頃と比較すれば以前のようには資金が国内に還流しない。

 

日本全国でスーパー林道まで舗装されている状態であることからもわかるように、これ以上の公共事業目的の財政出動の拡大では費用対効果が見込めなくなってきた。

 

その結果、約11年前まではこうした更なる経済対策のために経世会系政権の小渕内閣が公共事業に注ぎ込み大幅な赤字を垂れ流すことになった。

 

これでは、日本経済は衰退する一方だと危惧した日本の支配層は、かねてから米国通商から送付される指令書である「年次改革要望書」にあった米式グローバルスタンダードを積極的に導入し、経済を米国のような金融大国と変貌させるように舵取りをした。

 

そこで必要となったのが自民党清和会である。長期デフレと巨額の財政赤字の為に金利を上げることが出来ない日本は、量的緩和が解除され金利が少し上昇したが、それでも世界からみれば低金利です。

 

銀行預金の利息も雀の涙である。そこで、資産家は日本円で預けないで海外の銀行へ預けて其れを更に利回りの良い運用先に再投資していった。こうして、低金利が続く日本円が「円キャリートレード」を生み出した。

 

円キャリートレードは、低金利の円で借り入れを行って投資金を調達して、其れを高金利通貨や高収益を期待できるデリバティブ市場へ投資する手段です。

 

世界的に景気が回復基調に移行し欧米各国の通貨の金利が上昇していく中で、先進国では日本円だけが金利が上昇しなかった。

 

こうした事が後押しとなって、結果的に欧米諸国の通貨と金利差が拡大したことで、円キャリートレードが海外の投資家が盛んに行うようになったのです。

 

続く・・・

6・西洋文明は終焉へと向かっている

「5・西洋文明は終焉へと向かっている」からの続き

 

今年から「サブプライム問題」は第2段階に突入することになるでしょう。先述したように「オルトAローン」の崩壊がジワジワと進行中だからです。

 

何故、これほどまでに米国の住宅ローンが複雑怪奇な現象を伴って世界中の各方面に波及しているのだろうか。それは「債権の証券化」という金融工学による欺瞞である。

 

サブプライムローン問題は、歴史上には類を見ない現象である。其の背景には金融のグローバル化と共に複雑に入り組んだ金融システムの構築が上げられる。

 

単なる米国の住宅ローンが世界的な金融危機を招くことに繋がる根源は、こうした「債権の証券化」によるものが大きく起因している。

 

従来の住宅ローンは非常にシンプルなローン制度で、金融機関が融資という債権を持ち、個人や企業が債務といった借金であるローンを受け其れを長期に分割払いしていくものでした。

 

このまま其の手法が継続していたなら、例え焦げ付いても融資した金融機関だけが打撃を受けるだけで済み、このような世界的にまで波及するような金融危機を招くことはなかった。

 

しかし、サブプライムローンを始めオルトAローンやプライムローンなどは、ローン債権を証券化し世界中に散らばってしまっているのです。

 

ローン債権そのもの自体は、殆どがRMBSという住宅ローン担保証券やCDOという債務担保証券と再び加工され変化ししてしまい、其れを世界中のファンドや金融機関に販売していったのです。

 

しかも、１つのローン債権を証券化する際に更に幾つも証券を分割しており、さながら株式の分割を行う手法に似ている。こうして証券を更に分割していくことで、何が元本なのかわからなくなってしまっている。

 

このことが、評価損の計算が困難になっています。これは例え評価損が大きく発生しても算定が難かしく時間がかかるから、その評価損の計上を大幅に遅らせることが出来るメリットもある。

 

つまり、損が発生しても先送り出来るのです。そのため、誰が本当のリスクを受けているのか,どの程度の評価損の打撃を受けているのかといった全容解明が非常に困難を極めることになってしまっているのが現状である。

 

要するに、他人に貸した債権の証書を勝手に幾つも分割し、その証書を見ず知らずの他人に販売してしまっていることなのです。そこには2重の利益が見込まれるからに他なりません。

 

従来ならば、債権というローンを債務者が地道に返済していくときに金利を上乗せして金融機関に支払います。其の金利で金融機関は利益を得てきました。

 

本来は利息を主な収益として其れだけ地道に利益を得てきた。しかし、「資産の証券化によって、本当のリスクは何処なのかがハッキリしない」ことがアダとなり、更なる不安要素を呼び込み世界の株式市場は連鎖的に大暴落した。

 

また、住宅ローンの証券化でリスクの全容が解明されないまま、更に各方面にジャンク債と抱き合わせで販売が行われていたことも解明の困難を呼んで事態を大きく悪化させている。

 

各国の中央銀行は事態の根源が判明しないうちに莫大な資金を市場に供給したことが、投資家などから「根本原因が究明されないうちに資金を投入するのか？」と、かえって市場の不安を増徴させてしまったのです。

 

ローンの証券化によって銀行のリスクを分散し責任回避を行ったつもりが、リスクを世界中の各方面に分散させたことで、銀行だけでなく世界にリスクをバラ撒いて拡散してしまった。

 

2008年のサブプライム危機は序盤戦であり本丸は今年から噴出してくるだろう。いつの時代においてもバブル景気というものは膨らんだ泡であり泡の中身は空気であって実態経済ではない。

 

泡は時間が経てば必ず弾けて消滅する。どんなにバブルが弾けるのを遅らせ先送りの工作を行っても所詮は泡だから大した延命にはならない。

 

形や見栄えを取り繕い、名前を変更してもバブルは所詮は泡なのである。これがサブプライムローンによる世界同時金融危機です。

 

この各種資産や住宅ローンの証券化は、「この最先端の金融工学を使用した最高の投資システムであり、資産を証券化し其れを小口化して世界へリスクを分散させることで、金融機関が本来の原資を背負う心配が薄まるから何の心配もいらない…」という。

 

当時は市場や投資家も「そうか、それは素晴らしい！」と本気で思っていた。しかし、一見しただけではリスクを分散するという投資の法則に合致したシステムだと思いがちだ。

 

だが、「資産の証券化」というイカサマで覆われたメッキをはがせば、「単なる過剰融資による焦げ付きを責任逃れする行為」以外の何モノでもないことがわかるだろう。

 

こうしてグローバルスタンダードを各国に押し付けた結果、この米国の住宅バブルの問題が米国だけの問題では無くなってしまったことだ。再び米国発の経済危機になる恐れが十分に有り得るのです。

 

実は、米国は最近でも何度もバブル崩壊を経験している。それは1989年のブラックマンデーに端を発する世界同時株安、それに1999年〜2000年のITバブル崩壊でした。つまりは、意外と慣れているのである。其の都度、負債を先送りして飛ばしてきた。

 

それは戦争であったり、日本にグローバルスタンダードを根付かせ日本人をカモにして搾り取ることを考え、日本国内の子飼い政治家に構造改革を推進させて、日本人などにITバブルの損を補填するために押し付けたり郵貯資金さえも奪おうとした。

 

比較的中規模のバブル崩壊を何度も経験している米国は、大きな変動に慣れている側面もあると考えられる。真実の情報が入手できないという事もあるのだが、米国民は意外と楽観的でいる傾向が強い。

 

しかし、今回の場合は今までとは明らかに違う。国家デフォルトと地方州の資金繰りショートによる破綻と同時に、第2のサブプライムと呼ばれるオルトAローンの崩壊が真近に迫っているのです。

 

それを潜り抜けることは困難を極めるでしょう。何故、人間は過去の出来事や歴史から何も学ばないのか。それは息の長い好景気が続くと更なる上昇を確信してしまう傾向があるからだ。

 

上昇が続けば其の状態に慣れて其れが当たり前となってしまい、貪欲になり更なる上昇を求めて積極的に投資を行うようになる。それが更なるバブルを生じていく。

 

そして殆どの人がバブルの恩恵を受けることで、上昇を続けるものだと妄信してしまうのだろう。高く登るほど落ちたときの衝撃は凄まじいものとなる。其の時期が刻一刻と迫っているように思えてならない。

 

バブルを経験し其の後の長期の停滞を味わった日本人にはわかるが、バブルの最中にいるときは殆どの人が「これはバブルであり近い将来に弾けるのではないか？」と認識できないものです。

 

中国でも現在の状態が外資の投機や日本のODAの還流で成り立っている側面も大きいということを認識している人は極めて少ないと思われます。そしてバブル景気が続くと「イケイケの楽観論」だけが増長されていく。

 

ココ数十年で本格的なバブル崩壊を経験していない彼ら中国人投資家に「バブルの本質とは何か？」を知って欲しいと思っても、其のバブル渦中にいる場合は無理というものだろう。

 

世界的に見ても、そういう経済の歴史を知らない上に、見通しの甘いイケイケ人間が急増していくから更なるバブルが膨張していくというものだと思う。もはや、其れも１つの経済史の風物詩となっているかのようだ。

 

続く・・・

5・西洋文明は終焉へと向かっている

「4・西洋文明は終焉へと向かっている」からの続き

 

 最近も取引先や来訪する営業マンと話していて感じるのが、バブル景気ほどではなくても再び好景気を求めている人が多いという点だろう。

 

確かに誰でも好景気に成れば嬉しいものである。今よりも大した努力も必要なしに仕事は順調に進むし、それに収入も大きく増えるからである。

 

現在は、今までよりも更なる営業努力を行っても現状維持に近い状態であり、何も対策や革新などを行わないと衰退する一方です。だが、世界の歴史を学ぶと「バブル好景気」が必ずしも良いものだとは言えなくなる。

 

歴史上、世界では凄まじいバブル景気が膨張し其の後に一気に崩壊していくという現象を幾度と無く繰り返している。人間は自分の生きている年数の前後付近の時間軸で物事を考えると言われている。

 

だが、自分も含めて確かに其の傾向が強いと思う。其れに気づかないで何も学ぼうとしないと、マスコミ報道を鵜呑みにし其の価値観で世界を知ろうとする。しかし、経済の歴史を知れば過去にバブルに陥って苦しんだ国は、必ず共通する項目と法則が見出せる。

 

その１つが人間の慢心である。好景気が数年以上も続くと、誰もが永遠に好景気が続き、各種資産が上昇し続けると思うようになると、既に其の時には崩壊の前夜のようなピーク時の状態になっているというものです。

 

日本がバブル景気のとき、ある投資家が「理髪店に行ったところ、そこの理容師が株を始めたという話を始めた。そのとき彼はピンと来たという。

 

それまでも彼は利用していたクリーニング店の店主からも同様な株取引を始めたという話を聞いていたから「あっ、これはヤバイ」と思って自宅を含めて大半の不動産と金融資産を全て売却し、借家住まいに引っ越した。

 

その2ヵ月後にブラックマンデーが到来し、しばらくして株価が急落していく現象が起きた。不動産価格も急激に下がっていった。彼は最大ピーク時の最高値で資産を売却し、其の莫大な資金で下落したアパートやマンションを買い取って賃貸物件の経営を始めたという。

 

話がそれたが、投資と遠い分野の職業人までもが投資の話を始めると既にピーク状態であることが多い。

6年ほど前のITバブルのときも同様で、私の同様の半数が株取引を始め、仕事中にもかかわらず常にケータイを見ては株価のチェックを行っていた人が増えた時期だった。

 

彼らは仕事中も落ち着きが無く、体調が悪くも無いのに何度もトイレに駆け込んでいた人もいた。其の後である、ITバブルのメッキが剥がれ始め崩壊現象が起き始めた。

そして2つ目は、よく一般に数年以内という非常に短期間で資産価格が2倍〜数倍になったという現象である。これは最も危険な兆候であり、その話を聞いたら撤退を考えたり縮小を考えたりすることが重要である。

 

もし事業の拡大を計画していたなら白紙撤回も視野に入れるべきだろう。しかし、大半の人たちは、そういう話を聞くと「追い風だ！もっと攻勢に出よう」と考える人が多いのが現状だろう。

 

私の知人で会社を閉じて15年が経過しても未だに5億円の負債を抱えている人がいるが、彼の話を聞いてみると「ある業種が儲かったという話を聞くと、未経験の異業種なのに行け行けドンドンで参入した」という。

 

そして「其の頃の銀行は、自分で銀行の店舗に出向かなくても追加でドンドン融資してくれたし、従業員は経験者を優先的に採用しマニュアルさえ徹底させれば1年で数店舗を開店できた」といいいます。

 

では、これらのバブル好景気の発生と崩壊の現象で、投機対象の価値の下落幅がどれだけ大きかったか、相場価格が安定し回復基調にまでなるのに何年かかったかを見てみると、17世紀の前半にオランダで発生したチューリップバブルがある。

 

これは投機対象が何とチューリップの球根でした。今から思えば異常な現象であるが、当時は極めて珍しい品種の球根では、1個のチューリップ球根で家が買えたという話も残っているようだ。

 

最終的にはちーリップ相場はピーク時の14分の1にまで下落し多くの投資家が悲惨な大打撃を受けた。そして相場が回復するまでに30年以上かかっている。その100年近く後にはイギリスで「南海バブル」が発生した。

 

その投機対象は株式であったが、最終的にはピーク時の6分の1に下落した。そして回復するするまでには10年以上かかっている。其の約100年近く後の1929年には世界を巻き込んだ現象が起きたた。

 

そうです、世界大恐慌です。これはニューヨーク株式市場の大暴落に端を発したように思えるが、実は1913年のFRB創設から其の芽が出ていたのである。結果的にピーク時の8分の1にまで下落した。

 

回復するまで10年程度だが、軍産複合体が景気回復に使われて第2次世界大戦へと向かっていった。末端庶民まで回復が感じられるようになるまでには、最終的には世界は第2次世界大戦の後である。

 

つまり、歴史上のバブル景気の後に起きるバブル崩壊においては大幅な下落が実際に起きているのです。1990年前後には日本でバブル景気が発生した。

 

これは土地と株の相乗バブルで、株価はピーク時の5分の1、不動産価格は東京の場合にはピーク時の10分の1近くまで落ち込んだ。

 

これは回復するまでに長期を要している。「失われた10年」どころか「失われた20年」という声まである。歴史的なバブルが発生すると、其の崩壊後には回復するまでに少なくとも10年〜20年程度を要しているという点である。

 

このことから、バブル景気とは「未来の経済を先取りする現象」だといえるだろう。大した努力もせずに高収入が得られるというのは異常であり、自分の将来の収入を其の時点で受けていると思って間違いないと感じて欲しいのです。

 

今回のような世界的な金融バブルが崩壊するときには世界中の株式や国債や不動産価格が大幅に下落していくことになる。特に現在はコンピューターを使用し次々と金融派生商品が生まれていく時代であるから、其の打撃は凄まじいものとなるでしょう。

 

既に崩壊現象は2008年9月に始まっている。そのときはFRBが大量に紙幣を発行して投入して救済しために何とか落ち着きを取り戻し保たれたように見えるが、実は表面を取り繕っただけに過ぎない。

 

一皮剥けば解決していないどころか更なる時限爆弾が隠されているのである。このことを大きく報道されることなく多くの人が知らないことは、果たして幸福といえるのだろうか。

 

米国のオルトAローンが、2011年から金利が上昇するものが激増する。サブプライムローンに近い現象が再び露呈するかもしれない。其の前に米国のデフォルトが起きる可能性が高まっている。それが1ヶ月を切っている現在でも、マスコミでは大した報道はされていない。

 

これは米国でも似たような現象であると思われる。大方の予想では「上限引き上げが行われるから大丈夫だ」と思っているようです。ですが、単なる破綻の先送りであることは明白です。

 

それにもかかわらず、デリバティブなど金融派生商品は膨張を続けている現状。はちきれる寸前にまで膨らんだ金融バブルが破裂するのは時間の問題なのです。「知らぬが仏」という言葉があるが、それも幸せなのかもしれない。

 

しかし、311同時多発地震後に起きたガソリン不足や食料品不足などを体験し、「そんなことがあるはずがない！」と思っていた人ほど、極限状態に置かれるとパニックになり我を失う傾向があることに気づきました。

 

今年から大激動期へと本格的に突入したと思って間違いない。この数百年の歴史上でおきたバブル崩壊を遥かに凌ぐ衝撃を伴って崩壊する可能性が高い。

 

それはバブル経済の終焉と先進諸国の破綻現象が相乗効果となってダブルで襲ってくるからである。数年後には現在とは大きく違った世界となっていることだろう。

 

６へ続く・・・

4・西洋文明は終焉へと向かっている

「3・西洋文明は終焉へと向かっている」からの続き

 

それが各地で地球の気候変動を始めとする天変地異を引き起こし、それと同時既存の腐敗した文明の崩壊現象を伴って、長周期的に民族の移動を促しているからだと現在のところは考えられているのです。

 

それが近い将来において「文明の大転換」のラストイベントとして再び起ころうとしていると推測されます。こうして、欧州、特に東欧周辺から本格的な中世期に突入していくでしょう。
 

米ドルは円に対してもユーロに対しても下がっており全面的なドル安になっている。また、ユーロも円に対して下がっている。このユーロ安を受けて日本の金券ショップでユーロの品薄状態が続いている。

 

これは単に日本円の需要と価値が高まっていることと同時に、米ドルとユーロの価値そのものが大きく減少していることでもあるのです。つまり、米国とEUの信用が世界的に下落し続けている状態なのです。

 

各種資産の証券化を始め、極度に複雑化したデリバティブ取引の欺瞞によって、既に金融工学という名の詐取的略奪行為を賞賛する時代は終わろうとしています。

 

複雑化したデリバティブ取引の本質を知れば誰でもコレが詐取であることが理解できるでしょう。要するに、投機のリスクを分散したつもりが、結果的には莫大なリスクを世界中に撒き散らしているに等しい行為。

 

そして、其れが金融資本主義の寿命を縮めている現実。こうして実際には、世界中が「妖怪の百鬼夜行」の状態が本当の姿であって、略奪のやり方は400年前から本質的には特に変っていないのが実情なのです。

 

確かに米国デフォルトによって米政府機能が麻痺すれば混乱は必至であり、其れと同時に金融危機が一気に噴出し始めるでしょう。そうなればリーマンショックの比ではないくらい日本も大打撃を受けます。

 

実は、米国デフォルトよりも更に恐ろしいのは、其の後に派生して起きる可能性の高い「オルトAローン」破綻に端を発する金融危機です。第1弾のサブプライムローン破綻、第2がオルトAローン、第3がプライムローン、と凄まじい衝撃が今後も待っています。

 

其れを私は一種の「創造的破壊」と解釈しています。其れと同時に米ドルが基軸通貨から外れることで、円も為替介入する必要がなくなり日本円も本来の価値が取り戻せるかもしれない。

 

そしてユダ金と其の一派および米国の圧力が大幅に減少したことで、足かせが無くなった日本では経済が再び復活の兆しが見えてくると思います。其の前に日本においても「創造的破壊」現象が相次いで起こると推測します。

 

其れを「人生最悪の不幸」と考えるか、それとも「未来への礎」と考えるかは、今まで貴方がドチラの側に属していたことを明確に露呈します。其の上、米国や欧州各国が緊縮財政上ではイスラエルを維持することが出来なくなるでしょう。

しかし、ここで注意が必要なことがあります。其れは日本政府が「日ユ同祖論」を主張し出し、最悪の場合には宮内庁も皇室のルーツは古代イスラエルなどと言い出してイスラエルを支援する方向に世論形成する可能性です。

 

現在、イスラエルにおいてパレスチナ自治政府が分離独立する機運が高まっている現在、既にイスラエルの継続が危ぶまれています。個人的には、福島の第一原発周辺などは将来的にはユダヤ人入植地の候補とされてしまうかもしれないといことを危惧しています。タダの杞憂で終わればよいのですが。

 

今や多くの日本人が、ユダ金らの予想を上回る量のガイガーカウンターを購入して各地を計測し出し、「何故に原発から遠く離れた場所に放射能が多い飛び地が存在するのか？」と大衆は次第に其の現象を疑い始めています。このことから、日本政府も一部の地域は安全であるということを言い始めました。

 

もう１つの注意点として、米国がデフォルトしてIMFが入り財政再建を行うかもしれませんが、其の後に再び新たなドルやアメロに移行すると思われます。ですが、その新しい通貨が再び世界の機軸通貨として世界銀行などが持ち上げるようなことがあれば其れは茶番劇です。 

そうならないように、FRBの解体および国営化が行われることを期待したい。そして、米国が世界から国家の信用を失って2等国以下に没落することを望みます。

 

それまで支配してきた既存のシステムが崩壊していく今回の過程では、金融システムの腐敗による欺瞞と虚偽が露呈していくと共に、今まで先進国と呼ばれた国家財政が破綻していきます。

 

現代のような腐敗した社会と経済システムの下では、多くの人々が人としての倫理観に背き、犯罪的な行動に走りがちです。其れが例え仕事上の事であった行動でも、結局は自然の摂理に対する否定であることには変わりありません。

 

例えば、13世紀末から14世紀にかけて欧州で急速に封建制度が崩れていった時代があります。其の当時の荘園制度を支えていた農奴制が急速に瓦解し、農業生産が急激に落ち込んだのです。

 

そして飢饉も頻繁に発生しました。このとき、人口の3割以上が減少したといいます。その原因が欧州全土で「ペストのパンデミック」が発生して多くの人が其の疫病に襲われたことでした。

 

コノ時期は、まだ社会の支配体制が富裕者層のよる封建制度が色濃く残っていました。だが、気急速に拡大した疫病によって人口は激減し、それまで支配者の荘園を支えていた農奴も同時に激減したのです。

 

こうした現象によって、人口の回復や生産力の回復が進まずに遅れ、人口の減少が賃金の増加を招き、今まで不当に搾取されてきた農奴や農民にとって有利な時代が訪れていったのです。

 

一気に資産を失い没落していく諸侯など封建領主たちは、以前の封建制度の再構築を目論み富裕者が支配する時代への回帰を願い、再び農民や職人を賃金統制で縛り彼らを抑圧していきました。

 

其の結果として起きたことが「各地で起きた農民一揆」でした。主に農民たちは各地で大規模な反乱を起こして封建領主を追い詰めて権力の座から引きずり下し容赦なく断罪していきました。

 

このような事が１つの支配体制が終わり、次の時代が始まろうとする時期には、気候変動を始めとした大きな天変地異が起きることがあります。

 

今後、米国の破綻による先進諸国と債権国の大打撃、その波及による金融システムの崩壊を経て、欧州は暗黒の中世期と入っていくでしょう。米国は連邦制を維持できずに分裂する可能性さえあります。

 

西暦2000年前後を堺にして、欧米は既に中世期への序章は始まっています。其の前からバルカン半島やコーカサス地方などや東欧を主体に、民衆の国家や社会システムへの不安が高まっています。

 

西欧も同様で、ギリシャやスペインやポルトガルといった、世界をリードしてきた国が財政破綻に苦しんでいることは、もはや西洋文明は引き返せない状態に入っていることを暗示しています。

 

欧州各国は米国よりも早く「暗黒の中世期」が訪れると思います。米国は過渡期の「新体制国家」を経て中世期に入っていくでしょう。もしかしたら欧米同時になるかもしれません。ですが、其の前に民族大移動が起きると予想されます。

 

それはEUの崩壊による難民による移動や東欧諸国から西欧へ仕事を求めての流入が加速する現象かもしれません。其の動乱の後、欧州は「戦国の世」に移行していくと思います。

 

将来的に、欧州は再び城塞都市の建設が行われ、民族大移動が起きて異民族が流入したことによって、城塞都市で自分たちを守るようになると思われます。

 

こうして再び形を替えながらも時代は繰り返されるのです。現代における軍事力による強大な武力は、他国の資産を略奪したり威嚇するために支配層である富裕者が欲したものですから、実際には「真の戦乱の世」ではありません。

 

金融と軍産複合体による強大な武力の確保は、税金を投入した軍事費の増大によって其の軍事産業から上がる収益と共に、他国を脅迫したり他国の資産を奪い取るための手段でもありました。

 

つまり、既存の支配者層が他国から略奪するために欲した軍事力でした。しかし、今後に移行する「戦乱の時代」となる「暗黒の中世期」の場合は少し異なります。

 

次第に遠い他国へ出て戦争を行うという謀略は減少し、主に自国内や近隣地域との覇権争いが主となります。これは金融富裕者が没落し、その代わりに今度は軍人出身者や現役軍人が支配層になっていくということです。白龍会の台頭など、次第に其の芽は出始めています。

 

こうなれば欧米諸国に大変革が起きます。極めて貪欲な金融富裕者が支配者だった時代は、社会全体も貪欲な富裕者を尊敬し其のシステムが正しいものだとして民衆も其れを人生の目標とします。

 

しかし、軍人が支配者となった社会では何が起きるでしょうか。つまり、価値基準が「カネや無限の富」から「武力を価値基準」とする時代への移行です。このことは、各地で武力蜂起が起きて突出したリーダー武将が発生していきます。

 

こうして徐々に「戦乱の世」に変化していくものと思われます。そこで心配なのは、欧米諸国の膨大な武器が流出する可能性が高いということです。欧米諸国で国家破綻が起きれば大半の公務員は解雇され管理はズサンになります。

 

かつて、ソ連邦が崩壊した後にも大量の武器が国外に流出しました。オウム真理教の武装化も経済危機にあったロシアから入手したものが殆どでした。ですから、管理がズサンになれば武器や技術の流出は避けられません。

 

一部で武器密輸ビジネスも横行するようになり、ある武装集団の手に渡ることでテロが更に起きるかもしれません。現在、そういった「文明の転換期」に私たちは生まれ、常に移り変わる激動の時代を歴史の生き証人として目撃しているのです。