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 昨日の日経新聞の1面コラム「春秋」で思いもかけぬ記述を読んだ。「きょうが命日」というから昨日6月24日が命日の高野悦子(写真=左は没後に日記をまとめた本)について、である。

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☆『二十歳の原点』コミック版も
 偶然か、僕は10年前の命日に、高野についての追悼記を書いていた(09年6月24日付日記:「高野悦子『二十歳の原点』の悲しみ:樺美智子、岸上大作、奥浩平、立命館大学」)。
 これは、ある年代の人には胸を打つようで、反響を呼んだ。
 そして「春秋」欄の記事で、最近、コミック版も出たことを知った(写真)。高野の短く、生硬だが純粋な二十歳の生涯は、いつの世も人の胸を打つのだ(高野について詳しいことは前掲日記参照)。

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 高野は、大学闘争が全国に燃え広がっていた1969年の昨日に自死している。これは、昭和44年のことだ。令和の今、平成を挟むから、もはや遠い昔、昭和史の話である。

☆NHKニュース、何年前か分からず
 この辺の元号と西暦については、社会的事件になった年だから、2つとも覚えている。しかしそれより前、あるいはそれより新しいと元号で言われても、それが何年前になるか、いちいち西暦に換算しないとにわかに何年前か把握できない。
 令和になって、最大の困りものがこれだ。具体的にはNHKのニュースである。
 この放送局は、年号表現が、昔も今も元号表現だ。それが、例えば昭和○○年などと表現されると大いに困る。その間に平成も挟むから、具体的に何年前のことなのか、すぐには分からない。

☆せめて西暦の併記を
 前述のように、全国に大学闘争が広がった昭和44年は1969年だ。そしてこの学園闘争は、昭和47年、連合赤軍による浅間山荘銃撃事件(写真)と、その後に発覚した仲間のリンチ大量殺人で、学生運動は完全に退潮した。ところがこれくらいになると、いちいち換算しないと1972年と分からない。

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 文字面で追っていくなら、西暦換算して計算できるが、テレビのニュースなどではそうはいかない。NHKには、せめて西暦併記をして欲しいのだが、それがない。

☆自局の都合を視聴者に押しつける傲慢さ
 近現代史を含めて、僕はよく年号表記をするが、元号表現は一切避けるし、やむを得ない場合は西暦を併記する。それが、表現者として当たり前のことだと思うが、NHKはそうではないようだ。
 自局の都合を視聴者に押しつけているだけだ。傲慢、と言うしかない。
 平成の世が意外と短かったから、昭和の出来事もまだたくさん出てくる。そのたびに換算に煩わされる。

昨年の今日の日記:「ホモ・サピエンスのヨーロッパ進出で絶滅したネアンデルタール人、人口はどれくらいだったか」

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 反日韓国の共産党一党独裁中国に進出した企業が、続々とエクソダスをしている。

☆昨年末のサムスン電子の一部工場撤退がひきがね
 きっかけは昨年末にサムスン電子が天津市にあるスマホ工場を閉鎖したことだ(写真)。一時は中国市場のシェア1位となったサムスンのスマホ「ギャラクシー」は、共産党一党独裁中国の地場スマホが低価格を武器に相次いで売上げを伸ばし、今や同国内のシェアは1%未満にまで落ち込んだ。

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 それなのに広東省恵州市と2つの製造工場を抱えていた。共産党一党独裁中国での挽回は不可能と見切ったサムスンは天津工場を閉鎖し、今や恵州工場でも撤退を視野に人員削減をしている。

☆続く韓国企業のエクソダス
 やはり共産党一党独裁中国での売れ行きが不振の現代自動車も、北京工場を春に稼働停止したばかりだ(写真)。2016年までは中国市場で「高級だが安価」を武器にシェア3位につけていたが、17年の在韓アメリカ軍の地上配備型終末高高度防衛ミサイル(THAAD)配備問題で、共産党一党独裁中国政府によるボイコットをくらい、一気にシェアを下げ、撤退に追い込まれた。

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 ボイコットによる販売減は現代自には痛かったが、それを仕掛けた共産党一党独裁中国も打撃だ。これにより雇用が一気に失われるからだ。
 さらに現代自の子会社起亜自動車の江蘇州の工場も今月まで一部稼働停止になる。
 家電でも、脱出は止まらない。今春、LG電子が冷蔵庫の生産をやめ、韓国内に生産移管した。

☆これから本格化へ
 ただ以上は、共産党一党独裁中国の地場企業が生産を伸ばし、相対的に割高な韓国製品が追い出された側面がある。
 しかしこれからは、トランプ政権による対米全輸出品への25%関税賦課が控えるほか、ファーウェイなどへの禁止がジワリと効いてくる。
 韓国の輸出額の2割を占める半導体は、ファーウェイへの輸出停止もあり、市況が悪化している。それは共産党一党独裁中国のまだ幼稚な半導体メーカーなどへの打撃となる。

☆「非対称性戦術」のブーメラン
 共産党一党独裁中国は、前記のTHAAD配備問題で、中国に進出していた韓国のロッテマートに圧力をかけ、撤退に追い込んだ。ファーウェイの孟晩舟をカナダ政府が逮捕したことの報復としてカナダ人元外交官らを逮捕した、共産党一党独裁中国お得意の「非対称戦術」だが、今やそれが共産党一党独裁中国自身に跳ね返ってきている。
 冒頭の昨年末のサムスン電子の撤退は、これまで雇用維持と地域経済に関心を寄せる共産党一党独裁中国政府の心証を害さないように配慮していたことのつっかい棒が外れたことを意味する。経営判断が自由になった韓国企業のエクソダスは、これからも続いていくだろう。

昨年の今日の日記:「社内規範に反する『合意の上での関係』でインテルのCEOがクビ、日本の会社と大差の厳しさ」

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 昨日は夏至だった。蒸し暑い梅雨の最中、梅雨明け後の猛暑が今から心配だ。
 まして地球温暖化の危機である。そんな中、氷河期の到来を憂える意見は気象学者の中にもほぼ皆無だ。地球温暖化で、もう氷河期は来ないのか?

☆ヒプシサーマルの緑のサハラ
 だが最後の氷河が終わって1.17万年もたち、氷河期−間氷期のサイクルからすれば、そろそろ氷河期が到来してもおかしくはない時期にさしかかっている。
 その氷河期の始まりの効果が、温暖化効果が打ち消せば、永遠に氷河期は来ないが、最寒冷期(LGM;2万8000年前前後)には平均で6〜7℃は気温が低下したとされているから、これは温暖化効果で打ち消せない。ただLGMはすぐに来るわけではない。氷河期に入っても、数千年後というレベルの先の話だ。
 現在は温暖な間氷期にあるわけだが、いかに間氷期が恵まれているかは、6000年前頃の気候最適期(ヒプシサーマル)と呼ばれている時期を思えば分かりやすい。この頃、信じられないことだがサハラは水に恵まれた緑に覆われていた(12年6月27日付日記:「『緑のサハラ』で紀元前5000年紀に家畜ウシの酪農;汚沢一派の妄動を嗤う」を参照)。
 サハラには、今ではサバンナや熱帯雨林でしか観られない動物の岩壁画の描かれた岩が多数残っている(写真=イヘーレン岩壁画の模写。アルジェリア、サハラ砂漠中央部のタッシリ・ナジェールに残された5000年前頃の岩壁画)。

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☆1世紀前、ミランコヴィッチの解明した天文学的事実
 氷河期と間氷期のサイクルは、7〜8万年とされる。なぜこのようなサイクルがあるのだろうか。
 それを、ほぼ解明したと思われるのが、セルビアの地球物理学者ミルティン・ミランコヴィッチである。今からちょうど1世紀前のことだった(写真=学生時代のミランコヴィッチ)。

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 そもそもは土木工学者だったミランコヴィッチは、1912年頃に地球の気候と太陽との関係に関心を抱き、1920年に『太陽の輻射による熱現象の数学理論』を発表した。
 氷河期と間氷期の交代は、地球と太陽との関係の3つのサイクルが組み合わさった結果として起こる。

☆地球軌道の離心率変化
 まずその1が、地球軌道の離心率の変化である。地球は太陽を焦点の1つとする楕円軌道上を公転しているが、その楕円の形は一定ではなく、約10万年をかけてつぶれた楕円が円に近い楕円となり、そしてまた横につぶれた楕円となる。楕円が最もつぶれた形になる時と最も円に近い形になる時とでは、太陽と地球との距離は最大で1827万キロも変化する。当然、地球が受ける太陽光は大きな影響を受け、結果として地球の気候に影響を与えることになる。

☆地軸の傾きの変化とコマの首振りのような歳差運動
 その2が、地軸の傾きの変化だ。地軸の傾きは約21.5度から24.5度の間を定期的に変化しており、その周期は約4.1万年。現在の傾き23.4度で、極大となった約8700年前から小さくなっており、約1.18万年後に極小となるという。
 地球の地軸の傾きは、離心率の変化と異なり、太陽から受ける光量では中立的だが、季節差に影響を与え。地軸の傾きが大きいほど、季節差が大きくなり、その結果、地球の気候にも影響を与える。
 第3が、歳差運動の変化だ。勢いを失ったコマのように、地球の自転軸の向きは公転しながら周期的に変化しており、これが歳差運動で、この周期は1.8万〜2.3万年である。これも、地軸の傾きのように、地球の気候に影響を与える。

☆日本の氷河は北アルプスだけ
 氷河(氷床)とは、雪が積もり、その圧力で押しつぶされて出来た巨大な氷の塊だ。ただ寒いだけでは、氷河は形成されない。
 最も形成されやすいのは、極地や山岳で、「暖かい冬」と「涼しい夏」が続いた時である。暖かい冬は、湿気の多い時で、そのために降雪が多くなる。それで大量に積もった雪が、涼しい夏が何年も続くと融け切れずに雪が厚いままになる。すると下層の雪が圧縮され、氷となる。

☆6カ所を確認
 日本には、現在、氷河と認定された大雪渓がカクネ里(ざと)雪渓(鹿島槍ケ岳北東斜面にある雪渓=下の写真の上)や内蔵助雪渓(立山連峰の稜線の東にある雪渓=下の写真の下)など6カ所ある。いずれも富山県と長野県北部にまたがる北アルプスで、寒冷な北海道ではない。それは、富山県と長野県北部が有数の豪雪地帯だからだ(12年1月4日付日記:「日本にも氷河が存在していた! 地球温暖化の前に風前の灯火かも;ジャンル=地質学、気候学」を参照)。

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 その意味で、北半球の極北域でやや温暖な夏が続く温暖化は、氷河期の到来を招きかねないとも言えるのである。

昨年の今日の日記:「大地震の頻発する国、地震国の国民として行く勇気なし」

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 手詰まり野党のおよそ気合いの入っていない麻生財務相への不信任、問責決議案を問題なく否決し、国会もいよいよ最終盤である。
 一時はと思われた19日の与野党党首討論も退屈なまま終わり、かつては永田町に吹き荒れた衆院の解散風はすっかり凪ぎ状態になった。安倍首相は衆院の解散をせず、7月の参院選単独の選挙戦が繰り広げられるのだろう。

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☆2ポイント幅の増税だが、増税後の解散・総選挙は難しい
 安倍首相にとって大きな決断時だった。
 つまり今回、衆参同日選を行わないと、10月に消費税増税を控えていて、衆院解散の時期選定が難しくなるからだ。
 今回の消費税増税は8%から10%へ2ポイントの増税で、増税率は25%だ。前回が5%から8%へ、増税率が60%になったことからすれば、さほどの痛税感はない。しかも食品類は軽減税率が採用されているから、よほどの高額の物の購入、高級レストラン利用でないと、懐の痛みは小さい。
 それでも、増税導入直前の今でも、世論調査を行うと消費税増税の反対者は賛成者を上回る。増税後に、選挙を行うのは、かなりの冒険だ。

☆来春しかチャンスはない
 それに株価低迷が暗示するように、好調だった日本の景気も下降線をたどっている。
 したがって一部に出ていた増税延期論、そして延期論とセットで衆参同日選が囁かれたのである。
 となると、来年の春頃にしか衆院解散のチャンスはない。この頃には、早ければ景気も回復基調になり、それを先取りして株価も上昇を始めているだろうからだ。
 この機会を逃すと、7月末からは東京オリンピックとなる。オリンピック期間中に選挙はまずできないので、秋まで待つしかない。

☆21年9月には自民総裁任期
 しかし尻は決まっている。次の年の9月には、自民党総裁任期を迎える。4選するにしろないにしろ、この前には解散・総選挙などできないだろう。
 もうその頃には、衆院議員の任期は残り1カ月ほどになっているから、総裁選まで引っ張ること絶対にない。
 だから衆参同日選をしない、ということなら、タイミングはかなり難しいとも言える。
 その意味で、7月の衆参同日選は絶好のタイミングだったのだ。7月を見送っていつ解散・総選挙に踏み切るのか、予測は難しい。順当なら、来年の秋なのだろうが。

☆衆院解散は国民民主党の解散のきっかけか
 野党のうち国民民主党は、衆院解散が先延ばしになりそうなことで最も安堵している党だろう。世論調査ではまんねん1%の支持率しかない。同日選になれば、選挙準備の遅れも相俟って、衆院解散ではなく国民民主党の解散に結びついただろう。
 一方の立憲民主党の思惑は複雑だ。選挙準備の遅れという事情は国民民主党と同じだが、それなりの支持率があり、決定的に国民民主党を突き放すチャンスになる。彼らにとって、政権交代など視野にないし、望むべくもないので、国民民主党を解散に追い込めるなら、同日選も悪くはない。

☆立憲民主党の金庫は空っぽ、解散先延ばしは苦しい
 また両党とも、かつての民主党の伝統で、解散総選挙ではそのまま小選挙区候補者になる選挙区支部長に活動費(兼生活費)を月50万円支給している。民主党の金庫をほぼそのまま引き継いだ国民民主党はまだしも、そこから弾かれた左派集団である立憲民主党の金庫は薄ら寒い。
 選挙が後になればなるほど、大量の候補者を擁立するとカネに窮する。仮に小選挙区に200人立てれば、50万円×200人で毎月1億円を調達しないといけない。立憲民主党にはきつい。
 かくて様々な思惑を抱えて、各党は参院選に臨むことになる。

昨年の今日の日記:「アメリカがUNESCOに続いて国連人権理事会から脱退、反人権国家に牛耳られる人権理事会という矛盾」

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 世界最大の民主主義国インドで5年に1度行われる総選挙の結果は、予想外のモディ首相率いる与党連合の勝利で終わった。

☆下馬評覆しモディ首相の与党連合が大勝
 あまりにも広大で人口も多いために、総選挙は州をいくつかまとめ7回に分けて行われた。そのため結果がなかなか出なかったが、このほどほぼ勢力図が固まり、モディ首相の人民党を中心とする与党連合が、定数545議席の下院の3分の2に迫る353議席を獲得した。
 選挙前は劣勢を伝えられ、野党の国民会議派(左派)に政権を奪われるか、勝っても僅差の勝利かと言われていたが、ふたを開ければ人民党など与党連合の圧勝だった。
 これは、インドで圧倒的多数を占める農村部(写真)でトイレや電気の普及といった地道な生活基盤の改善策だった。

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☆農村部でのトイレの圧倒的普及
 トイレのない家庭など、今の日本で暮らす人たちには想像もつかないだろうが、少なくとも高度成長前の1960年代の日本には、そんな家庭は少なからず存在したし、今でもアフリカなど途上国ではそうである。
 僕は、今年初め、ネパールを訪れた際、トランジットで1泊だけデリーに泊まっただけで、インドを1度も訪れていない。だから本当は、インドでその実情を見たかったのだが、もう時既に遅しのようだ。
 モディ政権は、政権成立以来これまでに累計200億ドルもの予算を投じ、9500万世帯にトイレを新設したのだという。トイレ不使用人口は、5億5000万人から500万人にまで激減させたのだ。

☆エチオピアでは普通だった
 僕は前にその一端を、映画『スラムドッグ$ミリオネア』で垣間見た。主人公の育ったスラムは、不潔の代名詞であり、まさに貧困とも一体だった(写真)。むろん各家庭にトイレなどなかった。

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 ただトイレ無しは、2016年にエチオピアを訪れた時に経験している(16年2月26日付日記:「エチオピア紀行(19):国際標準にとても達しないトイレ事情、世界最貧国の一断面」参照)。観光地でも完備しておらず、たまに設けられたトイレは汚いので、むしろ青空トイレの方が快適だった。エチオピアは、乾燥しているのでモンスーン気候帯のインドと同一視できないが、アフリカには、少なくとも農村部ではトイレ無しが普通なのだ。

☆成長軌道に乗せる道
 インドは、今年になって成長率が6%台に鈍化している。この国のアキレス腱は、労働市場と小売市場が閉鎖的で、州の権力が強く、強力な構造改革ができないことだ。それもあり、数学に優れた人材が多いのに、工業が発展していない。
 今後、再選されたモディ政権のもとでインドが工業力を発展させられれば、偉大な大国に成長していくだろう。

昨年の今日の日記:「サッカー、ワールドカップの熱狂の陰に隠されるロシアの闇」

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