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「2・必要以上に中国を怖れることなかれ」からの続き
近年では若者層を中心として中国人の思考は大きく変わりつつある。政府系の新華社通信によるアンケートによると、アジア地区の中で中国人が好きな国の3位に日本が入っている。
ちなみに中国人が一番嫌いな国は韓国であった。1位の韓国とは大きく差を開いて2位が日本で3位がインドネシアとなっている。これは新華社としては意外な結果になったことだろう。
もし、この調査が上海派閥の江沢民政権時の10年前に行われていたら結果は大きく異なっていたかもしれない。だから、8〜9年前に行われた中国でのネット調査を安易に妄信してはならないということです。
今や日本のマンガやアニメなどを始めJ-FASHONやJ-POP、其れに日本食文化が中国内に浸透し始めていることも多大な影響を与えていると思う。
既に欧米を始めとして中国でも「カワイイ」という単語が浸透し、今や世界共通語になりつつある。特にマンガやアニメに関連する分野では日本製の緻密なフィギアに関心が集まっている。
中国製の物は日本製に比べて一見しただけで見劣りしており、明らかに日本製の方がデザイナーや金型の技術の緻密で精巧な製品が多く、眼の肥えた中国人ファンの中には高くても日本製を求める傾向が高まっている。
また、中国の大都市部では「メイド喫茶」が相次いで出現し始めている。それも完全な日本式のメイド喫茶で、お客の入店時や退店時の挨拶や見送りの言葉をモチロン、基本的なオーダー注文時の接客までも全て日本語で行われている店もあるという。 お客様との主な会話は中国語が主体になるようだが、表面的な接客対応は殆ど日本を変わらないのには驚く。
これは台湾で日本式のメイド喫茶が大好評を博していることから、中国内でも其のまま取り入れたものだと思われるが、親日派や日本文化好きの人たちの評判は上々のようである。
既に欧米では日本のラーメンは急速に浸透しつつあるが、中国でも日本のラーメンが人気を博し「日式」と呼ばれ行列の出る店もあるという。 日本人はラーメンの本場は中国だと思っている人が大半だと思うが、実は中国でラーメンと言えば主に塩味のタンメンのようなものを指す場合が多い。味噌ラーメンや豚骨ラーメンは日本の食文化なのです。
また、日本人のマナー講座に大きな革命をもたらした人に西田ひろ子さんがいる。彼女は2002年から日本国内で本格的にマナー講座の活動を開始し、異業種交流会などで人脈を広げ紹介された先で講演会を行うと来場者から「今までのマナー講師とは全く違う」と絶賛されてきた。
2006年には東京の南青山で自身のサロンをオープンし、独自のマナー論を広める拠点となっている。サロンではマナーの他にもヘアスタイルやメイクやカラーコーディネートなど皆さんを幸せな気持ちにする様々な講義が行われている。
現在では「基本のマナーBOOK」シリーズを相次いで出版し、日本各地を飛び回り講演している。其の活躍の場は日本だけでなく中国へも及び、2008年には中国でマナー本を出版すると直ぐに話題になり大反響。
其れ以降、日本だけでなく中国各地で講演会や中国企業からマナー研修への依頼が相次いでいる状態だという。中国側に紹介し橋渡し役をしている女性ライターは成功の理由を分析する。
「上海市長の元秘書で今では日中関係のコーディネートをしている女性に西田さんを紹介したところ、初対面で気に入られ中国進出に対しても情熱的に協力してくれた…」という。
こうした日本人のマナー講師が中国内で人気を博し受け入れられている背景には、文化大革命によって基底文化の一部が壊されたことや、其の後の混乱期を経たことで自己中心思想が復活して横行している現在の中国において、其の反動やバラスもあって、人としてのマナーを身につけたいと思う人が増えているということになる。
また、政治的な側面を除外すれば中国人の多くが日本の長所を受け入れたいと思う人も意外と多くなっていることから、西田さんのような「行儀作法よりもマナーの方が大事」だと主張する人が求められているのかもしれない。 例え、中国の支配層が日本を侵略したい…などと思っている場合もあるかもしれないが、そもそも中国史を調べるとわかることだが、アノ地域は単に陸軍力が強い王朝や組織ならば支配できた土地である。 たとえ19世紀に交わされたイルミナティの盟約など、欧州の没落と米国の内乱化などの文明交代現象によって吹き飛んでしまう。
要するに誰でも制圧できる「空き地」のようなものであるから、歴史上において様々な民族による王朝によって支配されてきたのです。
基本的にシベリア辺りに住む匈奴の流れを汲む騎馬民族やモンゴル騎馬族や満州族や女真族など北方系の騎馬民族が、気候変動などで次第に南下し制圧してきたケースがことが多いことがわかる。
ここで不思議なことに、アノ「空き地」のような地域（特に中原地帯）を制圧した王朝だけが、歴代の中国王朝として中国史に登場しているのです。
しかし、シナ地域の中原地帯を中心に造られた歴代の王朝の領土は、現在の中国の領土よりも遥かに狭い範囲であった。
一方で昔から中国人の領土観は島国である日本人と大きく異なっており、島国は元々から海という天然の城塞に囲まれた基本的地盤があるから、其れをベースにして大陸に進出し最初に部分的に獲得して広げていく、いわゆる大陸を侵食するという感じに近い。
しかし、中国史観によると大陸国が他国を侵略した場合、自国の方が文明や文化度が高いと認識している場合は自国の文化を押し付けるが、自国よりも尊敬するほど高い文化を誇る地域の場合は其の国の方を国名にする傾向がある。
つまり、仮に中国が日本の方が遥かに高度文明であると認識している場合、日本を占領した場合は歴史の浅い名称である中華人民共和国という名称を安易に捨て去り、国名がを日本にする可能性があるのだ。
後は首都を大陸か島国の方に置くかを議論するでしょう。しかし、中国が日本を武力的に占領しても何の特も無いことは明らかです。其れよりも互いの長所を生かして経済的な連携を模索した方が両国の発展にとっても都合が良いのです。
現在、米国が日本を米国留学組を主とした売国奴を使って間接統治している理由は、言語や文化を含めて完全に米国様式を押し付ければ、悠久の歴史があるからこそ生じている日本の長所がなくなってしまうからだ。
しかし、彼らシナ思想はブランドの高い方を取る可能性があるということです。現在、漢民族が中国史上において古くから存在している民族であるという認識から、中国人の主流は漢民族であると主張しており、其の点では漢民族はブランド化していることになる。
しかし、約2000年に渡り常にシベリアの匈奴や沿海州の民族やモンゴル族や満州族などに攻め込まれて制圧されたことから、もはや純粋な漢民族は殆ど居ないと思う。彼らは単に中国史における「ブランド」である漢民族を自称しているだけなのです。
朝鮮民族も似たようなもので、歴史上において南下した騎馬民族などが進む方向が違っただけでルーツの大半は北方であるから民族的な要素は中国北部の人々と近いと思って良いだろう。
だが、属国精神というか大国に依存し続けるという「歪んだタカリ思想」だけは継承しているから手に負えない。また、シナ思想と同様に大国の真似をしていれば間違いないという思考があり、そういった点でもシナ地域の歴代王朝の文化を真似し続けてきた。
このことは、ソウルなど南大門や西大門を始め「シナ様式の城塞都市の城門」が残されていることから歴代の中華文明を真似てきたことが理解できる。
今や韓国にとっての大国は、実は中国よりも米国と日本だという認識が強いだろう。其の事が殆どの日本文化を真似する背景として存在するだろうし、突き詰めれば日本になりたいという強烈な劣等感の裏返しでもある。 人間個人でも同様だが、強く興味を引く相手や「アノ人のようになりたい」と思う相手のスタイルを真似することが多いと思う。例えば好きな歌手やタレントと同じ洋服を着たり、髪型やアクセサリーを同じにしたりすることがあることは、多くの人が身に覚えがあるでしょう。
正に現代における中韓の心理は、表面的な政治的には「そんなことありませんよ」という態度を取りながらも、其の内実は細かい所まで真似したいという願望が渦巻いている。
中国製新幹線も同様で、川崎重工が技術提供したという理由があったとしても、本当に日本が嫌いなら東北新幹線のE2系と殆ど同じ形状にするだろうか？嫌い嫌いと言うことは実際には凄い好きの裏返しという事も時にはあるのです。
本当に嫌なら始めから無視するはずだから。凄い好き過ぎて言葉（主に単語や熟語）さえも取り入れてしまいました。清が大きく衰退して中華民国の誕生当初、中国内の教科書は殆どが日本から直輸入していた。これは手っ取り早かったという面もあると思います。
その影響もあったので、現代中国語で使用されている単語や熟語の殆どが実は日本語を其のまま引用したもであることを多くの日本人は知らないが、それだけ中国は日本を高評価しており、疑いなく取り入れてしまうのである。
確かに漢字を使うから取り入れやすいという面もあっただろう。この単語や熟語に関しては韓国語でも同様であり、単にハングルに変換しているだけで大半が日本語からの引用である。
そもそも、日韓併合時は学校は朝鮮全土でも主として貴族階級の子供が通うだけの200施設ほどしかなかったし、農民や大衆の殆どは読み書きが出来なかったのだから当然といえる。
日韓併合で日本語が入って来たことで日本語の単語や熟語をハングル変換して取り入れた他にも、日本の武道が入ってきて其のまま取り入れた。
しかし、現代では「剣道（クムド）はヤンバンが行っていたもので高句麗時代から由来しており、韓国から日本に伝わった」と虚偽の主張を行っている。実は高句麗王朝は紀元前３世紀に誕生した国である。
日本で武士が体制を握り始めた時代すら知らないらしい。其の他の日本の武道も同様な主張を行っているが、運動を侮蔑し決して体を動かすことをしなかったヤンバンが武道を行っていたという記録は何処にも存在しない。
最近では茶道も韓国起源だと言い出しており、フランスで12年連続で開催されているジャパンエキスポにおいて、韓国茶道を披露しているが何故、「茶道は高麗王朝からの伝統文化だ」と主張しているのに、急須を始めヤカンはホームセンターで買えるようチープな金属製なのだろうか？たとえ嘘でも、せめて日本の南部鉄器くらい用意すべきである。基底文化の無さが露呈している、つまり底が浅いのです。ココまで直ぐにバレバレな嘘を突き通すことは、もはや哀れにも感じる。
話を戻しますが、中国は漢民族主体の国であると言われているが、実際には違う・かつて、北方の騎馬民族が気候変動などで南下したりして、幾多もの民族大移動や戦乱を経験したことで本当の漢民族は既に1割ほどしか存在しない。 こうした事が日本に対して適用され起きる保障は無いが、歴史を見ると其の傾向が強いということになる。こうした歴史が他の大陸国と違うところである。シナの歴史上の最大領土は清である。
「元」が最大だと思われるかもしれないが、「元」は大モンゴル帝国の中核ではあったが大モンゴル帝国の一部であったし、宋の南部まで完全に征服し東南アジア北部地域まで攻め込んだ後に「元」は急速に衰え始めたので、意外と広範囲の制圧は短期間で終わっている。
また、清は露骨な宗教弾圧を行わなかったことからチベットやウイグルを始めモンゴルも連邦に加わっていたので、清が最大領土を長期に渡り維持していたのです。
以前も書いたが、資源の保持問題も大きく起因していることもあるが、現在の中国中央政府は世界に向けて大国だと思われたいために清の時代の領土を出来るだけ維持しておきたいとい見栄があるのです。
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中国脅威論
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「１・必要以上に中国を怖れることなかれ」からの続き
中国は其の都度、臨機応変の変節しながら今後も体制を維持し続けるかもしれません。発展段階の余地が残されている中国は、マダ可能性が残っているのです。
しかし、中国が軍事行動よりも最大な過ちを行うこととしては、酷く深刻な環境汚染が急速に進行していることを其のまま放置することです。今まで中国の指導者の眼には環境汚染に対する認識が希薄でした。 日本に追いつき追い越せをスローガンに、ひたすら工業化と経済発展に邁進してきたことで、其のツケが爆発的に増加していくでしょう。ですが、北京五輪を通じて中央政府の認識が変わってきました。 環境汚染は国境を接する隣国との国際問題にまで発展しかねません。汚染は国境を越えて拡散するからです。中国は産業の拡大と深刻な環境汚染による公害の板ばさみから、次第に日本の先進的な環境技術を求めるようになっています。 また、中国内には未だに一般企業の中に拝金主義が横行しており、モラルが無く平気で消費者を騙して健康被害を与えてまでも利潤を上げようとする経営者が後を絶たない。こうしたモラルも是正していかないと汚染拡散で隣国との摩擦が生じてしまう。
今や貿易量では中国は米国を大きく抜いて日本にとって世界最大の得意客になっているのです。また、衣料品も含め日本で販売されている製品の多くが中国製になっている現在、経済的に中国無しでは日本人の生活が成り立たない状態になっている。これは中国依存は米国も同様だ。
環境問題の切り札としては、日本の東レが開発した海水を真水に変える技術がある。他の日本企業も其の分野では世界一です。
今や大都市部の近くまで深刻な砂漠化が進んでいる中国において、其の水処理技術は救世主にも似たものとなっている。
また、日本が特化しつつあるハイテク素材である、化学・メタル・セラミックといったハイテク部品、ハイテク工作機械、マザーマシン、高級かつ先端技術分野の最終製品は他国の追随を許さない状態ですので、依然として非価格競争力が高く容易には追いつかれません。
また、高精度な緻密ハイテク部品、ハイテク機械サービスの品質を始め、日本のホテル、レストラン、小売、タクシー、宅配便など、日本企業はいずれにおいても、世界最高のサービスを提供している。
だから、そのサービス内容にふさわしい売値を確保することができれば、日本のサービス産業は一躍高い付加価値を生み出す産業になれるはずである。
世界の大衆は其の事実に気が付いているが、強欲な支配層や政治家は其れを認めたくないので、様々な妨害を日本に対して行ってきている。
日本の恩を忘れ欧米勢力の罠に乗ってしまった場合、中国共産党独裁体制が存続するか分裂するか将来の分岐点になるからです。其れは中国も良くわかっていると思う。
現在の中国はピークにあり、其れが次第に下降し始める寸前の所です。環境問題以外で中国が欧米諸国と比べて革命など大きな混乱は起き難いと思います。現在が軍人支配体制のピークから少し下降した位置にあります。
実際問題としては中国が危ないのではなく、欧米の体制崩壊と暴動頻発から欧米ッ地域の一部が内戦化に向かう可能性の方が危ないでしょう。そうなれば戦火を避けて各地へ離散する傾向が高まりますから。
既に欧米諸国では、経済危機と政治と行政の腐敗から革命の機運が次第に高まっています。反中報道は直ぐ目の前にある欧米の危機から日本人の目を逸らすことにも役立っています。
米国ではウォール街のユダヤ権力が牛耳る現在の支配体制が崩壊していくことから、最悪の場合は内戦状態に突入してしまうかもしれません。 其の後に新たな軍人や軍需産業による政治支配の時代が到来するでしょう。其の兆候は次第に高まっているといってもよいでしょう。
「現在も米国は世界最大の軍事大国だから再び軍人支配になる？それは違うだろう！」と思われるかもしれませんが、現在の米国の軍事大国化はユダ金などの富裕支配者層が他国を脅迫したり資産を略奪したりするための暴力装置の意味合いが強いのです。
つまり、帝国主義です。帝国主義は覇権を国外に向かっていきますが、王国とは其の力を国内に向ける傾向があります。
皇帝とは帝国の元首を指しますから、米国の皇帝は大統領ではなく、おそらく今はＪ・ロックフェラーでしょう。デービッドの威光も依然として強いと思われます。
現在の米国は富裕者が他国の資産を獲得するために強大な軍事力を欲し、ユダ金などの其の富裕者が政治や軍隊を支配している時代です。
今後において欧州や米国に到来する軍人支配の時代とは、軍人出身者などが政治の中枢に多く入り込む時代になるということであり、決して軍人支配だからといって軍事力が今よりも更に増大するという意味ではありません。
欧州でも東欧や南欧を中心に国家財政が破綻し経済危機に結びつきます。それが暴動の頻発から次第に混乱期へと移行していくものと思われます。 また、東欧や南欧の財政危機がフランスやドイツやベルギーなど比較的経済的に豊かな国にまで損害が波及しつつあります。EUは国債を持ち合う運命共同体ですから一種の運命托生の関係です。
其れに耐え切れずに、フランスやドイツなどが無責任にもEUから離脱し、ユーロ通貨を止めて独自通貨へと戻る可能性まであります。其れは早く数ヵ月後に起きるかもしれません。
仮に東欧や南欧の諸国が連鎖破綻した場合にフランスやドイツや北欧も無傷では済みませんから、意外と早期の離脱が起きるかもしれません。しかし、そもそも離脱して困るのは破綻寸前の諸国家です。
ソブリン債やEU国債のCDSへの信用も大きく下落していることから、もはや連鎖破綻は避けられないと思われ、現在では常に誤魔化しながら先送りしている状態です。欧州地域の革命も次第に近づいています。
また、欧米の金融関係者がインチキ茶番な発言を行うことで一時的には株価などは上昇しますが其の効果も一時的です。
精密機械を輸出し観光資源が主体のスイスが為替無制限介入を行っていますが、其れが果たして何処まで続けられるのでしょうか。
各国で大規模デモや民衆暴動が起きる周期が短くなっていることからも其の傾向が強くなっているように思います。
良く言われているように、本当に金融崩壊も計画的に仕組まれたものでしょうか。EUの瓦解やユーロ危機も仕組まれたものでしょうか。
だったら何の対策もせずに放置すれば良いじゃないですか、早く崩壊しますよ。何故、必至になって通貨防衛をして食い止めているのでしょう。
今後、欧州が戦乱渦巻く暗黒の中世期に入るのも計画の内でしょうか。そんな周期が実際に存在することなど支配層は知らないでしょう。
いつになれば世界統一政府という誇大妄想が実現出来るのでしょうか。文明が周期的に転換することからも、もはや世界統一政府は無理です。
また、金融関係者がインチキ茶番な発言を行うことで一時的には株価などは上昇しますが其の効果も一時的です。
歴史は形を変えながらも再び繰り返します。更に数百年という長いスパンで見た場合、既に西洋文明という名の支配体制が弱まっていく運命なのです。
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中国の問題点は政治体制よりも主に環境問題です。コメントでいただいたようなイルミナティに加担した中国支配層による日本侵略の脅威を主張する人がいます。
これらは反ロスチャイルド同盟でも書かれていることから危機に感じている人も多いでしょう。政治的にユダヤ教に改宗したハザールおよびスキタイ系統であるイルミナティに、中国支配層も加わっていることを主な理由として、日本が中国に侵略されるという意見がココ最近になって再び増えてきました。
イルミナティの計画は実現するだろう…という思考に嵌る人もいますが、例え支配層が其の計画を目論んでも昔のように大衆扇動が成功しなければ上手くいきません。
確かに秘密結社は存在するとは思いますが、其のような政治的側面だけで見ると視野が狭く成りがちです。今や、政治、経済、科学、カルト宗教、金融資本家、被差別民族など様々な側面を加味して世界情勢を分析する時代へと変化していると思うからです。
秘密政治結社などの計画は絶対だという話や情報は、主に支配層による負け惜しみにも聞こえてきます。麻生元首相も中国脅威論は杞憂だと主張しています。
この発言の背景には中国人を始めとしたアジアの大衆による日本化の速度が大きく影響していると思います。特に其の傾向は東南アジアや中国の若者に顕著です。
過去、西洋と東洋の文明が入れ替わる大転換期には、既存の支配体制が凄まじい勢いで崩れ去る現象が起きています。
其れは欧州文明がピーク時の18世紀中頃から世界の支配体制において強い勢力を誇ったイルミナティなどの秘密結社にしても同様に崩れ去ります。欧州が地域ごとに各地で戦乱期に入れば盟約など意味を成しません。
今やフリーメーソンでさえインターネット上のFACEBOOKなどのSNSで会員を募集するような時代になっており、もはや全く秘密主義ではなくなっています。これは会員数の激減による消滅を危惧した末の「苦肉の策」でしょう。
文明の転換期に既存の支配体制が凄まじい勢いで崩れ去る現象、例えば、封建制が支配した中世期の欧州で、其れから抜け出し始めた時期に欧州でペストが猛威を振るいました。
其の結果として人口が急激に減少したことにより、荘園の農奴制が維持出来なくなり不効率な耕作地は放棄され、諸侯や貴族や教会の収入源が大幅に減少し封建制度が崩れたのです。
封建時代の拘束力が薄まり教会の支配力から開放された人たちの中でも特に芸術家たちは、支配者に気兼ねすることなく自由に絵画を描けるようになったことから、やがてルネッサンスが開花していきました。
つまり、文明の大転換期には気候変動を含めた自然現象が起き、其れが文明の転換を後押ししているかのようです。
これは将来的にアジアで疫病が起きるということではなく、既存の腐敗した支配体制を崩す現象としては、不安定な政治および国家経済の崩壊などを始めとして、急激な気候変動による食糧不足から始まる民族大移動も一因となるからです。
また、私の観測ですがインターネットの普及も支配体制を崩す一因になると思います。特に中国では既にインターネット加入人口は1億8千万人に迫る勢いです。
近い将来において2億人を突破するのも確実でしょう。そうした場合、中国人が真実の世界史を知ることで急激に目覚めて来るでしょう。
其の兆候は既に現れています。マダ中央政府による検閲が行われているようですが、其のうちに人件費がかさんで対処しきれない時代が到来します。
中国は巨大な隣国であり、其のことから日本人の関心も高いことは確かです。しかし、日本で中国に対する評価は低いものあり、日本人の約7割以上の人は中国が嫌いのようです。
これも対米隷属マスコミの成果といった感じがします。良く調べてみると東アジア諸国間貿易では日本の一人勝ちであり、特に日本の貿易黒字は対中と対台湾と対韓国で激増している。
特に対中貿易黒字は2010年は約4兆円と急増した。また韓国、台湾では対日貿易赤字の対GDP比率が急速に上昇している。この対日赤字の理由は、韓国や台湾は多くの超精密部品を日本から輸入して製造しているからである。
近年でも、中国で放送されているアニメの上位ベスト10には日本作品で占められている現実があります。
また、日本のアニメ関連商品の完成度は中国製と比較にならないほど高精度になっていることから、中国の目の肥えた本物志向の人たちは日本製を求める傾向が強まっています。
こうして、中国の若者が日本文化に興味を抱く者たちが急増している。今や中国でインターネット人口は日本の総人口を遥かに突破し凄い勢いで急増している。
現在、中国は情報を自国発信型ではなく世界中から情報を吸収している状態であり、政府による検閲も残っているが日々大勢の人たちが真実に目覚めています。
また、日本人の8割が韓国へ好感を持っていることは、韓国政府による韓国文化の拡散政策のために莫大な予算が計上されている影響が大きく、其の資金力に群がるマスコミ内の半島系人脈によって韓流ドラマやK-POPが優先的に取り上げられたことは、ある種の洗脳ともいえる現象です。
このことからも、政治的および人的な脅威で言えば南北朝鮮の方が脅威です。既に政官財マスコミに半島勢力が入り込みコントロールしています。また、国内で増殖を続けてきた朝鮮系カルト宗教も問題です。
コレは既に「カルト宗教」の書庫内でも述べていますが、其の勢力に深く関わっている政治家や役人たちが対米隷属の売国傾向にあることを知る日本人は私の周囲にはおいても少ないのが現状です。
米国の国家破綻が現実味を帯びている現在、極東有事の起爆剤として温存されている北朝鮮も脅威になります。リビアのように「用済み廃棄」を怖れてか保険の意味合いでロシアにも擦り寄っています。
仮に北朝鮮の体制が崩壊して、難民が国外に脱出した場合、日本にも大挙して押し寄せる可能性が高いのです。そのとき、日本は如何なる対応をするのか、排除するのか受け入れるのか、これは国脅威問題よりも重大であり政府には早急に対応策を練っていただきたい。
朝鮮や中国についての認識の差はマスコミにも大きな責任があると思いますが、日本人の大半は��小平以降の中国について否定的で悲観的な見方をしている人が多くいます。
日本人の中には中国が分裂し大混乱に陥ると主張している人もいる。ですが、考えてみればわかるのですが、1949年の大改革によって、軍事力が主体の体制に入りましたが、それから現在では60年ほどしか経過していません。
中国の軍事政権は次第に変化し共産主義体制でありながら資本主義を取り入れるという方向に大転換しました。節目で転換を行い体制継続を維持してきたことはロックフェラー財閥の意図が働いているのでしょう。
1989年のソビエト連邦を始め東欧の共産主義諸国が崩壊しましたが、其のときには中国で天安門事件が発生。このとき、多くの有識者と称する人が中国も同時に崩壊するのではないかという観測をしていました。
ですが、其の後は結果的に改革開放が本格化し、外資誘導型とはいえ未曾有の経済成長を成し遂げました。世界史を紐解くと1つの支配体制の時代が終わるには短くて約100年で平均すれば約150年近くかかっており、途中で改革が成功すれば更に伸び200年程度。
中国は革命が起きてから62年ですから、多少の政治や経済の体制の転換を何度も行いながら後50年以上は大丈夫かもしれないと思うようになりました。
革命後に上昇気流に乗って絶頂期を目指している社会体制ですから、この次期に体制が没落する可能性は少ないのです。ピークは2年後でしょう。
中国が上昇ピークにあることは、世界の諸国が景気後退に陥っている次期に、中国は10年間で10%を超える経済成長率を達成したことです。
1949年より以前の中国を見てください。国内において戦争と飢餓が交互に襲ってくる時代であり、現在からは想像が出来ないほどの生活レベルだったのです。
更には英国やオランダが貿易代金の代わりに輸出したアヘンによって、国民の大半がアヘン中毒に陥っていたのです。各地にアヘン窟や慰安婦窟が存在し民衆の多くが退廃していました。
驚くかもしれませんが、当時の中国では親孝行として父親をアヘン窟に通わせたいと思う人が多かったようなのです。これは、重篤な病の激痛を和らげることもあったそうですが、それにしても凄い時代です。
台湾も同様に日本統治前はオランダによってアヘン漬けにされていた時代でした。日本は50年かかってアヘンを台湾から排除し、地方ヤクザが仕切っていた土地を解放させ近代都市を造り、台湾の未来担う子供のために多数の学校を建設し識字率も日本並みに向上させました。
中国大陸では、初期の毛沢東は人民解放軍を組成して率いて、こうした欧米勢力による腐敗した状態を打ち壊し、文化大革命によって中国からアヘンを追放したのです。
この文化大革命は一部で既存の清王朝の文化までも破壊してしまったことから、中国の基底文化を葬り去った愚行と言われたりしていますが、其の反面で欧米列強や日本などから侵略されないような強い中国を目指したのです。
かつてのソビエト連邦のように、現在の中国の支配は軍人的です。民主化運動や分離独立問題および少数民族の独立運動は、大国としての中国を維持したい政府の見栄によって今でも武力によって鎮圧されています。
これを将来の日本の姿だと主張している人がいますが、日本は島国であり地続きではありませんから、海軍力の弱い中国が侵略してくる可能性は少ないでしょう。
確かに中国はプーチンの手腕でロシアとの国境問題を解決済みなことから、陸軍力を減らして海軍や空軍の拡充にシフトしていることはあります。
そもそも、歴史上においてシナ地域の王朝が直に軍隊を派遣して日本を攻めたことはありません、元寇「文永の役」も主に朝鮮の高麗王朝による約900隻もの「高麗軍」でした。
2度目の「弘安の役」では、高麗軍の約900隻の他、元が侵略して支配した宋に命じて高麗と同様に宋の自腹で約3500隻もの船を作らせたことは、「元」が日本を攻略する本気度が伺えます。
しかし、士気の低い宋の海軍は大幅に遅れて高麗軍と合流したが、其の直後に大嵐の遭遇しました。このことから、シナ地域の王朝が日本に攻めてきたという意見を言う人がいますが、「元」に命令されなければ宋は日本侵略など行わなかったこということです。
陸軍主体の宋が当時で約3500隻もの船を自腹で建造しながら、戦わずに殆どが海の藻屑を消えたことは宋に大ダメージを与えました。
其の莫大な費用を穴埋めするために更なる搾取を行うことで民衆の不満が高まり、「元」の軍隊が本格的に入り込み北宋は消滅しました。ここで初めて「元」が中原地帯を制覇し中国史に「元」が中国の歴代王朝に加わったのです。
つまり、大モンゴル帝国の主要国である「元」のフビライが、支配した国に日本攻略を行わせたにもかかわらず、台風の影響で負け戦となり莫大な戦費で国力が低下したところを元が侵攻し宋は「元」の支配下となってしまった。
話を戻します。ソ連も同様に支配力強化の名目で容赦ない大虐殺や武力行使を自国民に対して行いました。これが軍事力が全てだとする軍人（武人）支配の時代の特徴です。
日本と近隣の陸国と比較した場合、中国には様々な問題が露呈しているのは事実です。人権の問題、知識人への弾圧、メディア報道への検閲や圧力もマダ存在しています。
また、中国は未だに普通選挙による政治家の人選が行われていないことも大問題です。ですが、中国の歴史の中では大きく改善されているのが現在なのです。自由な経済は許すが自由な政治や言論は許さないといった現状。
しかし、歴史上では似たような体制は何度も存在しており、何も珍しい事ではありませんでした。強権的な政治が行われていたのに自由経済が花開いた時代が存在しましたし、独裁体制の下でも経済が繁栄した時代もあります。
続く…
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「１・中国脅威論についての考察」からの続き
一方で、上海派閥の習近平は、中国の自由市場経済化と民間企業の活性化により経済の効率化を図り、国内総生産GDP成長率の維持や、中国経済を本格的に米式グローバルスタンダードの積極的導入によって、中国を世界経済の枠組みに編入するということに関心を寄せている。 そして現在の中国東部沿岸地域の裕福な行財政エリート階層や各種金融や成金富豪を始め、中国内の軍産複合体の活性化と利権を継続し維持することにも積極的に取り組むようだ。
其の上、特権階級の縁戚関係や権力の世襲に対しても甘い傾向があるように思われる。2つの派閥が絶えず政権奪取を画策しており、共産党内で深刻な路線の差が厳然と存在しているのも事実である。
本来ならば分裂し別の政党とするべきであるが、表向きは一党独裁体制のままでないと広大な中国は治められないというジレンマから、お互いに妥協して共存していると思われる。
共青団派の影響力は現時点のような高度経済成長を続けていることで、現在では太子党系の上海派閥より優勢であったことから、おおよその次期国家主席は既に李克強に決まっていたので、第2次朝鮮戦争と日中戦争を画策していたＮＹのユダ金の焦り具合も大きかった。
経済重視政策やチベットや新彊ウイグル武力制圧問題で民衆の軍部への風当たりが強くなり権力ダウンしたことで、再び権力を握りたい軍上層部と共産党上海派閥との利害が一致したので、軍部が日本を威嚇するような軍事行動を繰り返し起こしているのだ。
以前も記事で書いたが、中国共産党では1つの党の中で2つの大きな相反する派閥が確実に共存している。2012年以降、上海派閥が欧米に接近しすぎた場合、この体制がいつまで維持できるかが問題である。
ＮＹのユダ金は中国と日本の関係を悪化させ極東有事を演出することで、再び軍事的冷戦構造を東アジア地区で実現させ軍産複合体を活性化させる計画がある。そのために、ユダ金は上海派閥を背後から支援してきた。
だから其の代わりに東西冷戦の片棒を担がせるつもりだろう。其のためには軍拡を早急に実現し、中国が米国と並ぶ軍事大国になってもらう計画である。
しかし、中国の現政権の国家主席である胡錦濤と温家宝首相は経済発展にばかり熱心で、戦争する気が全く無いし日本や韓国とも経済的な連携を重要視している。
こうして、事件を捏造して世論操作を行ってまで上海派閥が政権を奪取することで、2012年から中国は経済よりも軍拡に邁進する可能性が極めて高いのである。つい最近でも護衛艦「いそゆき」がヘリコプターに接近された。
其の後も何度も中国軍航空機による護衛艦への威圧や「いつでも攻撃できるぞ！」と言わんばかりの接近行動が、現政権による意向ではないことは明白だ。
其の中国軍部の強行派の裏にいるのが「上海派閥である江沢民派＝客家（ユダヤ系中国人）」だと分かる日本国内の保守派はどの程度いるだろうか。
彼らもユダ金のNWOに加担しているのである。江沢民派とブッシュ一派の仲を知らないで中国批判やデモをしているようだが無駄である。宇野氏の言うように、世界で起きている全ての現象の根源はユダヤ問題から端を発しています。
こうした中国軍部の暴走は、実は米国とユダ金の利益の為に行動している。中国軍の護衛艦への接近はアメリカ国益である！中国の原子力潜水艦の日本近海での航行も同様の目的なのです。
ユダ金は、日本のメディアを使って中国が軍事大国化する脅威を国民に植え付けるように画策した。その影響で世界構造を知らない人たちはテレビや新聞のニュースを妄信し、中国の軍事的脅威を本気に信じている。
尖閣諸島沖の中国漁船事故は、中国の軍部が次期政権の国家主席にユダ金系で軍部と癒着した上海派閥（江沢民派）から出したい意向による一種のクーデターである。
それと同時に、中国内でも反日活動を活発化させ、其の上に何も知らない日本人を中国に脅威を植えつけることに成功した。流出した動画を見ればわかるが、衝突するまでは並走していたのに、衝突した直後は中国漁船は停船してしまって全く追ってこなかった。
その理由は、先述したように単に日本の巡視艇と衝突し日本を非難する既成事実を作る目的だったからだ。
この衝突により経済重視の胡錦濤の派閥から李克強が次期国家主席になる予定だったものが、この尖閣諸島沖漁船衝突事件の発生によって中国内の世論が上海派閥に傾き、次期国家主席に習近平が就任することに決定してしまったのだ。
つまり、2012年から中国は経済よりも軍拡に邁進する可能性が高いのである。空母も現在よりも多く建造する計画に変わるかもしれない。こうしたＮＹのユダ金に繋がる勢力が中国内の裏で動いているのです。
そこでユダ金は、一端は閣僚を退いた極度の反中国思想でネオコンである凌雲会の前原議員を次期首相にする計画があるようだ。だが、世間は甘くないから、連中の目論見通りに実現するわけではない。
中国の軍事力を増強させる前に、米国の軍事力の方が世界を戦乱に巻き込む元凶であることを既に世界中の人々が知り始めている。
中国脅威論者が中国の軍事力の凄さを主張しているが、世界最大級の軍事力は米軍であり、中国の軍事力は米軍の7分の1程度である。
何度も言うが、度重なる中国軍航空機による護衛艦への威嚇的接近行動はＮＹのユダ金の帝王のために行われているものであり、極東における世界統一政府への布石でもあるのだ。
それがわからないと、現在起きている事象の本質が霞のベールで見えなくなるのです。また、中国は歴史を良く知っており、海軍力を世界最高レベルまで増強した国の大半は其の後50年ほどで急速に国家疲弊し破綻寸前状態にまで追い込まれていることを知っている。
なので、海軍力の増強には意外と慎重である。中国政府がチベットや新彊ウイグルの独立を阻止するためにを弾圧していることから、いずれ日本も中国に侵略され日本人が虐殺されるといった妄想に取り付かれている人が増えている。
日本や韓国および中国政府も上はマイノリティによる支配を受けている。中共は客家人が多い党であり、其の上の支配階級である李明博は日系人という話もある。
清の時代は連邦制であったのでチベットや新彊ウイグルやモンゴルや雲南地域は任意で連邦に加わっていたのですが、現在の中国政府は強権的に諸国を従わせている国内問題なのです。
資源問題もありますが、主に単なる世界に大国と思われたい見栄に過ぎません。３方が地続きの大陸国ですから、常に陸軍力の維持には注意を払ってきました。
常に北方の騎馬民族などの脅威に晒され、西からは異民族の流入によってシナ地域に大きな混乱と内戦が幾度も起きてきた。そのために国境に対する警備は日本人が想像できないほどでした。
「明」王朝は前の王朝であった「元」を中原から北方に追いやったが、まだ依然として強い勢力を維持していたことから、万里の長城を建設して防御したのです。中国は歴史上において元々は陸軍が主体の国であり海軍力は弱かった。
これは天下統一が成されたので日本水軍が仕事が無くなった。このことで水軍が幾度も倭寇と化して沿岸部を襲撃し、其の影響で其れが明の国力が弱くなった一因にもなった。
中国が海軍力を増強すれば、其の維持費は陸軍の比ではない位に増大する。そうなれば、大陸の国境警備が手薄になる可能性が高まる。現在の中国は、ロシアや近隣諸国との国境問題を解決する方向にある。
日清戦争においても清の海軍の軍艦は全て欧州製であった。これは日本も英国製の戦艦が主体だったが、清は乗り組み員の殆どがを欧州人に任せていた。
これが自国軍人が操っていた日本と大きく異なる点である。だから、清の海軍のような欧州人の乗組員ばかりでは愛国心は無いのが当然であった。
日本との戦いは主として海軍の衝突で勝敗が決まったようなものである。長くなるので省くが、シナという土地は陸軍力が強ければ誰でも支配できた国でした。
特に洛陽などを中心とした中原地帯を制圧すればシナにおける王朝を建てられ、中原を支配した王朝が中国における歴代王朝になるので、現在と比べれば意外と領土は狭かった。
しかし、シナ史上で最大のエリアを誇ったのは清であるが、「元」が最大のエリアだという人もいるが「元」は大モンゴル帝国でのシナ地域を支配した１つのエリアであっ
たにすぎない。
それたので話を戻します。しかし、良く調べてみると東アジア諸国間貿易では日本の一人勝ちであり、特に日本の貿易黒字は対中と対台湾と対韓国で激増している。特に対中貿易黒字は2010年は約4兆円と急増した。 また韓国、台湾では対日貿易赤字の対GDP比率が急速に上昇している。中国で放送されているアニメの上位ベスト10には日本作品で占められている現実があります。
アニメ関連商品の完成度は中国製と比較にならないほど高精度になっていまること
から、中国の目の肥えた本物志向の人たちは日本製を求める傾向が強まっています。
こうして、中国の若者が日本文化に興味を抱く者たちが急増している。今や中国でインターネット人口は日本の総人口を遥かに突破し凄い勢いで急増している。
中国は情報を自国発信型ではなく世界中から情報を吸収している状態であり、政府による検閲も残っているが日々大勢の人たちが真実に目覚めている。
新華社通信のWeb調査で中国人が好きな国は、1位がパキスタンで2位がロシア3位が日本です。1位と2位は国境を接する隣国ですが、海を隔てた日本が3位ということは日本文化好きが増えているからもあると思う。ちなみに中国人が嫌いな国は1位が韓国でした。
こうした若者層が、今までの大人が持っていた強烈な反日感情を克服していく可能性もある。後で詳しく述べるが、中国の環境問題は非常に深刻なレベルにあるから、日本の環境技術が喉かた手が出るほど欲しいと思っている。
また、一般企業にも拝金主義が横行しており、平気で消費者を騙して健康被害を与えてまでも莫大な利潤を上げようとする経営者が後を絶たない。こうしたモラルも是正していかないと本当に一過性の経済発展で終わってしまうだろう。
今や中国は米国を抜いて日本にとって世界最大の得意客になっているのです。また、衣料品も含め日本で販売されている製品の多くが中国製になっている現在、経済的に中国無しでは日本人の生活が成り立たない状態でしょう。
三橋氏が「中国不要論」を展開しているが、そういった自己中心的な側面だけでは何も解決しない。確かに歴史の違いから思考が日本人と大きく異なり、中韓を知れば知るほど嫌になる場合もあるだろう。
日本の近海には朝鮮やシナ地域は未来永劫に存在する。嫌だからといって引っ越すわけにもいかないのですから、どうしたら平和裏に共存できるかという道を探すことも今後は重要です。
また、日本の東レが開発した海水を真水に変える技術がある。都市部の近くまで深刻な砂漠化が進んでいる中国において、其の技術は救世主にも似たものとなるだろう。
日本が特化しつつあるハイテク素材である、化学・メタル・セラミックといったハイテク部品、ハイテク工作機械、高級かつ先端技術分野の最終製品は他国の追随を許さない状態ですので、依然として非価格競争力が高く容易には追いつかれません。
また、高精度な緻密ハイテク部品、ハイテク機械サービスの品質を始め、日本のホテル、レストラン、小売、タクシー、宅配便、コンビニなど、日本企業はいずれにおいても世界最高のサービスを提供しています。
そのサービス内容にふさわしい売値を確保することができれば、日本のサービス産業は更なる高い付加価値を生み出す産業になれるはずである。
世界の大衆は其の事実に気が付いているが、強欲な支配層や政治家は其れを認めたくないので、様々な妨害を日本に対して行ってきている。大人の方が力による支配が最強なのだと思っているよだが、其の思考こそが時代遅れであり幼稚なのだ。
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今回はhttp://blogs.yahoo.co.jp/beautyhappinesshide/61439834.htmlの記事にいただいたコメントへの返信です。
こんにちは、警鐘通行人様。どうやら「LEGACY OF ASHES」という左翼ブログに心酔しているようですね。
ですが、デービッドアイクの翻訳をしていたサハリン生まれの太田龍などを始め、何故にトロツキーやマルクスやアダム・スミスに傾倒し共産主義思想を持っていた人たちを取り上げるブログを持ち上げるのですか。
また、かつての高橋五郎さんも左翼でしょう。左翼の本懐は日本の国体を崩すことであり、日本の国体の基盤は皇室です。其の皇室がユダ金らと繋がっており其れが諸問題の主原因だと暗に誘導していると感じます。
また、左翼と似非右翼は其の本質は極めて酷似しています。最初は其のブログを凄いと思っていましたが、次第に記事の左翼色が強いことに気づきました。
其の上、自分のブログのファンに資金援助してくれ更にコメントまで書いてくれた人を平気で罵倒したり、金銭トラブルを抱える人は信用できないと思います。
右翼や左翼に染まった人に多いのですが、意見が合わなくなったからといってファンだった人を口汚く罵倒したりするのは理解できません。
リチャードコシミズの主張している共同体とは通貨統合を含めた経済圏のことです。既に通貨統合はBRICs諸国でも実現に向けて動いています。
アフリカの金本位制ディナール通貨による統合は、旗振り役のリビアが攻撃されたことで後退しましたが、アチコチで機軸通貨であるドルやユーロに代わる地域通貨構想が出ています。
現在でもアジア地域の経済圏は欧米を凌ぐ規模にまで拡大している。現在の中国は歴史を良く知っており、海軍力を世界最高レベルまで増強した国の大半は其の後50年ほどで急速に国家疲弊し破綻寸前状態にまで追い込まれていることを知っている。
軍艦の建造には莫大な費用がかかりますし、大量の燃料や乗組員の給与および食費も含めて維持費も膨大です。このような事から、中国は海軍力の増強には意外と慎重であり、ロシアなどから中古を買っています。
中国政府がチベットや新彊ウイグルの独立を阻止するためにを弾圧していることから、いずれ日本も中国に侵略され日本人が虐殺されるといった妄想に取り付かれている人が増えている。
だが、100年前後の歴史ではなく、約2000年のスパンでシナ地域の歴史や王朝の興亡の経緯を知って欲しいと思います。シナ地域を含む大陸国の歴史や彼ら大陸人が何故に其の思考を持つに至ったのかについては「大陸国の諸問題」「朝鮮問題」の書庫を御覧くださいませ。
チベットや新彊ウイグルの問題は現在の中国政府が、シナ史上で最大の領土を誇った清の時代の国境を再現しようとしているからであり一種の国内問題です。
そもそも、清王朝の時代はチベット仏教やウイグルのイスラムなど、宗教に対しては緩やかで認めていたことから、チベットや新彊ウイグルやモンゴルや雲南地域は任意で清の連邦に加わっていたのです。
しかし、現在の中国政府は強権的に武力行使で諸国を従わせているのです。資源問題もありますが、主に単なる世界に大国と思われたい見栄に過ぎません。
３方が地続きの大陸国ですから、常に陸軍力の維持には注意を払ってきました。歴史上、常に北方の騎馬民族などの脅威に晒され、西からは異民族の流入によってシナ地域に大きな混乱と内戦が起きてきた。
そのために国境に対する警備は日本人の想像できないほどである。中国は歴史上において元々は陸軍が主体の国であり海軍力は弱かった。これ以上は長くなるので省きますが、もっと長期スパンでの歴史と其の経緯や背景を知ってください。
そして、こうした分野に目覚めて活動している人たちの中に、いろいろ調べていくうちに日本国内に蔓延るカルト宗教や在日朝鮮人や被差別民の存在に当たりますが、何故か其れについて糾弾することを避け、次第に反中や中国脅威論に向かう人たちがいます。 確かに、このタブーの問題を語るのは勇気がいります。特にユダヤ問題よりも国内タブーを明らかにする方が大変です。かつて北野誠氏も「日本のタブーＸ」という著書を出版し、其の中でカルト宗教について批判していました。 また彼は自身のラジオ番組でもカルト批判を繰り返していましたところマスコミでバッシングされ始め、次第に仕事が激減したていったこともあり謝罪しましたが其の結果として芸能界を一時的に干されました。
そういった、カルト宗教の息がかかった企業が日本国内に多数存在しているのも事実ですから、そういった勢力からの批判もあるでしょう。
しかし、韓国の脅威については「心配ない」というような認識が増え、其の脅威は全く報道されません。これも巧妙に仕組まれた裏があります。
既に日本は朝鮮半島系の帰化人脈が政官財マスコミに入り込み、韓流を積極的に放送したりして日本人に友好的な面をアピール。
日本にとって最大の脅威は軍事的及び政治支配に関しては米国であるが、人間の流入による政官財マスコミへの間接支配の脅威という面では南北朝鮮に対して注意が必要である。 特にニュースの影響からか、多くの大衆に中国脅威論が急増している。中国批判している人たちが中国製品に囲まれた生活をしている大きな矛盾の存在。
尖閣問題は軍事行動の１つであるが、そもそも中国の軍艦や武装艦船と衝突したのではなく、日中間に軋轢を生じさせるためにカネで雇われた漁船が意図的に衝突したものです。
流出した動画を最後までみてほしい。衝突後は漁船は停止し追ってこなかったことからも、衝突する既成事実を作ることが主たる目的であったのです。
この問題の発端は、尖閣諸島沖での中国漁船を偽装した工作船衝突事件によって世に出たことで多くの大衆が知ることになったことは記憶に新しい。
其の後、一方的に中国政府やマスコミから非難されていた日本だったが、海保関係者が動画を流出させたことで事件の本質が世界に向けて明らかにされた。
僕の見た限りでは明らかに中国漁船の方が悪意を持って、ワザと衝突させようとする意図が見え見えであった。度重なる中国側の軍事行動によって、もし日中紛争に発展すればユダ金の軍需産業界の思う壺なのです。
元駐日大使でCIA高官でもあるジョセフ･ナイ氏が中心となって作成したアメリカの極東戦略の筋書きどうりに進んでいることに驚きます。そうした軍産複合体の意向を実現するための策略に嵌ってしまって日中戦争に向かわないように祈ります。
しかし、明らかに横暴な行為であった中国漁船の船長が罪に問われないで、流出元だと言われている海保の関係者が罪に問われたことは間に入った米国の意向が大きかったようだ。
「今回のように自分たちが命がけの仕事をしているのに、明らかに中国漁船がとった悪意のある行為が日本国民の目に触れないのはオカシイ」という義憤の志でアップロードしたようにも思えるのです。
この背景は、中国の歴史を少し遡ることで見えてくる。中国の共産主義化も東西対立の世界構造にするためにソ連以外でアジアの大国も共産化する必要があったのです。
そこでユダ金は、アイゼンバーグやキッシンジャーを北京に送り込んだ。日本が第2次大戦で敗北した後の中国では、国民党と共産党の内戦が勃発し、欧州から輸
入した近代兵器を多く持っていた国民党の軍が優勢だと思われていました。
だが、以外にも圧倒的に有利だった蒋介石の軍が八路軍に連戦連敗を重ねていった。最終的には東北部で立ち直れないほどの敗北を受けて総崩れとなり、1949年に中華人民共和国が建国されると国民党は台湾に逃亡したことで中国は完全に共産化が成功した。
実は八路軍は旧日本軍が残した兵器や弾薬をソ連すじから入手していたのだ。そして国民党がが優勢になると米国が意図的に介入して停戦させ、其の期間で共産軍は体制を立て直して盛り返していった。
これは隠れユダヤ人だったトルーマン大統領が指示したことだった。実は親米派だった蒋介石も裏ではグルだった。ワザと負けることで中国の共産化を実現する手助けをした。
蒋介石に従った国民党軍の兵士たちは、騙されているとは知らずに死んでいった。
つまり、ユダ金は、第2次世界大戦の始まる前からソ連と中国を共産化を計画し決めていたのである。
そして米ソ冷戦は軍需産業の活況によって軍産複合体を極限まで潤わせた。米ソの核兵器開発競争の激化で、両国とも実戦で使えない無駄な水爆やICBMを量産して配備させたから、ユダ金傘下の軍産複合体は、政府から支払われる軍事費で潤沢になった。
ユダ金はソ連にも意図的に、米国が開発した最新核兵器の情報が流しており競争力と軍事力の均衡を図っていった。偽りの東西冷戦による軍事対立による茶番だった！
そしてユダ金が支援した共産主義国である中国は、現代において新たな役割がある。ユダ金の思うままだったソ連は、極限まで搾取されて国家破綻を起こし体制崩壊し、現在のロシアはユダ金の勢力が皆無に近い国家となっている。
しかし、一党独裁体制である中国共産党も決して一枚岩ではない。それも政策が相反する派閥が1つの党内に妥協しながら共存し政治を行っている。
派閥を更に細分化すれば多く存在するのだろうが大きく分けて2つに分類できる。それを末端の大衆に知られないように情報統制を行っているようだが、上流階級の多くは、こうした中国共産党の2重構造を知っている。
政党内に野党とも言うべき執行部と相反する派閥が存在しているのである。現在の中国共産党は中国最大の権力集団である「政治局常務委員会」を中心とする集団指導体制を構築している。
この集団指導体制は、影響力拡大のため互いに絶えず競争する２つの非公式な派閥、こうした構造は時代を遡れば太子党と共青団派から構成されている。
現在では「太子党」と「共青団派」という呼び方は現在では行われていないが、こうした背景など派閥のルーツを知ることで見えてくるのです。
昨年の尖閣諸島沖の中国漁船衝突問題とは、胡錦濤時代の後に国家主席となることが決定していた李克強から上海派閥の習近平と次期国家主席を変えるために行われた策謀であった。
胡錦濤派と江沢民派が、次期政権をめぐる権力闘争でもあったのだ。2002年に江沢民が派閥が異なる胡錦濤に権力を譲った背景には、江沢民の息子のスキャン
ダルを胡錦濤が握り裏取引したからだといわれている。
中国共産党史上初の極めて平和的権力を譲った出来事だとされているが、真実はライバルの弱みを握ることで政権奪取した。
これはロシアのプーチンがエリツィン大統領と其の側近らの金銭スキャンダルを握っており、裏取引を提示して時期大統領にプーチンを指名させることで政権を平和的に継承したことと似ている現象である。
つまり、胡錦濤派が過去の「中国共産主義青年団」をルーツに持つメンバーから構成されており、どちらかといえば市民運動家やポピュリズム運動家など「大衆を重視して支持を集める」政策が基本である。
だが、其の一方で、いわゆる上海派閥（江沢民派･太子党系）の派閥の支援者の多くは、中国共産党高級幹部の子弟や、親の代に成功した大企業経営者二世などで構成された、既得権益を保守し代弁する傾向が強い層から多大な支持を受けている。
胡錦濤派の李克強が掲げていた政策は、国内における失業者問題を政策の最優先順位に掲げている他、低所得者層の庶民のための低価格住宅の普及や日本の健康保険制度を真似た基礎医療サービスの提供を根幹とするセーフティーネット構築の重要性を強調している。
そして、過去における中国の産業の中心地でもあった、東北地域の再開発をも積極的に進めている。
中国が世界で存在感を発揮するのは軍事力ではなく、日本のように庶民の経済格差を大幅に減らし中流層が増加すことで、経済大国への道を磐石にしたいようだ。
２へ続く…
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