ネットで女性医師復職支援

（Japan Medicine）

「小児科医バンク」試験運用開始／勤務条件や保育所の有無など提示

　不足する小児科医の確保を目的に日本小児科学会はこのほど、インターネットでの求職サイト「小児科医バンク」の試験運用を大阪府近郊の病院を中心に開始した。育児や介護などで現場を離れた女性医師の掘り起こしを目的としたもので、バンクに登録した医療機関は託児所や保育所の有無、勤務時間の臨時変更の可否など、詳細な勤務条件を提示している。休職中の医師の就労意欲と現場の求人とを結びつけることで、少しでも小児科医不足の解消につなげたい考えだ。すでにほかの地域からも実施の呼び声が強く、同学会として全国展開も視野に入れている。

　休日・夜間問わず小児医療に対するニーズが高まる中、小児科医不足は深刻化の一途をたどっている。その一因として女性医師の離職がある。同学会のまとめによると、小児科に女性勤務医が占める割合は、20代では43％に上る一方で、30代では32％、40代では18％まで減少する。夜間や休日、時間外の勤務が多く、出産、育児などとの両立が困難なためだ。

　女性医師の割合が高い小児科は、こうした離職に伴う労働環境へのダメージが大きい。業務のしわ寄せは残された医師の過重労働を招く。その結果、疲弊しきった医師が病院を離れ、小児科を閉鎖せざるを得ない病院も少なくない。また、過酷な労働環境の印象から若手医師の小児科離れも起きるなど、「医師不足が医師不足を招く」という悪循環が生じている。

　離職する女性医師が増加しているのではなく、現場に占める女性医師の割合が増えたことで、その影響が大きくなったというのが現場の見方だ。女性医師の離職対策として同学会も、女性医師の勤務形態の改善や再雇用支援事業を提案するなど、女性医師が能力を発揮できる体制づくりを厚生労働省に対して要望している。これに対し、厚労省も小児科医を含めた「女性医師バンク」の立ち上げを今年度中に予定しているが、現在のところ、設置の時期については未定としている。

● 求められる医療機関側の意識改革

　「意欲があっても働けない女性医師はいる。その思いと現場の求人をつなげることはできないか」―。

　女性医師の現場復帰を促す要因を探るべく、厚生労働科学研究班（分担研究者＝大澤真木子・東京女子医大教授）が40歳未満の女性医師を対象に「仕事の充実のために必要な制度」を尋ねたところ、専門医の認定期間の延長のほか、勤務医師の労働条件の明確化、育児施設の充実、ワークシェアリング制度、産休、育児休暇、休暇中の代替要員の確保などを求めていることが分かった。

　こうした声をもとに発足した同学会の求人サイト「小児科医バンク」では、求人を行う医療機関に詳細な勤務条件を提示するよう求める。項目は十数項目にわたるが、女性医師に配慮した項目としては「勤務時間（定時）の調整の可否」「勤務時間臨時変更の可否」「急な欠勤時のほかの医師によるカバーの有無」「産休・育児休暇取得の可否」「託児所・保育所の有無と利用の可否」―などが特徴的。求人内容と勤務条件が見合えば、医師個人が当該病院に直接連絡するというシステムだ。同バンク事業を担当する同学会プロジェクトチームの恵谷ゆり委員（大阪大医学部小児科助手）は、「バンクを通じ、施設側に女性医師に配慮した勤務環境を考えなければならないというメッセージも込めている」と話す。

　同バンクは登録制。登録を希望する医療機関はバンクのサイト http://qolpro.umin.jp/ から書き込める。登録時に同学会のＩＤ番号などは不要。現在までに８施設の医療機関が登録しており、うち１施設で雇用が成立している。同学会の藤村正哲理事（大阪府立母子保健総合医療センター総長）は、「多くの病院に利用してほしい。それぞれの小児科医が自分の条件に合った職場を見つける手助けになればと思う」と、全国展開に向け多くの医療機関の賛同を呼び掛けている。