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 昇竜の勢いだった共産党一党独裁中国のIT企業が、ファーウェイに続いて相次いで世界市場から閉め出されようとしている。

☆さすが監視国家、市民を監視するカメラ世界最大手
 アメリカの「ニューヨーク・タイムズ」紙は21日、アメリカ政府が監視カメラで世界シェア1位の「杭州海康威視数字技術(ハイクビジョン)」への禁輸措置を検討していると報じた(写真=杭州にあるハイクビジョンのオフィスに展示された監視機器と、そのロゴ)。

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 報道によると、商務省は安全保障上に懸念のある企業を列挙し、輸出を禁止しているエンティティー・リスト(EL)に杭州海康威視数字技術を追加掲載するという。

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 杭州海康威視数字技術は、共産党一党独裁中国に1億7000万台もある監視カメラで市民を監視する「スパイの目」のトップ企業で(写真=共産党一党独裁中国の交差点にずらりと並んだ監視カメラ。これらが市民の一挙手一投足を監視し、赤信号を渡っただけでも直ちに顔認証で名前を呼ばれて警告される)、アメリカが施行した2019国防権限法で、ファーウェイや中興通訊(ZTE)と共に挙げられた政府調達からの締め出された5社のうちの1社だ(国防権限法については、18年12月10日付日記:「日本企業にとって対中国ビジネスの転換を迫られる2020年問題、アメリカの国防権限法の牙」を参照。また共産党一党独裁中国の監視カメラによる市民監視ついては、同年1月7日付日記:「1億7000万台もの街頭などの監視カメラが全国民14億人を顔認証で個人特定して監視する共産党一党独裁中国の恐怖」を参照)。

☆顔認証技術と組み合わせウイグル族を摘発
 上記の日記でも書いたが、現代社会にとって反倫理的・非人道的な企業であり、存在してはならない会社である。
 アメリカ議会などでは、杭州海康威視数字技術の監視カメラが新疆ウイグル自治区のウイグル族(東トルキスタン人)の弾圧に使われているとして問題視されている。例えば街中ばかりか、100万人とも200万人とも言われるウイグル族の強制収容所で、多数の監視カメラが24時間、被収容者を監視している。
 監視牢獄国家らしく共産党一党独裁中国には、顔認証ソフトと組み込んだ監視カメラの大手が多く、翌日にはブルームバーグ通信が同世界2位の「浙江大華技術」もELに追加掲載を検討していると報じた。ちなみに同社も、国防権限法で指定された5社のうちの1社だ。

☆かつてノーテンキだったアメリカの大変貌
 一昔前まで、軍基地内や在外アメリカ大使館構内の監視カメラに、杭州海康威視数字技術製などの製品を使っていたノーテンキなアメリカが、急激に警戒を強めていることは喜ばしいことだ。
 監視カメラはネットに接続されれば、遠く北京の共産党当局にまで画像が届く懸念がある。そうしない、と彼らは言うだろうが、スターリン主義者の言うことは基本的にすべてペテンなので、とうてい信じるに足らないのである。

昨年の今日の日記:「所用でソウルを7年ぶりに再訪、日本大使館前の反日団体「挺対協」の建てた『少女像』を観る」

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 ファーウェイ離れが止まらない。去る15日、アメリカ商務省が、ファーウェイを輸出管理法に基づく「エンティティー・リスト(EL)」に加え、さらにトランプ大統領が大統領令でアメリカ企業の同社製品の購入を停止した(19年5月19日付日記:「ファーウェイ、トランプ政権からEL掲載の最終的制裁、米中貿易戦争の波、いよいよ高し」を参照)が、その影響が世界に広がっている(写真=ファーウェイの本社)。

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☆グーグル、ファーウェイとの取引見合わせへ
 アメリカ政府のこの措置を受け、19日にグーグルがファーウェイとの取引を見合わせるかもしれないとの意向が伝えられた。ファーウェイは、スマホの販売高が、世界で3位で、OSにグーグルのアンドロイドを使い、そこから様々な関連ソフトを提供していた。
 グーグルがアンドロイドの提供を中止すると、新たなスマホを作れなくなる。アンドロイドは無償だけれど、それと関連する有償サービスなどがユーザーに提供できなくなるから、少なくとも先進国では新規スマホは、作れない。
 グーグルは、2010年に検索結果の検閲を拒んで、共産党一党独裁中国から撤退している。その後、再参入を模索していたが、今の状況ではアメリカ政府からも歓迎されないので、もはや見切りをつけたと見られる。

☆スマホ半導体設計の9割のシェアを持つアーム社も取引停止
 22日、それ以上の激震がファーウェイを襲った。世界中のスマホ半導体の設計で9割という圧倒的シェアを持つイギリスの半導体設計大手のアーム社が「アメリカ政府の規制に従う」と声明したのだ。
 ファーウェイのスマホも、基盤技術はアーム社に頼る。一から半導体を設計すると、膨大な時間とコストがかかり、しかもその技術すらファーウェイには無い。どこかから盗んでくるのだろうが、それでも開発に時間がかかるのは必至。事実上、新たなスマホ開発は困難になったと見られる。
 そもそもファーウェイのスマホは、どこにバックドアが仕掛けられているか分からない不安のある代物で、西側の要人は使わない。それが世界の市場から一掃されるのは、極めて良好なことだ。

☆日本でも取引停止の動き
 日本にも、ファーウェイ離れは及んでいる。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの大手3社は22日、グーグルの関連ソフトが使えなくなる懸念から、ファーウェイの新型スマホの発売延期や予約停止を決めた。格安スマホでも、同様な措置が相次いでいる。
 これを受け、店頭からファーウェイ製のスマホを撤去するショップも出始めた。
 またパナソニックも、アメリカ政府の禁止した措置に該当する製品のファーウェイへの輸出を停止した。
 世界のIT界の巨人の並み居るアメリカで、ファーウェイの輸出停止は、玉突き的にヨーロッパや日本などに波及していく。例えば日本のIT関連部品メーカーも、どれがアメリカの輸出禁止措置に抵触するか分からないこともあり、ファーウェイとの取引に及び腰になっている。

☆日本企業は企業倫理の問題として、共産党のイヌであるファーウェイと絶縁せよ
 共産党一党独裁の専制国家のスパイ活動に深く関わる企業とは、日本企業も取引すべきではない。それは、企業倫理の問題なのだから。
 そして日本の経産省などに望む。ファーウェイ日本法人の企業活動を停止、ないしは制限することを。同法人には高給を餌にして集めた日本人研究者が1000人近くも勤務しているといわれる。彼らを、祖国と自由な世界市民に背く背徳漢にさせないために、その措置が必要だ。

昨年の今日の日記:「太陽系草創期に捕獲された宇宙の彼方から飛来して捕獲された訪問者の小惑星」

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 株式市場は、米中貿易戦争での世界景気の後退、日本の輸出鈍化を警戒し、長い調整局面に入っている。
 私見だが、トランプ政権とアメリカ政界の対共産党一党独裁中国への警戒心は、通商や交易ルールだけでなく、いまや安全保障面にも及んでいるので、米中貿易戦争は容易に決着しない。
 マーケットがこの事態を織り込むまで、長い時間がかかると思うので、調整局面は長引くだろう。
 当面、株式市場には悲観的だ。ただREIT市場が堅調なのは、頼もしい。

☆退職金2000万円を一気に外貨建て生保に
 数週間前の日経新聞の記事を読んで驚いたことがある。
 関東に住む65歳のある男性の悲惨な話である。その男性は、5年前に退職金の約2000万円を外貨建て生命保険に注ぎ込んで、大きな含み損を抱えてしまったというのだ。
 2000万円の退職金をもらえたのだから、大企業に勤めていたのだろう。
 この男性は、3つの大きな間違いをした。年0.02%程度の超低金利の定期預金ではなく、投資で少しでも利回りを増やそうとしたのは分かるが、言うまでもなく投資とはリターンが確定していない。儲かることもあるが、損をすることも多い。
 したがってまず金融知識を積んで、金融リテラシーに強くならなければならない。それなのに、銀行に勧められるままに窓販の外貨建て生保を買ったこと、だ。それが第一。

☆円高で360万円もの含み損
 次いでプロでない一般の人の投資には、分散投資が不可欠だということだ。1度にドカーンと1種類の金融商品にだけ投資するな、というのは鉄則中の鉄則だ。それなのに1度に単一の商品の外貨建て生保に虎の子の退職金を注ぎ込んだ。
 その後に進んだ円高で、約360万円もの含み損を出しているという。こうなると、解約もできない。

☆狙った利回りはたった1%だったのに
 第3に、銀行などで高い手数料の商品を買ったことだ(写真=銀行の金融相談窓口。知識の無い人が良い商品を勧められることは決してない。勧められるのは、銀行にとって旨味の大きい高手数料の投信や外貨建て生保である)。当時、外貨建て生命保険の銀行の手数料は5%くらいはあったはずだ。つまり買った時点で、5%の損失を抱えた。

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 担当者の勧めでこの人の狙った利回りは、「固定金利で1%」だったという。僕に言わせると、たった1%の利回り狙いで18%の含み損とは、かなりのアホ、である。
 自分の老後を託す退職金を他人頼みにしたしっぺ返しにしては、きつすぎるが、同情の余地はない。

☆ネット証券に口座を開いてIPOに挑戦
 仮に僕が2000万円の退職金を手にしたら、まず手数料の安いネット証券に口座を開き、お金はMRF(マネー・リザーブ・ファンド)に一時的に置き、ネット証券の募集するIPOに挑戦する。これは抽選だから、人気の新規公開株はなかなか当たらない。
 しかし、初値が飛ぶことはないREITなら、ほぼ当選するはずだ。新規公開のREITなら、年4%の利回りはまず堅い。
 それでも消化しきれないはずだから、その場合は、米中貿易戦争ショックで大幅にバーゲンセールとなった高利回り株を、ネット証券で買う。値上がり期待は低いが、中には配当利回りが5%近い銘柄もいくつもある。

☆手数料の高い銀行・対面型証券は避けるが基本
 投信も、インデックス型ならネット証券なら手数料がほぼ無料だ。インデックス型なら毎日必ず取られる信託報酬が年0.1%前後と格安だ。手数料と違って、信託報酬は保有している限り取られるから、これは最低額の投信を選ぶことが基本だ。
 そのうえで、年に必ず1回は訪れる株暴落時を見計らって、少しずつ購入する。これなら含み損となるリスクはほとんどない。
 最悪は、この反対。手数料の高い銀行や対面販売の証券会社で、勧められるままにテーマ型の投信を購入すること。手数料も信託報酬も突出して高い上に、営業マンは「旬」の投信を勧めるから、その時点で価格は高くなっているので、値下がりリスクが大きくなる。
 REITもいい。ただREITといえども、全体が調整する時はあるから、それを見計らって、ネットで注文する。ネット証券なら手数料は格安だ。それなら年利回りは4%は堅い。うまくすれば、値上がりによる含み益も期待できる。実際、僕はそうやった。

☆誰しも金融知識は不可欠
 サラリーパースンが定年が近づいたら、せめて日経新聞を読んで、金融知識を高める努力をすべきだ。それが運用に大きな違いを生む。
 先の男性の18%の含み損と比べ、僕のやり方であれば逆に18%の含み益もないわけではない。天と地の差、である。
 そして先の男性の得る年利回りは1%なのに、後者なら4%は堅い。金融知識の差は、これほど極端であることを、若い人も、ぜひ知って欲しいと願う。

昨年の今日の日記:「日大アメフト部、危険タックルが示した若者の清々しさと大人たちの卑劣さ」

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 これが、イスラム原理主義テロリストの卑怯な正体である。
 バングラデシュのメディアが情報当局の話として伝えたところによると、2016年7月、同国の首都ダッカで日本人7人を含む22人が殺害されたレストラン襲撃テロ事件で、実行犯らを過激派に勧誘した首謀者の立命館大元准教授のモハメド・サイフラ・オザキ(写真)がイラクで身柄を拘束されているという。

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☆バングラ出身、日本人女性と結婚し、改姓・日本国籍取得
 モハマド・サイフラ・オザキは、元の名はサジト・チャンドラ・デブナットといい、写真のように純粋日本人ではなく、バングラデシュ人だった。
 それが日本人女性と結婚し、オザキ姓に改姓、国籍も2012年に日本国籍を取得した(日本人と結婚したから)。
 もともとはヒンドゥー教徒だったというが、2008年頃に信教をイスラム教に改宗。そしてイスラム原理主義過激派になった。
 オザキの来日後の経歴をザッと振り返ると、2002年に立命館アジア太平洋大学(APU=大分県)に入学、そこを卒業すると、修士課程、博士課程も修了し、2011年に本部のある京都の立命館大学国際関係学部で経営学の助教に就任。この頃、同窓の日本人女性と結婚し、オザキ姓に改姓している。

☆テロリストを教官に任用していた立命館大学
 おそらくこの頃から、テロを行うべく日本人女性と結婚し、改姓・日本国籍取得を行ったのだろう。日本国籍でオザキ姓なら、海外への出入国も便利だし、テロリストのリクルートにうってつけだ。
 2015年には准教授に昇格したが、5月頃からダッカ警察の捜査を受けるようになった。立命館大学は、テロリストを教官として「飼って」いたわけで、任命責任は免れまい。
 身辺に捜査の手を感じたオザキは、同年12月に妻と2人の子どもと共にブルガリアに出国し、その後行方不明となった。出勤もしてこないオザキを、立命館大がようやく解雇したのは、2016年3月になってからだ。危うくダッカ・テロの時の大学在勤者の汚名を免れている。

☆日本人妻と子ども2人を空爆で死なせて自分だけは投降か!?
 僕が冒頭に「卑怯な正体」と書いたのは、その後、シリアで日本人の妻と幼い子ども2人と共にIS(自称「イスラム国」)に身を投じていて、空爆を受けて3人とも死亡したのに、自らは生き延び、今年3月、ISの最終拠点だったシリア東部バグズ村で、複数のバングラデシュ人とクルド人対テロ部隊に投降したことだ。その後、イラク北部のクルド人自治区スレイマニヤの拘置所に移されて拘束されている。
 若者をテロリストに勧誘し実行させ、実行犯たちは治安部隊によって射殺されたのに、自分は安全地帯にぬくぬくと生きた。そして妻と子どもを空爆で死なせてからも、自分だけは投降して命を長らえている。こういう輩を、日本では「卑怯者」、「恥知らず」と呼ぶ。

☆日本に送還されてきたら……ゾッとさせられる
 今後、もし仮にオザキがイラク当局から釈放された場合、日本国籍を持つから、日本に送還されてくる可能性も高い。
 このような殺人教唆者が日本に来たら、と思うと、ゾッとさせられる。日本は、イギリスが自国のIS参加者に行ったような国籍剥奪は、オザキに対してどうせできないだろうから。
 ただ国外犯として、日本でもすぐに逮捕され、極刑に処せられるだろう。それが、せめてもの救いだ。

昨年の今日の日記:「サウジアラビア北部の砂漠で8.5〜9万年前の現生人類の指の化石」

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 先進国現代人の大いなる悩みは、肥満、だろう。肥満など、旧石器時代には存在しなかった悩みである。それどころか旧石器時代では、餓えこそが人類の恐怖だった。

☆野生の果実も酸っぱく、繊維だらけ
 なぜ旧石器時代に存在しなかったかは、澱粉食(炭水化物)が十分に得られなかったからだ。今日の炭水化物の「塊」である芋は、品種改良されたものであり、旧石器時代のそれは、根が多少太ったようなものだった。
 野生の果実も、甘いどころか酸っぱく、しかも繊維だらけで、甘くてジューシーな果実に慣れた現代人が食べようとしても、とても食べられたものではない。それでも果実は、サルとの競合だった。
 繊維質ばかりの植物食では、肥満になるほどの炭水化物はとうてい摂れない。

☆砂糖の摂取がとどめ
 肥満が問題になるには、その前提として近東で穀物栽培が始まることが必要だった。ただ1.2万年前以降に、初めてコムギ、オオムギの栽培が始まるが、当初の収量は少なく、農耕開始初期も肥満が問題になるほどではなかった。
 しかし穀物栽培は、人類が初めて余剰生産物を蓄積できる手段を提供した。これにより、生産現場から隔絶された特権階級が生まれ、そこに過剰な炭水化物摂取による肥満の芽が出始める。
 そこに甘味料として砂糖の栽培も加わる。
 ちなみに砂糖に無縁だった旧石器人も、ハチミツは採取していたかもしれない。甘い物への嗜好は、人類のみならず脊椎動物共通のものだからだ。ある研究者が、動物園に飼育されているゴリラに様々な食品を自由に選ばせると、彼らはまずチョコバーを取った。

☆ネアンデルタール人の歯石に澱粉粒
 重要なのは、肥満とそれによるメタボ疾患は、階級格差の産物だということだ。生産現場の農民は、近代まで食うや食わずであった。そこから隔絶された王侯貴族・権力者だけの問題だった。
 ただ人類が、澱粉食を摂るようになったのは、意外と古かったらしい。オランダ、ライデン大学の古植物学者のアマンダ・ヘンリー(写真)らは、はるか4万年前のネアンデルタール人の歯石に澱粉粒の含まれていたことを見出した。その澱粉の起源は分からないが、野生穀物を集めて摂っていたこともあったかもしれない。
 しかしそれがとても主食と呼べる量でなかったのは確かだ。

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 したがってネアンデルタール人にも、肥満は無縁であった。肉体の残った彼らの遺骸は見つかっていないものの、それは確言できる。その理由は、上記に述べたとおりだ。

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 なお写真は、現代のモーリタニアの上流階級の女性。この国では、女性は肥満なほど美人とされているので、豊かな若い女性は親から監禁状態で美味い物、甘い物を与えられ、太らされる。金持ちの家に嫁に行くためだ。

昨年の今日の日記:「『宮古ブルー』の美しい青い海の宮古島に遊ぶ;初シュノーケルに挑戦も……」

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