反日勢力を斬る

米国市民の見た日本

「ショウダウン」の米ネチズンのコメントから
(続き)

米国のネチズンの間で、米国として中国がいいか日本がいいかかという議論が交わされていた。

日本は米国の傘の下に守られて経済的に発展したという厳しいコメントもあった。
731部隊を非難するコメントもあった。
アジア諸国で日本軍が２億人以上の人を殺したと非難するコメントもあった。

米国で反日活動している中国工作員の投稿とも思われるものもあった。

あまりお勉強していない一部米国市民のコメントの中で、次のコメントは的を射たコメントだったので追加します。

この人が「マオ」を読んで毛沢東が国内・国外で何億人の無辜な人たちを殺したかを知ればさらに良かったのではないかと思います。


RedStateRockerさんへ

あなたは言う。

「私はその時その場に居なかった。あとから批判することは容易である。
真珠湾は確かに裏切り行為であり、悲劇だった。
しかし、私の正直な疑問は『毛沢東は長期的な観点から帝国日本より良かったのか』ということだ」

あなたのこの疑問には２つのポイントがある。 ひとつは、当事国(被占領国)から見て中国と日本とどちらに支配された方がよかったか。もうひとつは、米国の観点から、戦争した場合どちらが始末におえないかということだ。

被占領国の観点からの最も良い例は台湾だ。
日本が１８９５年に島を制圧した時、最初に始めたことの１つがインフラの構築だった。

これは中国の統治下ではなかったことだ。日本は政府の建物、鉄道、学校、発電所そ他の必需品を作った。 同時に、土着の住民の沈静化に取り組んだ。

これ以前に、中国人は土着の同族たちが自分達を虐殺するのを防ぐために、台湾の少数の町の周りに壁を作った。 日本人は臆病者として生きることを望まなかったので、これらの壁を取り壊した。
第二次世界大戦が始まって５０年後に、日本は台湾を経済の原動力に変えていた。

第二次世界大戦後の中国の台湾統治と比較するがいい。
中国国民党が島(台湾)に上陸した途端に、彼らはすべてを解体し始めた。 融かして金属にいるために電線をはぎ取り、島の戦略上重要でない場所の鉄道を破壊し、台湾を改善することは何ひとつしなかった。 国民党は中国(共産党)に対して再攻撃する希望が無いことを悟って、はじめて建造を始めた。

これはたったひとつの例である。
同じく日本人と中国人の実業家の間の商習慣を見るがいい。
日本の実業家が新しい市場に参入する時は、直接お互いに競争しないように、通常、市場を分割する。それぞれのベンダーが、市場を増強しながら、金もうけることができる。

中国人は正反対だ。市場から競争相手を追い出せば全て自分のものになると考えて、競争相手を攻撃するために出来うるあらゆることをする。

この違いを考えれば、当事国の観点からどちらを敵とすれば良いか？ 私はいつでも中国を敵にまわした方がましである。
by killjoy

米中戦わば(続)

米中戦わば(後半)

「ショウダウン　戦争したい中国」の共著者のひとりジェッド・バビン氏とり質疑応答の後半を紹介する。

「中国に対してホワイトハウスは多忙のためたいした事はできない」というあたりは、そのままには信じがたい。対決姿勢をあからさまにしないということだろうか。

インド重視、フランスへの不信感は理解できる。

中国に対し「ソフトな言葉と婉曲な表現では不十分だ」という言葉は安倍さんはじめ日本の政治家、外務省にそのまま献上したい。


Ｑ
Showdown で、あなたは米国と日本に対してサイバー戦争を仕掛ける可能性を示したがその真意は？

Ａ
本書の最後の架空のシナリオで例証したように、中国は、世界で最も進歩した攻撃的なコンピュータ戦争の能力を急速に高めている。 我々が防衛的・攻撃的なサイバー戦争の能力を大幅に補強して対処しない限り、中国は一発の銃弾も撃たないでアメリカを征服しようと思えばできると思う。 人工衛星ネットワークを麻痺させることから株式市場と銀行業務ネットワークを襲うことまで、彼らはなんでもできるだろう。 アメリカは数分で１９４０年代の生活に戻ってしまうだろう。 まだその能力は持っているとは思えないが、ごく近いうちにそうなるに違いない。

Ｑ
中国は本当に北朝鮮に核兵器を開発するよう奨励しているのか？ 中国は隣国の手に負えない核保有国の存在から何を得るのか？

Ａ
中国は北朝鮮に核兵器(北朝鮮はすでに保有している)の製造を奨励しているだけでなく、ミサイルと核技術を拡散している。 北朝鮮はしっかり中国にコントロールされていて、北朝鮮人が食べる食物の相当なパーセンテージを供給している。 北朝鮮は中国の援護射撃をしている。 テロ国家にミサイルと他の武器を供給することが中国のやり方だ。 どのテロ国家も中国をトップ３の主要な取引相手に数えている。

Ｑ
ブッシュ政権、あるいは連邦議会議員が中国にさらに強行に対決するという兆候はあるか？

Ａ
若干の連邦議会議員が中国を油断なく見守っている。しかし、ホワイトハウスはたいしたことはできない。他にもすることがたくさんあるからだ。

Ｑ
この戦争はいつごろ起きるだろうか？ どんな戦争になるのか？

Ａ
中国以外は誰も知らない。 中国にとって都合のいい時にすぐさま始めるだろう。 台湾攻撃から米国に対するサイバー攻撃まで、どんな形をとることもできる。

Ｑ
中国との戦争を避けるために何ができるか？ それとも不可避だろうか？

Ａ
中国との戦争を避けることができる。避けなければ愚か者である。
第１に、我々は大統領とラムズフェルド 国防長官がしてきたような非常に厳しく、そして率直な論議を続けなければならない。 ソフトな言葉と婉曲な表現では不十分だ。

第２に、我々は現在持っていない必要な武器、例えば中国の対人工衛星攻撃やサイバー戦争の防御に投資する必要がある。

第３に、我々は中国と境を接する国を味方にする必要がある。 もし我々がインドとの強力な同盟を確立し、日本との同盟を再確認し、東南アジアを当てにすることができれば、我々は今後何年もの間、中国の野心を抑えつけておくことができる。

第４に、ヨーロッパがもし中国に対する武器輸出禁止令を撤廃する（あるいはフランスとその他の国の違反を大目に見る）ならば、米国はヨーロッパに対し、ひどい裏切り行為だと明らかにし続ける必要がある。 古いヨーロッパの宦官は我々が今日抱える最大の問題のひとつだ。

Ｑ
中国との戦争に備えて、米国は今何をすべきか？

Ａ
今答えた４項目のほかに、 アメリカ人は自らを活性化しなければならない。
我々はいま戦争状態であり、もうひとつの戦争を避ける必要がある。 それは不可能かもしれないが、トライしなければならない。 もし我々がテロに対する世界戦争で計算どおり決定的に勝利すれば、中国に侵略が引き合わないことを悟らせることができるだろう。