2005年07月01日の記事一覧 - 詳細表示

世界の常識中韓の非常識

世界の常識、中韓の非常識

中韓は戦術として靖国参拝に反対しているに過ぎない。
その戦術に乗せられて、小泉首相に靖国参拝の中止を求める政治家、評論家、マスコミは哀れというほかはない。

中韓のごたくに誤魔化されるな！
世界は靖国をこうみている (江崎道朗日本会議事務総局)
(「正論」８月号より)

「靖国参拝に反対する国は世界中に僅か二ヵ国」

まず客観的な事実の確認から始めたい。
首相の靖国神社参拝を正面から批判している国は、世界190数カ国のうち僅か二ヵ国、つまり中国と韓国だけである。

一部マスコミが、僅か二ヵ国の反対をもって「外交的行き詰まり」
(6月14日付朝日新聞「社説」)などと大げさな表現で、あたかもアジア全体が参拝に反対しているかのような紙面作りをしているため、すっかり騙されている人が多いが、世界の大半は何ら問題視していない。

ほとんどの国は、自国の戦没者をどのように祀るかは純然たる内政問題であって、他国が口を挟むべきではないという国際社会の常識を弁えているからである。

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君が代に馬の尻のNHK

「君が代に馬の尻写すＮＨＫ」

なんて下手な川柳にもなりませんが、ＮＨＫが日本ダービーでの国歌独唱のシーンで馬の尻の映像を流し続けるという話は知ってました？

私は競馬にまったく興味がないので実際に見たことはありませんが、雑誌「正論」中村先生が再三書かれているのを読んで知っていました。

今年のダービーは「馬の尻」のお宝映像を止めて、開会式をカット、「君が代」隠しをしたそうです。

ＮＨＫウオッチング(中村粲元独協大学教授・昭和史研究所代表)
(雑誌「正論」８月号より)

(前文略)
開会式カットで「君が代」隠し

NHK報道の国旗国歌隠しについてはこれまで繰り返し書いてきた。
読者の中には、「まさか国旗国家忌避がNHKの報道方針であるとは考へられない。中村は臆断で書ゐているのではないか」と思はれる方も居られるかも知れない。自分の主張が勝手な憶測でないことを示す最近の実例を紹介させて頂かう。

それは5月29日に行はれた第72回日本ダービーの放送である。
実は毎年の日本ダービー中継放送でNHKが国歌放送の部分だけ他の映像と音声で妨害するといふ悪質極まる「君が代隠し」を繰り返してきたことについては、従来三度に亙って本欄で暴露し批判してきた。

ある時はダービーと無関係なサッカーの映像で、ある時は国歌の品位を貶める馬の尻の映像で「君が代隠し」「君が代侮辱」の放映を性懲りもなく繰り返してきた。
「君が代」軽視の世論を誘導するのがNHKの狙ひであつたと思はれる。

ところで今年の日本ダービーはいかに放映されたか、誰しも興味がおありであらう。
毎年のやうに日本ダービーになると本欄が開会式の国歌放送に関してNHKを批判することを知つてゐるNHKは、今年は何と開会式自体の放送を取り止め、過去の日本ダービーの映像やデイープインパクトをめぐる話やらでその時間をつぶすといふ「開会式カット」で「君が代」を隠す策に出たのである。

では開会式はなかったのか、と云へば、ちゃんと行はれてゐるのだ。
同じ日本ダービーを中継放送したフジテレビ＜スーパー競馬＞はきちんと開会式を報じてゐる。
錦織健氏による「国歌独唱」も完全に放映された。
緑の芝生、風にはためく日章旗が画面一杯に大写しにされる。独唱が終ると観客の大きな拍手。

そして独唱者錦織氏には胸に手を当てて一礼して退場する。
国歌独唱にふさはしい映像が終始流され、見てゐても爽やかであつた。
馬の尻の映像を流し続けたNHKとの何んといふ違いか。

フジテレビの放送には国歌に対する国民としてのごく自然な敬意が表れていたが、NHKの放送にはその自然な敬意がないどころか、下品な映像で国歌を侮辱せんとするのであるから、とても日本の公共放送たるの資格はない。

こんな放送に対して国民が受信料を支払はねばならぬ理由は全くないと断言できよう。
来年の日本ダービーでＮＨＫはいかに国歌を放送するか、或いは隠すか、大いに注目したい。

(過去４回のNHKとフジテレビの詳細な比較表を掲載)

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中国経済は日本を追い抜:けない

中国経済は日本を追い抜けない

「中国よ、反日ありがとう！」(宮崎正弘著)では四半世紀たっても中国は日本経済を追い抜くことはないとしている。

中国経済が日本を追い抜く日はない

中国経済の現状は・・・

●嘘が常態。公式統計は法螺の固まり

「南京大虐殺」の嘘に加担したエドガー・スノーでさえ、「中国は一つの声しかない国」という恐るべき実態に気づいて、中国革命を賞賛したこと過去に自責の念に駆られた。
本当に北京のいう「9.5％成長」が本物ならば、インフレ、賃金上昇、完全就職を伴うべきだ。しかし、インフレは3.5%にとどまり、賃金はそれほど上がっていない。
大学新卒の就職率改竄が大きな問題となって表面化した。
大学が企業に頼んで、入社したかたちにしてもらうなど複雑な手法を駆使した結果の水増し。
中国の大学の卒業者は2005年度は340万人に膨れあがる。中国の卒業シーズンは６月。新学期は９月。
つまり３月時点で就職が決まっていない学生は落ちこぼれ、この比率が高いと当然、受験生が激減する。

●絶えることない汚職スキャンダル

中国の国有企業のスキャンダルが一向に収まらないという汚職・腐敗の進行ぶりを日本のマスコミは報道していないので、誤ったイメージを持つ(日本の)企業が多い。
中国の多国籍企業の多くが金銭スキャンダルを起こしている。
「中国人寿保険」の会計不正事件、中国航油の天文学的に投機失敗、中国銀行支店長の５億ドル持ち逃げ事件などなど。

●近代的マネージメントの欠如

軍部の立案する中国の世界戦略で、企業それ自体の市場戦略ではない。
「トップが融通のきかない軍部、もしくは軍と同じ発想をする党からの派遣組。中間にたとえ優秀な発明家、エンジニアがいても、下の働かない労働者と上に誇大妄想的な軍に挟まれたら企業体としての活力を十分に発揮できないであろう」(英誌『エコノミスト』(2005年1月8日号)

●ハイテクの盗用問題

クリントン前政権時代、中国は軍のダミー公司を巧妙に駆使して買収やらスパイやらを米国におびただしく派遣し、ミサイル、核弾頭のマーブ化などの技術を盗み出した。
シリコンバレーのスパイ事件は年率20-30％のペースで増えている。
(日本にはスパイ防止法がない。中国人スパイの思うがままだ。)

●独自の技術がない

独自の特許保有数が少なすぎ。
例えばテレビのTCLは
①中枢部品をいまだに日本と台湾、韓国に頼わざるを得ない。

②独創技術ではなく安価な労働力で世界市場のニッチ(隙間)を制覇しただけなのに、カネがたまるとR&D(技術開発)に多くを回さないで、金融、不動産といった即席の投機的ビジネス子会社を設立してよそ見をしがちな拝金主義的体質。

③国家の経済政策が現実を無視し柔軟性を欠いたものであり、許・認可が依然としておびただしい。
この難題が中国企業の多くをして次の産業への飛躍を阻害している。

効率、エネルギー、電力、水そのほかの要素を考えても、中国の経済はアンバランスで整合性が致命的に欠けている。
日本経済を追い抜く？
少なくとも向こう四半世紀、そういうシナリオの実現性はない。

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反日勢力を斬る

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