見直せ！日中友好 ( アジア情勢 ) - 反日勢力を斬る

見直せ！日中友好

WILL 10月号は「日中友好」の幻を見直せという特集号です。
以下、各論者(５氏)の論点を逐一ご紹介しましょう。

人を食う中国人に食われるな
渡部昇一

このテーマの背景にはインターネットで紹介された、胎児を食べる衝撃的な中国人の写真のイメージがあると思う。

現在の日中「友好」は日本が一方的に中国に隷属を強いられた「友好」だ。
その一因は、日本人が刷り込まれた「シナ事変」と「満州事変」の二つの「根拠なき罪悪感」にある。
「シナ事変」も「満州事変」も、中国に罪悪感を抱く必要はまったくない。
(その理由は長くなるので省略)
正しい歴史を踏まえた友好も大事だが、もうひとつ注意しなければならないのは、シナ人の基本的な性格だ。

日本の経済界は、今、中国経済はぐんぐん伸びているが、あちらは共産主義の一党独裁、人治国家である。
資本主義の論理も定まらず、まともな統計資料もない、情報管理も甘い。
彼らの不信義によって大きな損失を出している企業が非常に多い。
経済人ならば友好とカネとは別物であるとことは充分承知であろうが、気がつけば中国にむしり取られてスッテンテンになる位の覚悟が必要だ。
「支那人の食人肉風習」という一文もあるが、現在その風習が一般的ではないにせよ、敵もないのに軍備を拡張し、沖縄は自国の領土だという。海洋進出の先に日本があるなら、これこそ「食人肉風習」のＤＮＡがなせる業かもしれない。

中国と友好関係を結ぶには、中国から侵略されないという具体的な力を持ち、なおかつ歴史的劣等感を持たないという、実体と心の対応策を持たなければならない。
でなければ、徒に友好友好と口にしても、無駄というよりむしろ危険である。

中国のバブルは北京五輪までもたない
黄　文雄

中国という国は、従来の「開発途上国家」としてとらえるのでなく、一歩進めて「過剰開発国家」と見た方が正確だ。
有限な資源を早くから無分別に開発し尽し、今や資源最小国と化している。

中国経済の弱点は

①経済基盤が弱い
②国際的信頼が高くない
③対外依存率70％(日本は20％)
④技術開発に投資せずコピー盗用の「寄生国家」
⑤エネルギー資源不足
⑥食糧問題
⑦他国からの過剰投資(500～600億ドル、高級幹部や家族の持ち逃げの同額

さらに「三農問題(農業の低生産性、農村の荒廃、農民の貧困)」「食糧問題」「汚職・賄賂問題」がある。

政治的支配者が農民から搾取するシステムができている。
人口の僅か１％の人間が、国富の約半分を手にしているのに対し、７～８億の農民が、一日の生活費が１ドル以下という経済格差がある。

バブル崩壊はオリンピック前に起こる。その責任を日本に転嫁する。
しかし、バブルが崩壊しても中国共産党の一党独裁体制は変わらず、10年は続く。
人民解放軍とチャイナ・マフィアの存在がその理由だ。