反日勢力を斬る

中・韓の反日運動に賛成

４月９日(土)8:00時日本テレビ番組「ウェークアップ　プラス」
で韓国と中国の反日運動を取り上げた。
司会は４月から担当することになった辛坊治郎。
コメンテーターは塩川正十郎、寺島実郎(財)日本総合研究所・理事長その他。

寺島実郎はイラク問題でも朝日新聞、ＮＨＫその他のマスメディアで反米発言を繰り返した男。
彼の表現は常に抽象的、観念的で論旨はいつも明快でないことで有名。

しかし、今回は珍しく分かりやすい発言をした。

「中韓の反日活動に対して冷静に対応し、解決を次世代に委ねるべきだ」

「解決を次世代に委ねる」という言葉は、まさしく、中国の首相がかつて述べた言葉だ。
日本政府はそれに安心したが、その後も中国は着々と軍事力を強化し日本に圧力を掛けてきている。

さらに寺島実郎は

「アジアの国々に対する日本の態度を変えて行かなければならない」

と今回の中国、韓国の反日騒動を認め、責任は日本にあるかのような発言をした。
　

「反米論を撃つ」(恒文社 2003年11月)で古森義久は

「そういう人(寺島)がインテリとして扱われ、ＮＨＫで頻繁に話したり、朝日新聞で
大きい記事を書いたりする。これは嘆かわしいというよりコメディです」

とまで喝破している。

この発言だけ読めば単なる個人中傷記事だが、この前にその理由は詳しく語られている。

寺島実郎の今後の言動をウォッチしよう。

勉強不足でした・・・

外務省のHPにはっきりと

竹島は日本の固有の領土であり、韓国が不法占拠している

と明記しているんですね。
このHP見た人少ないんじゃないかな？

文部科学省が扶桑社に「韓国に不法占拠された日本の領土竹島・・・」と
書き直しを命じたと知って「オヤッ」と思ったけど、これで納得。

それにしても、「白表紙の教科書が外部に漏れたのは管理不行き届き」と
扶桑社は叱られたけど、ドロボーを叱らないで被害者を叱るなんて
ちょっとヘンと感じたのは私だけでしょうか？

1．我が国の一貫した立場
（1） 竹島は、歴史的事実に照らしても、かつ国際法上も明らかに我が国固有の領土である。

（2） 韓国による竹島の占拠は、国際法上何ら根拠がないまま行われている不法占拠であり、
　　　韓国がこのような不法占拠に基づいて竹島に対して行ういかなる措置も法的な正当性を
　　　有するものではない。
　　　（注：韓国側からは、我が国が竹島を実効的に支配し、領有権を確立した以前に、
　　　　韓国が同島を実効的に支配していたことを示す明確な根拠は提示されていない。）

2．竹島領有権に関する我が国の主張
　（1） 竹島領有に関する歴史的な事実(以下略)

http://www.mofa.go.jp/mofaj/area/takeshima/index.html

ジリ貧のチャイナスクール

クライン孝子のメルマガの一部抜粋コピペをさせて頂きます。

メデイアもおちおちしていられなくなった！

2005/04/01 (金)
久しぶりに電脳補完録を覗いてみたら、

田中外務審議官が退官へ　小泉訪朝の仕掛け人
投稿者 Mineko 投稿日時 2005-3-31 1:20:11 (191 ヒット)＜
というのが目についた。
この人物
今国会終了後に予定される人事異動を機に退官する意向を固めていることが
３０日分かったとのこと。
退官後は、都内の有名私立大から教授就任を求められているそうな。
要するに、今や町村外相のもとで、次官を初め国益中心グループの活躍
が目覚しく、省内における氏の発言権が無きに等しくなり出番が
なくなったということでしょう。
ひところ巾を利かせていたチャイナスクールもかなり窮地に陥って
いるという事ですし。
いずれ、週刊誌が嗅ぎつける、いやもしかするとすでに嗅ぎ付けて
いるのかもしれませんが、橋本元総理の中国での行動、野中元代議士が
必死になって隠蔽しているというある事実もあるという噂もちらほら、
耳に入ってきていますし、
これについては、チャイナスクールもかなり深く関わっていた、
気がしてなりません。

恐らく米国のＣＩＡなどは、この件に関して、情報＝証拠を握っている
ような気もし、それなりの重要手持ちカードとしてちらつかせて
いるらしいとのこと。
そんなこんなでチャイナスクールグループの勢いも衰えてきている。

今しばらくは、中国ｖｓ米国の攻防戦により、日本もその影響下にあって
勢力図が塗り替えられようとしているのでしょう。

政界もそう。
小泉総理後の首相指名がその山場になりそう

メデイアの世界もその限りではありません。
産経・読売ｖｓ朝日・毎日で激烈な攻防戦を展開している。

食うか食われるかってとこですが、現段階では前者が圧倒的に
有利みたい！

そんな矢先
朝日新聞の武富士編集協力事件が社会問題になって
世の中を騒がせています。

こうなると、メデイアもおちおちしていられなくなりましたね。

(後略)

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朝日新聞が広告を黒塗り

朝日新聞が週間文春の広告を黒塗りして掲載

「人はそれをブラックジャーナリズムという」の部分が黒塗りされた(産経新聞4月1日朝刊)

週刊新潮との広告バトルも雑誌「WILL」の4月号に詳しい。

朝日「極左記者」と「NHK偏向プロデューサー」が仕組んだ「魔女狩り大虚報」

インターネットから「盗用」していた朝日の看板コラム「天声人語」

日本の戦争責任を追及する「朝日新聞」の戦争責任

これは次のように掲載された(2002年8月29日号)

自分の■■■■■■■■■をどうにかしろ

正解は

アタマの上のハエ

だから「朝日新聞」(ちょうにちしんぶん)とヤユされる北朝鮮より」偏向報道

その他多数。
=

反日家のかおぶれ

西村幸祐「反日の構造」より

拉致被害者を北に帰すかどうかの判断で、安部晋三副官房長官(当時)と中山恭子内閣官房参与(当時)は
返すことに反対し、返さなかった。
日本と朝鮮との連携で仕掛けられた反日運動破れ、反日サヨクの情報戦に勝った。

「当時、日本のジャーナリズムは五人を北に帰すべきだという大キャンペーンを行っていたことを
　忘れてはならない。それらの人間がいまも平気な顔をしてテレビのキャスターを務めたり、
　原稿を雑誌に寄稿しているのだ。鳥越俊太郎氏、久米　宏氏などもその中に入る。」

　久米　宏はまたぞろテレビに復活しようとしている。
　静岡県立大学の伊豆見　元教授もNHKの番組でたびたび反対した。
　今回は北朝鮮に対する経済制裁にも効果がないと反対している。
　NHKはサヨクの巣窟であり、反米反日の評論家を多用していることは許せない。

　「何しろ朝日新聞の社説やコラム、テレビ朝日の報道ステーション、
　TBSの筑紫哲也などが考えられ得るもっとも悪辣な報道公害を起こしていた・・・」