反日勢力を斬る

パンドラの箱を開けた中国

パンドラの箱を開けた中国

アジア杯サッカー大会がまさしくパンドラの箱が開いた瞬間だったですね。
あえてスポーツ精神とは言わないが、常識を越えた中国人の日本チームやサポーターへの侮辱は、日本人の忘れていた愛国心を見事に甦らせてくれました。
韓国、北朝鮮とのサッカー大会でも同じことが起こった。
あの時、日本のマスコミの韓国びいきにも日本人は思い切り引きましたね。


瀕死の中国(宮崎正弘著)より

パンドラの箱を開けたのは彼らだ

江沢民の時代に、これらの偏向教育を真に受けた「反日カルト」が多数誕生したが、何もかもが日本の若者にとっては絵空事、空虚な対岸の花火のような幻影であった。
歴史を学ばないから反省も起きない。

ガラリと状況を変えたのは2004年7月から8月にかけてのアジア杯サッカー大会だった。
これは日中間の地殻変動として特筆してもよいのではないか。

第一にサッカーが、新世代の最大の関心事であることを、筆者を含めて旧世代の大衆、指導者、政治家は気づいていなかった。
つまり一億二千万の日本国民の大半が、中国の面妖なる「反日」の実態を目撃したという意味で歴史的意義がある。
そのサッカーで中国人が下品なブーイングを行ったことは「民度が低い」「文明がない」「教養が低すぎる」などといったレベルの議論を越えた、日本人の心証をひどく害したものになった。

第二に日本の政界には猛省がおきた。
従来の「強迫観念としての贖罪意識」からくる日中友好の空しさ。
日本が精一杯の善意でＯＤＡなどを通じて行ってきた経済援助が、中国から感謝されていないばかりか、過去の行為さえ踏みにじられたと感じた政治家が急増した。

「日本の謝罪を求める」「正しい歴史認識を」などとした中国側の要求が、真剣なそれではなくて、単に政治宣伝戦争の武器でしかなかったことを知った。
かの親中派の平山郁夫画伯率いる友好屋たちでさえ「遺憾の意」を表明せざるを得なかった。

そして対中国ＯＤＡの減額が正式に決まった。2004年度には最盛期の半額近くなった。3年後には停止が決まった。
(PONKO:しかし、旧日本軍の廃棄化学兵器処理という姿に形を変えて、日本にカネをせびってきましたね)

第三は過去の北京の大嘘の数々が一気に露呈したことである。
戦後の日本人の多くがひっかかったマインド・コントロールは大東亜戦争が「侵略」であり、満州が「植民地」であり、南京、三光、731、平頂山など、中国が過剰な宣伝をしたか、或いは「でっちあげた」架空の事件を本当にあったことと信じてきた。

悪質な宣伝心理戦争の敗者としての日本は「今日は観念による贖罪」に意識が苛まれ、挙句はやる気のない、結婚しない、将来に希望のない多くの大衆を育てた。

サッカーの反日が、これまで国歌を歌ったこともない、左翼がかった若者達をしても、愛国心を燃え上がらせ、日本と言う国家を意識させ、中国の民度の低さ、中国の思想情報教育を受けた「反日カルト」への哀れみ、そして日本のナショナリズムの覚醒を促した。

まさに中国が、これまで彼らが意図してきた日本の半恒久的な劣位化、つまり日本精神の復活を巧妙に封じ込め、日本のナショナリズム勃興を抑制するという戦略的目標を自ら破壊したのだ。

上海が沈む

上海が沈む

上海の土地が少しずつ地盤沈下しているという話はあちこちで聞いていましたが、いずれ近未来の中国で民族の大移動が始まるとか。
ご存じなかった方のために・・・・


瀕死の中国(宮崎正弘著)より

上海沈没の危機

一方で、都会を待ち受ける運命は？
摩天楼だらけの上海で、こんどは地盤沈下の恐怖がある。
不動産バブルが深刻な上海で、18階以上の高層ビルは既存でも2800棟、そこに新たに2000棟も、工事許可が降りて、一部は建設が進められている。

南京地質鉱産物研究所は「長江デルタ地域の地下水資源と地質災害調査評価」を報告している。
「長江デルタ(長江以南)の10平米範囲での長期間の過剰汲み上げによって、地域性地盤沈下と地割れ等の地質災害が引き起こされ、とくに上海市区、江蘇、蘇州、無錫、常州地域、浙江、杭州、嘉興、湖州は地盤沈下の八大中心地域である」(毎日経済新聞2005年1月4日付)

こういう分析もある。

「1921年から1965年までに上海は、およそ2メートル40センチ地盤が沈下した。原因は井戸の掘り過ぎ。地下水をめったやたらに汲み上げて消費したからだ」(ニューヨークタイムズ2003年10月14日)。

人間は同じ過ちを繰り返すものらしい。
ビルを建て過ぎたため上海の中心部は毎年１センチ地盤が沈下している。これはある時点で加速度的に沈下スピードを上げるのは物理学の常識であり、新しい都会の悩みがいずれ現実問題として浮上するだろう。
かくして近未来の中国で民族移動は確実に起きる。

第一は自然環境の変化である。温暖化、寒冷化すべては人の住む条件を変え、とくに寒冷化は民族を南下させる。水を求めて水量豊かな流域へ流れ込むのだ。

第二は疫病の流行からの逃避である。SARSが収まったと思いきや、次は鳥インフルエンザ。
WHOに報告されていない奇病は中国全土に存在している。
日本の水俣病に類する河川公害、水の汚染が原因とされる。

第三が食料への希求だ。
環境変化、疫病によって、フン族はゲルマンを追い払い、ゲルマンの大移動はヨーロッパの人口動態を変えた。原住民のケルト族はドーバー海峡に蹴落とされ、すきっとランドからアイルランドへ。
同様に狩猟民族だった漢族の先祖は長江の農耕文明を襲い乗っ取った。食料のためである。

中国で次に起こりうるシナリオは黄河流域から長江流域へ数千万人の大移動である。

三峡ダムは世界最大の「肥溜め」に

中国で建設中の世界最大の三峡ダムは早くも「肥溜め」の様相を呈して来たと言う。

もしや、それらの汚物は旧日本軍の廃棄したものではないだろうか？

そして、その処分に私たちの血税をまたもやつぎ込まなければならないだろうか(笑)


三峡ダムは世界最大の"肥溜め"に
「瀕死の中国」(宮崎正弘著)より

水不足、エネルギー不足を一気に解消しようと中国は世界最大のダムを建設中だ。
2005年4月現在、第一期工事は終了して、最初の発電機13基のうち7基の取り付けを完了、じっさいに発電を始めている。

第二期工事は2009年の完成を目指しているが、資金不足で着工が足踏み常態。ともかく全部完成すれば65万キロワットの発電機が合計26基並ぶことになる。長江下流にまで電力を送ることが出来るので、電力不足を一気に解決できると世夢のようにヴィジョンが謳われた。

ところが期待の三峡ダム、はやくも汚染が激しくて危険な状態になった。
三峡ダムの上流では魚介類の生態系が激変した。貯水池にははやくもヘドロがたまり「世界最大の肥溜め」化しつつある。

理由は単純明快である。上流地帯の185メートル以下の工場、道路、家屋は水没を避けるために移転したが、廃液、汚水、公衆便所がそのまま水没する。とくに化学肥料、農薬、電池などの工場はカドニウム、リンなど毒性の濃い材料を置きっぱなし、公衆便所の多くは水洗でなく汲み取り式だった。

三峡ダム建設地域の川沿いにはゴミが山積しており、もし豪雨などで推移が上昇した場合、地域全体の生態環境が損なわれる。

重慶市行政部(三峡ダムを管理する)がつい先日も調査したところでは、ダム建設地域内で水につかる100メートル以上の街や沿岸地域で規制を受けていなかった巨大なゴミ捨て場が数百ヵ所もあり、生活ゴミ300万トンが放置されたままの状況であることが分った。

これにはダムの完成を待たずして日夜、激流のごとく貯水池に流れ込む。浚渫はとても追いつかない。
となると、そのあとは？

中露が大規模合同演習

台湾を攻撃・占領し、日米を分断して、日本潰しをしようとする中国の圧力がますます高まってきた。

こんなときに、国会は郵政民営化で派閥争いをしているヒマはないだろうに。
もしや、この政治争い近隣反日諸国の目くらましの策略か？


中露が大規模演習

来月　台湾武力侵攻を想定か
(産経新聞2005年7月3日朝刊より)

【モスクワ=内藤泰朗】中露両国の国防当局者は１日、初の大規模合同軍事演習を来月実施する合意文書に調印した。

中露は台湾の独立阻止でも連携強化を確認しており、モスクワの軍事筋の間では、戦略爆撃機などを投入する演習が中国による台湾武力侵攻を想定したものとなる懸念が強まっている。

インタファックス通信によると、「平和の使命2005」と命名された合同演習は、8月18-26の9日間、ロシアの陸海空から兵力３千人、中国側からは５千人以上が参加して行われる。

指揮所演習が中心となる第一段階はロシアと極東軍管区で行われるが、第二段階は、黄海に面した中国の遼東半島で実施され、ロシア空軍の戦略的爆撃機ツポレフ(Tu)95による巡航ミサイル発射訓練ほか、空挺部隊の降下訓練などの上陸を想定した演習が予定される。

ロシアと中国のほか、中央アジア四ヵ国でつくる上海協力機構６ヶ国の国防相が、演習の最終段階を視察するという。

ロシアのインターネット通信レンタ・ルがロシア国防省筋の話しとして伝えたところによると、中国側は当初、日本や台湾に近い東シナ海沿岸の淅江省で演習実施を求めていた。
これに対し、ロシア参謀本部が反発して協議の末、演習地は変えることはできたができたが、演習内容は変更できなかった。

ロシア国防相は、今回の演習が、中露の信頼醸成を深め、反テロ戦争での連携強化の一環だと説明している。中露は2001年ごろから軍事演習を模索していた。

チャイナスクールを追放しよう

チャイナスクール追放

次期駐中国大使は従来のチャイナスクールからではない人材に決定した。
喜ばしいことだ。
拉致問題で小泉首相を陰で操った悪評高い田中均は退官。
チャイナスクールの優等生、加藤紘一は今朝もテレビの時事放談で媚中反日の言論を展開していた。

こような日本を貶めるチャイナスクールを一掃しよう。


対中融和派　起用せず

安易な妥協排除　
官邸の強い意向(産経新聞2005年7月3日付朝刊)

町村信孝外相が次期駐中国大使への起用を固めた飯村豊インドネシア大使は、入省後に中国語学研修を経験して対中融和派が多い「チャイナスクール」ではない。

中国が歴史問題などで対日攻勢を強める中、「中国と安易に妥協しない人物の起用が必要だとの首相官邸の強い意向が働いた」(外務省幹部)という。

現駐中国大使の阿南惟茂氏は「チャイナスクール」の重鎮として知られている。
平成13年1月に赴任したが、翌年5月に中国・瀋陽の日本総領事館で北朝鮮から脱出した家族が亡命を求めた事件が発生。その際、北京の日本大使館がこの家族の保護に積極的ではなく、これ以降、与党内から「中国の評価ばかり気にしている」と阿南氏への批判が強まっていた。

中国は、小泉純一郎首相の靖国神社参拝や教科書問題で批判を展開する一方、日本の国連安保理常任理事国入りに反対する姿勢を表明。東シナ海での石油ガス田開発や、原子力潜水艦による沖縄近くの日本の領海侵犯など日本への圧力を強めている。

それだけに、後任の駐中国大使について、政府内で「中国寄りの『チャイナスクール』は困る」との声が高まったという。

日中両国間では、首脳の相互交流がストップする中、外務次官級の総合政策対話や歴史共同研究など関係改善に向けた作業も行われている。

飯村氏も対中外交再構築が最重要課題となるが、「非チャイナスクール」の大使の登場に、「友好や親善で取り繕う傾向が強かった対中外交を見直す明確なサイン」(日中関係筋)との見方が強まっている。