靖国問題は朝日新聞が火をつけた ( アジア情勢 ) - 反日勢力を斬る

靖国問題、朝日が元凶

今朝の産経抄は久しぶりに切れ味が良かったので、産経新聞をお読みになっていない方に、あるいは靖国問題の発端をご存知ない方のためにご紹介する。

靖国問題を外交問題にしたのは実は朝日新聞である。

従軍慰安婦の強制連行も、新しい教科書問題も、南京虐殺もすべて朝日新聞のご注進で中国がそれに乗っただけの話。

元はといえば、朝日新聞が諸悪の根源なのだ。

これをマッチポンプと呼ぶ人がいるが、間違いだと思う。

朝日新聞はポンプで自分のつけた火を消そうとしないばかりか、さらに油を注ぐ。

中国は「小泉首相は日本国民の強い反対を無視した」というが、今朝の各社のアンケート結果を見てもすべての新聞社で「首相の靖国参拝を支持する」が半数を超えた。

いかにお人好しな日本国民でも、ここまでやられれば少しは目が覚めたのだろう。

このような国民感情の変化に気付かず、まったく遊離してしまったのが現在のマスコミの姿である。

産経新聞(2006年8月17日付朝刊)「産経抄」より

(前文略)
▼九段の杜の「靖国」は小泉首相の15日参拝で大騒ぎだ。
某紙の社説は「こんなにかまびすしい日になったのは、いつからだろうか」と問いかけた。その答えも用意してあって、「小泉首相の靖国神社参拝が一つのきっかけになっているのは間違いない」と非難する。

▼これを小欄は詭弁と呼ぶことにしている。
「いつから」というなら、昭和60年の終戦記念日にまでさかのぼらねばならないことは某紙自身がよく知っている。火をつけたのは「某紙」こと朝日新聞だったからだ。
このごとを、いまー度いっておきたい。

▼当時の中曽根首相が戦後40年の区切りに「公式参拝」をした。
ところが朝日は、直前の７日付で靖国参拝を「中国が厳しい視線で凝視している」と書いた。

これを人民日報が日本国内で反対が起きていると応じると、朝日がこだまのように「アジア人民傷つける」と呼応する。
かくて、自虐報道が拡大再生産されていく。

▼戦場に散った人々の御霊をなぐさめ、国のために殉じた人々の霊を祀るのが靖国神社だ。それが日本メディアからヒントを得たのか、中国が対日圧力の道具に使うようになった。
いまや「靖国問題とは中国問題」(『靖国問題と中国』)なのである。

▼いまの中国は、日本の反中感情を意識して、首相参拝批判には抑制ぎみだ。
李肇星外相は「小泉首相は日本人民の強い反対を無視した」と首相と日本国民を引き離す。
中国の巧妙な外交術に乗せられまい。