反日勢力を斬る

反日を国是とする特定アジア諸国と日本内部に潜む反日勢力を糾弾します。

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北京五輪はジェノサイド五輪だ

宮崎正弘氏のメルマガ(2007年5月9日号)に興味ある記事が載っていた。

「ボストン・グローブ」紙と言えば米国東海岸でNYタイムズ、ワシントンポストと並ぶ有力紙。
 その社説(5月9日付けIHIに転載)を見て驚いた。
 2008年オリンピックを「皆殺しの競技会と呼ぼう」と中国への激しい非難に埋まっているからだ。

 すこしく意訳してみる。
 「中国は同胞を虐殺するスーダンへの国連制裁決議を事実上無効にするために舞台裏で蠢く。
 ミャンマーの民族浄化、ウズベキスタン、ジンバブエの人民虐殺に対して、その独裁者達に武器を売り歩き、支援し、国連非難決議に反対した。中国は「悪魔」と呼んで差し支えないだろう」。

 同紙は中国の行為は共産主義ドグマとは無縁に、暴君らを支援する動機は石油である、と剔り、また「投資した石油鉱区を護るために中国は残虐な政府であっても支援する」として、次のように続ける。

 「ウズベキスタンの独裁者カリモフが2005年にアンディジャンで抗議のデモ隊に発砲したときも、中国はウズベキスタン政府がいう『テロリストだったから』という作り話を支持し、直後にカリモフを北京に招待したうえ、六億ドルの経済支援協定に著名した。
 おなじ手口はチベット、台湾の独立運動に対しても使われている。
 我々は中国に対して、つねに『恥を知れ』と批判し続けなければなるまい。常に常に。
そして2008年北京オリンピックを“皆殺し競技会”を呼び続けよう」。

 これが名門紙「ボストン・グローブ」の社説です。

ネットをあちこち探してようやく関連する資料を見つけた。
(上の絵はグローブ紙スタッフMike Swartz氏によるもの)

さすがに、「言論の自由」の本場アメリカだ。
日本のジャーナリストでここまでいえる者は居ない。

その一部を意訳すると・・・・

●ブッシュ大統領が非難する大虐殺は、およそ40万人が2003年からダルフール地域で殺され、さらに300万人以上の人たちが々同じ運命に直面するかもしれない。

●ダルフールの人道的大惨事に詳しい世界有数の専門家の1人エリック・リーブス氏(スミス単科大学文学部教授)、はスーダンの最大の経済的外交的的支援者である中国だけが国連安全保証理事会の常任理事国としてこの虐殺を止めることができるという。

●「中国が共謀したダルフールの大量虐殺を考えると、オリンピックのスローガン、「1つの世界、1つの夢」は恐ろしい皮肉だ。米国政府も欧州連合も何もしようとしていない。 個人的な努力を集中するしかない」

●スーダンの輸出の3分の2が中国向けであるのに対して、中国側のスーダンからの石油輸入は10%に過ぎない。言い換えれば中国がスーダンを必要する以上にスーダンは中国を必要としている。

●オリンピックで多数の海外ジャーナリストが中国を訪れオリンピック以外についても報道することを中国は知っている。

●しかし、ダルフールの大量虐殺を北京五輪ら結びつけて中国人に行動を促すことの現実的な可能性については人権擁護運動家の間のコンセンサスはそれほどない。

●北京五輪はジェノサイド・オリンピックの烙印を押すべきだ。

●「中国の栄光あるオリンピック・ゲームと3百万人の(ダルフールの)生命とどちらが大切か」

関連記事
「中国はオリンピックを返上せよ」
http://blogs.yahoo.co.jp/blogger2005jp/48249745.html

米下院も60年前のありもしないいわゆる「従軍慰安婦問題」よりも現に起こりつつあり、これからも拡大する怖れのある大虐殺について動いた。


「北京五輪に影響」と警告の書簡
スーダン問題で米下院議員

 【ワシントン9日共同】米下院(定数435)の議員108人が9日、中国の胡錦濤国家主席に対し、石油購入などで中国が深い経済関係を持つスーダンのダルフール紛争解決に向けた行動を取らなければ、市民団体などの抗議行動により「北京五輪が災難に遭う」と強い調子で警告する書簡を送った。書簡は「中国がスーダンの最大の貿易相手国として自国のイメージを損なわないよう促す」と指摘。

スーダン・ダルフール虐殺についの情報リンク
http://darfur.daisy-web.com/

ボストングローブ紙
Genocide games
http://www.boston.com/news/globe/ideas/articles/2007/03/25/genocide_games/

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猿でも分かる日本の近代史

高校生の歴史の授業は縄文式だの弥生式だのと古代から学び始めて、近代史に入る前に時間切れになってしまう。

だから明治以降の近代史を学んでいない。

大学受験に出る範囲としても近代史からの出題は極めて少ないから、
なおさら勉強しない。

だから大東亜戦争が近隣アジアへの侵略戦争だったことを学んでいないとよく言われる。

さて、この近代史を3分で正しく理解できるのが、「日本人が勇気と自信を持つ本」(高山正之)の随所に見られる近代史の読み方だ。
http://blogs.yahoo.co.jp/blogger2005jp/48270123.html

氏は植民地時代の白人の所業に詳しい。

日清戦争で日本が勝ったのを見て、列強の白人国が支那を食いものにしようと進出してきた。

南下政策で領土を拡大しようとするロシアに、朝鮮が媚び、自衛のための日露戦争になった。

日本は支那に期待したが、欧米の日支分断政策に支那が嵌まり、蒋介石の支那と戦うことになる。

スターリンのロシアと毛沢東の中共は漁夫の利を求めて・・・

以下は、下手な解説より、原文を読むことをお勧めする。

再び「日中提携」を打ち出す日中友好バカたちの言い分
・・・古館伊知郎や鳥越俊太郎を振り返れば

(前文略) 
人権がどうとか、戦争は悪とか、今の規範で歴史を計れば、どうしても本質を見誤るものだ。

 日本はその少し前、清と戦った。世界中で文字通り傍若無人に振る舞った白人国家でさえ、中国を眠れる獅子と恐れ、本気の戦争は避けていた。

 ところが日本が挑んで、あっさり勝った。

 欧米列強は中国がただの「張子の虎」と知って改めて中国の分捕りごっこに力を入れた。

 日本は中国から遼東半島を賠償として取得した。ここを押さえられれば、日本のわき腹にヒ首を突きつけた形の朝鮮半島に強敵が進出するのを防げる。日本の安全保障は確保されるはずだった。

 しかし、列強は日本を侮っていた。だから日本が要衝の遼東半島を取ったと聞いてロシアと独、仏が因縁をつけてきた。いわゆる三国干渉だ。日本は泣く泣く放棄させられた。

 その後をロシアが取り、旅順港に日本海軍をしのぐ大艦隊を配備し、さらに李氏朝鮮から釜山の隣の港、馬山浦の使用権を得る。ロシアがそこに入れば、白人列強による世界の分割支配は完成したも同然だった。

 日本はそれがどんな悲惨なことかを知っていた。フィリピンもビルマもベトナムもハワイも白人に支配され、その民は奴隷にされ、資源もすべて纂奪されていた。

 無能な李氏朝鮮はそれも知らず、ロシアに媚びた。日本は再び見上げるような大国を相手に戦う羽目に陥った。日露戦争である。

 しかし、日本はこの戦争を戦いながら、同時にアジアの国々の若者に自ら立つ気概と、それを学ぶ場を提供した。一刻も早く彼らが目覚め、国力をつけ、頼れる同盟国に成長してほしいという願いからだ。

 ●日中を戦わせたルーズベルト

 とりわけ中国に期待した。西太后に追われた梁啓超をはじめ、魯迅周作人蒋介石もやってきた。日露戦争さなかの東京には、1万人を超える中国人留学生が学んでいた。

 少し後には上海に東亜同文書院を、南京に中央大学を開き、留学費用をもたない青年にも学ぶ場を与えた。

 そうした思いが集結したのが、孫文への支援だ。頭山満、宮崎絹天らが彼に莫大な援助を与えたのはよく知られるが、その他多くの有名無名の日本人が意気に感じて私財を投じた。孫文はそれで辛亥革命を成功させるが、総統の座に就くと、彼は世話になった日本人の借金はすべて踏み倒した。

 ために没落した人も多くいたが、そういう恨み言をいう日本人は1人もいなかった。

 度し難い孫文はともかく、一般の中国人は日露戦争に日本が勝つと「日本人と抱き合って戦勝を喜び、花火を上げた」と駐北京独大使が本国に書き送っている。そして「中国の日本化」という表現で、日中の提携は白人国家支配に大きな脅威になると、警告した。

ムッソリーニ
「黄色い人種の中の小さな巨人・日本が中国を揺り起こせば、その2国が世界のヘゲモニーを取らないと、だれがいい切れるか」

といった。

 チャーチルも日中戦争の折
「日中間の講和は我々の利益にならない」。


英外交官のジョン・ブレナンは、もっとはっきり
「日中が手を握ることは我々(白人)の国際的地位に極めて重大な打撃になる」

といっている。

 だから、日中を戦わせることが望ましい。それを演出したのは、ほかでもない米国のルーズベルト大統領だった。彼は蒋介石を抱きこみ日本と戦わせ、そのために蒋介石が立てこもった重慶に武器弾薬を送り込み、正規の米空軍部隊を義勇軍の名で派遣した。シンノート率いるフライング・タイガー部隊だ。

 ●石原慎太郎に迫った"古舘節"

 彼以上に日中間の「辛らつな抗争」を歓迎したのが、スターリン毛沢東の中共だった。
ゾルゲを通じて元朝日新聞社記者の尾崎秀実に与えた任務はただ一つ、日中間の講和を封じ、蒋介石と日本を戦わせ続けることにあった。近衛首相の側近になった尾崎は、いわば大統領報道官みたいな立場にあった。彼によって日中戦争は泥沼化していった。

 日本の望んだ日中連携は潰え、日本は敗れた。おかげで白人列強は第二次大戦後もなお世界に君臨し得た。そして中国では毛沢東が漁夫の利を得て、中国4000年の歴史の中で最悪の政権が以後、民衆を苦しめる。

 そして半世紀・・・日本は自分の国を守る軍隊ももてず、北朝鮮に100人を超える国民を拉致され、殺されても、何の報復もできないダメな国に成り下がった。

 そんな日本でおかしなことが始まった。石原慎太郎を招いたテレ朝の「報道ステーション」で古館伊知郎が盛んに「今こそ日中は手を握るときでしょう」と。日中が手を握って米国に抵抗しろと。「米国にノーといえとおっしやったじやないですか」。
 彼は実況中継屋だから、世界を何も知らない。彼の言い分は概ね朝日新聞の主張と同じだ。同紙は中国原潜が領海侵犯しても、「冷静に」といい、中国が日本の排他的経済水域から盗掘まがいのガス田掘削をやっても「話し合いを」と主張する。

 日本は一方的に中国に友好的であらねばならないという路線で、それを紙面で理論化してみせたのが、添谷芳秀・慶鹿義塾大学教授だ。彼は「アジアの盟主は中国」といい、日本は「大国ではないという選択」をして「中国にお仕え」する立場にあり、中国を毛嫌いする東南アジア諸国をうまくとりなせという。

 古舘の主張もそれに従い、「日本は米国のポチじゃあだめ」で、その代わり「中国の狆(チン)になれ」と盛んに勧める。
中国がアジアの盟主という発想は、筑紫哲也の女婿みたいな鳥越俊太郎も朝のワイドショーで同じようなことをいう。
例えば、北朝鮮問題。日本人を拉致したうえに、核にも手を出す。

 こんな悪辣な国を懲らしめ、きっちり落とし前のつけられるのは、米国しかないが、愚かな女婿は「中国に頼めばいい」。中国は力もあり、華夷秩序に従い北朝鮮に行ってくれれば、それで解決するじゃないか。
だから日本は中国の機嫌を取って日中友好で仲良くやれ、その中国が嫌いな小泉ではいけないという主張を繰り返す。

 ●小林陽太郎のおかしな反米論

財界の総意とは思えないが、新日中友好21世紀委員会座長の小林陽太郎もいう。

 「今世界は超大国米国に仕切られている。米国が一国主義にならないようにするには、日中が手を結べばいい」

 その理由に彼は臆面もなく「12億人の巨大で有望な市場・中国」を挙げる。
日中問題を算盤勘定から弾き出す姿に「テイケイ」の高花豊会長が「中国と取引しなくとも日本は困らない」。
中国原潜の領海侵犯、尖閣諸島への不当要求など、さんざん見せた中国の悪意を一体どう説明するのかと厳しく公開文書で指摘したが、まさにその通りだ。

かつて日本が目指した日中提携には、崇高な目的があった。それを薄汚い手で妨害した中国共産党が半世紀を経た今、同じ日中提携をいい出した。

その意図というものを、古舘も鳥越も少しは考えてみるといい。
(2005年1月号)

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