反日勢力を斬る

反日ナショナリズムに反撃を

反日ナショナリズムに反撃を

今年は南京事件の70周年に当たる。

中国では抗日戦争記念館は去年の９月現在で150館。

いまその増設、増床、リニューアルが進んでいる。

一方、日本では、これらの記念館で展示されている捏造資料の撤去を求める超党派議連が平沼赳夫氏を会長に6月13日に発足した。

中国共産党政権が錦の御旗とするマルキシズムの思想が世界的に破綻したために、拠り所を失った中共は反日思想で13億の人民の意志を統一しようとした。

しかし、人民に植え付けた反日思想が、いまや政権の首を絞め、足枷となってきている。

北京五輪を成功させるために、経済成長を続けるためにも、公害防止のノウハウを手に入れるためにも、中国は日本を必要としている。

温家宝が訪日して微笑外交をしたのも、中曽根康弘団長以下数百名の日中友好家を招聘したのもすべて日本の金と技術が欲しいからだ。

抗日記念館を批判する作家が人民のブーイングで論文を撤回した。

しかし、この論文とて、抗日記念館の資料がフェイクであるといっているわけではない。

日本は韓国に良いことをしたとする金 完燮の「親日派のための弁明」は発禁本となり、著者は身の危険を感じてアメリカに身を隠した。

隣国たちの偏狭なナショナリズムは止むことがない。

これに対抗するには私たちは正しい歴史認識を持ち、正しいナショナリズムでかれらに反撃するしかない。

産経新聞(2007年6月25日)
「戦争記念館展示は誤り」
反日批判論文を撤回　
中国人作家　非難殺到　政府にも矛先

【北京＝野口東秀】中国・上海大学中文系教授で作家の葛紅兵氏（３８）が今月上旬、中国各地の抗日戦争記念館について、「復讐（ふくしゅう）心をあおるような展示はやめるべきだ」とする論文を発表したところ、非難が殺到、葛氏は１０日弱で論文を取り消す事態に追い込まれた。胡錦濤指導部は「中日友好」を重視し、対日批判を押さえ込んでいるが、葛氏への非難のなかには「（中日）友好宣伝に反感がわく」と政府批判まで登場、当局は社会の安定を重視し事態を沈静化させる方向に動いたとみられる。

　論文は、日中戦争の発端となった盧溝橋事件から７０周年にあたる７月７日に北京郊外の抗日戦争記念館で行われる行事を前に今月１２日、同氏のブログに掲載された。

　論文は「歴史を記憶させることに反対はない」としながら、「しかし恨みをあおる展示の仕方は誤りであり反対する」「寛容と和解を抱くことが中国の国益にもなる」などとして、事実上、「反日教育」の転換を訴える内容だった。

　葛氏は論文撤回直前、産経新聞に対し、「事態はすでに自分がコントロールできる範囲を超えた」などと返答、電話などでの批判が想像を超えるほど多いことを示唆した。ただ、当局から論文撤回要求があったかどうかは明言しなかった。

　ネットでの葛氏への非難は、「おまえは中国人か」「日本に対し中国は、まだ寛容ではないというのか」といった批判や、旧日本軍の「人体実験」や、靖国神社参拝問題、石原慎太郎都知事の過去の発言に言及し非難を展開したものもあった。一方、「中国人の反日感情は中国政府の中日友好の宣伝教育のなかで生まれたものだ」などと政府への反発の意見も少なくなかった。

　論文が削除された後の２２日のブログで、同氏は「私の論文がネットで反復され重大な争議を巻き起こした。その影響は予想もできなかった。ここで正式に論文を撤回する。多くの読者の民族感情を傷つけ謝罪する」としている。

　胡錦濤指導部はすでに、靖国神社参拝問題や南京事件についてメディアや学術界で反日をあおらないよう通達しており、逆に１９日の中曽根康弘元首相を顧問とする「日中青年世代友好代表団」の一行と胡国家主席らが会見したことを大々的に報道した。「友好」と「対日関係重視」の姿勢を示すことで、反日の動きを封じ込める狙いがある。

　消息筋は「当局は葛氏の論文をめぐる動きが反日を逆にあおる導火線になると判断したのではないか」と指摘する。

【論文の要約】

　日本の超党派議員の団体から抗日戦争記念館の“反日”写真を撤去するよう要求が出た。中日友好の観点であるならば彼らの要求は完全に道理がないとはいえない。

　中国各地の抗日戦争記念館での宣伝は、各種の音声技術や写真で日本人の残虐行為を再現している。これら刺激の強い宣伝はすべて「恨み」を強調することが基本目的とみてとれる。青少年の参観者にどれほどの意義があるのか。負の意義の方が大きい。彼らの心に恨みを募らせ、「戦争は人類の災難で悲劇。戦争は回避すべきだ」という教育効果はない。それに反し青少年に報復を願望させ、好戦的かつ残虐さを植え付けてしまう。いかに敵が残虐だったかを詳細に見て、「敵より残虐さをもち、敵を消滅させることで勝利を得る」との気持ちにさせる。

　中国の戦争記念館は反日、対日報復の宣伝場所に変わってしまった。そこからは日本人も戦争の犠牲者との視点は見えてこない。戦争記念館は、愛と平和を宣伝する場であるべきで、青少年が狭隘（きょうあい）で好戦的な姿勢、憎しみを強調することを名誉と思いこむ姿勢になっているのは記念館の宣伝効果だ。

　各地の戦争記念館で展示される大量の血にまみれた写真は人間性教育に不利で、小中学生の正確な人類観、戦争観の育成に助けにならない。

　戦後５０年を過ぎ、われわれは「中国が遅れているのは日本の侵略によるものだ」と言うべきではない。恨みは人の心をだめにする毒薬であり、国家（民族）の心を害する毒薬である。

産経新聞(2007年6月13日)
平沼氏ら超党派議連発足
「中国の反日写真撤去求める」

　中国各地の抗日記念館に展示されている反日写真の撤去を求める超党派の議員連盟が１３日午前、発足した。会長には自民党を離党した平沼赳夫元経済産業相が就任した。

　議連は「中国の抗日記念館から不当な写真の撤去を求める国会議員の会」で、自民、国民新両党と無所属の国会議員計４２人が所属。中国の愛国運動の拠点ともいえる抗日記念館の展示内容を精査し、事実誤認とみられる写真などを速やかに撤去することを求めていく。年内に中国・南京にある「南京大虐殺記念館」の視察も検討している。

　平沼氏はあいさつで「たくさんの抗日記念館で反日教育が行われ、間違った歴史観を植え付けることを許すことはできない」と述べた。

中国製品が危ない

中国製品が危ない

ニュースとしてはやや旧聞に属するが、アーカイブに保管するために記事にした。

偽ディズニーランド、残虐サファリパーク、毒製品の3点セットとして記憶に留めておこう。

一方、中国の毒饅頭に当たって頭のおかしくなった政治家、ジャーナリストたちがたくさん居る事も忘れてはならない。

日本テレビ「ズームイン!!SUPER」(2007年6月18日)より

世界中で愛されている人気のキャラクター、機関車トーマスの玩具シリーズ、土鍋、ホテルで使われる歯磨きセットの練り歯磨きに有害な物質が含まれていることが分かった。

発売元が自主回収しているが、これらの製品はすべて中国製だった。

機関車トーマスは22種類の玩具の塗料にアメリカの安全基準を上回る鉛が検出された。日本で流通しているのは11種類、販売元は2005年4月以降販売された42,500個を自主回収を決めた。

中国製土鍋は釉薬に鉛が使われて居る事が発覚、調理中、鍋から鉛が溶け出した。
鉛は食品衛生法の基準値以内だったが約17,000個が回収された。

さらに、先週、中国製のねりハミガキから有毒な化学物質、ジエチレングリコールが検出された。
ジエチレングリコールは多量に摂取すると腎臓や心臓、神経系などに影響を及ぼす。

去年、中米パナマでは、中国製ジエチレン・グリコールの入った咳止め薬を飲んで100人以上の使者が出た。

問題のねりハミガキを使っていた東京台東区のホテル、上野ファーストシティホテルでは、倉庫に鍵を掛け保管していた。

上野ファーストシティホテル
「お客様ら迷惑を掛けるので自主回収をしてこの場所に保管している。突然のことでびっくりしているが、憤りを感じている」

練り歯磨きの成分表示を見ると、ジエチレングリゴールの表示はなかった。
中国のメーカーがグリセリンの代わりに使用したと見られる。

輸入元のJTB商事では管理責任を認めて謝罪した。

中国製の商品をめぐる健康への不安。輸入する側ももう一度慎重なチェックが求められている。

中国は公害世界一

中国は公害世界一

中国の二酸化炭素排出量がアメリカを抜いて世界一になった。
他国は排出量の削減に成功しているのに、中国だけは増える一方だ。

世界に公害を振りまく中国、それも13億の人民で割れば一人当たり大したことはないという報道に腹が立つ。
その論法でいけば、鰻登りの軍事費も、一人頭で割れば大した事はないということか。

地球温暖化を食い止めるためには、一人頭などという統計の欺瞞は許されない。

13億の人民は平均的な市民ではなく、一握りの共産党政権の権力者と大部分の貧民からなっている事を思えば、ますます納得が行かない。

公害に溢れた中国で開かれる北京五輪。

世界から参加する選手達の健康はほんとうに大丈夫なのだろうか？

中国がCO2排出世界一

オランダの環境評価機関ＭＮＰは19日、中国がアメリカを抜いて世界最大の排出国になったと発表した。
去年アメリカが排出した二酸化炭素が58億トンだったのに対し、中国はそれを上回る62億トンを排出した。
ただ一人当たりの排出量はアメリカの四分の一にとどまっている。テレビ東京「NEWSモーニングサテライト」(2007年6月21日)

中国、ＣＯ２最大排出国に　石炭需要増で米抜く

　オランダの研究機関「オランダ環境評価機関」（ＭＮＰ）は２０日までに、２００６年の中国の２酸化炭素（ＣＯ２）排出量が初めて米国を抜き、世界１位になったとの推計を発表した。今後、中国に温室効果ガスの排出削減を求める国際的な圧力が一層高まりそうだ。
　ＭＮＰの発表によると、０６年に中国のＣＯ２排出量は年間８・４％増加して６２億トンとなり、同１・４％減少して５８億トンにとどまった米国を逆転した。世界のＣＯ２排出量は２・６％増加した。
　ただ１人当たりの排出量では、中国は米国の４分の１、英国の半分という。
　ＭＮＰは各国の石油、石炭など化石燃料の消費量の推移や、セメント製造過程の化学反応で発生するＣＯ２の量などを基にして推計。中国が世界一になったのは、経済の急成長を背景とした石炭使用量の急増やセメント生産の拡大が主な原因と分析している。（共同　2007年6月20日)）

フランスの反日メディアにも反撃

《知らなんだシリーズ 10》
フランスの反日メディアにも反撃

日本のメディアは、まだどこも伝えていないが、宮崎正弘氏のメルマガ「「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」　で、フランスの反日メディアに対して日本の歴史家と文化人が、「南京事件」に関する歴史の捏造に抗議するメッセージを発したことを知った。

米国の下院議員の動きに目を奪われて、パリでもNYタイムズ顔負けの反日歪曲報道がなされていたとは知らなんだ。

民間人がいよいよ立ち上がった。
政府としての姿勢も示すときだ。

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」　
平成１９年（２００７年）６月２０日（水曜日）
通巻第１８４０号　　
フランスの横暴“反日メディア”へ日本の立場を主張
ＮＹタイムズも驚くほどの歪曲報道がパリでなされている

ＡＦＰ「日本の文化人宣言」発信されました！
　《日本の文化人宣言》はＡＦＰ社加盟のフランスの全主要メディア二百数十社および主要組織約二千社あてに発信された。
　今回のアピールは、短文とはいえ、かくも多数の著名士の権威をもって、理不尽きわまりないフランスの報道機関――日本に誤り伝えられるような「一部の」ではなくメジャー――の反日主義に対して我が国が、従来の受け太刀一方から初めて攻勢に転じ、毅然と筋を通したという意味において、日仏のみならず日欧交流史上に新規の一石を投じたものになります。

　日本の新聞は現地で「反応」がなければ取りあげない姿勢ですが、これは事の重要性を認識しない誤断であると思います。

AFPよりフランスの全メディア宛に発信された
日本の文化人宣言
（原文仏文よりの和訳）

我々、日本の歴史家ならびに文化人は、2005年12月12日のフランス人歴史家の《歴史に自由を》宣言、並びに2006年1月25日のベルギー人歴史家の《記憶の洪水――国家が歴史に容喙するとき》宣言を承けて、歴史に関する全ての論文の校合および証拠資料の研究への自由を要請する。
　我々は、今年逝去されたフランスの碩学、ルネ・レモン氏の高唱のもと 700人知名士の賛同署名を得た《歴史は宗教にあらず。歴史家は如何なる ドグマをも容れず、如何なる禁令、タブーにも従わず。歴史家は邪魔者たることあるべし》との表明に全面賛同する。
　我々は、日本軍の南京入城70周年にあたる本年、西暦2007年に、本宣言を発する。その理由は、いわゆる南京事件なるものが、ことに欧米のメディアにおいて日本の現代史を扱う上で最も非客観的なる典型を示しているからにほかならない。

　勝者によって書かれた歴史は必ずしも真実の歴史ではない。

我々が要求するものは、この歴史的真実追求の権利である。
すなわち、全関係論文を検討し証拠資料を比較する自由への権利である。政治・イデオロギー的歴史観にもとづいて我が民族を恒常的に貶め、悪魔化する行為に対して、断固、我々はこれを拒否する。
　真実追究を欲するあらゆる人士とともに速やかに科学的比較研究を共にすることを、我々は切望してやまない。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　パリ、2007年6月12日
　　　　　　　　
日本の文化人宣言署名賛同者（アルファベット順）

青木英実（中村学園大学教授）／新井弘一（元駐東独大使）／荒木和博（拓殖大学教授・特定失踪者問題調査会代表）／遠藤浩一（評論家・拓殖大学教授）／藤井厳喜（拓殖大学客員教授）／藤岡信勝（拓殖大学教授・新しい歴史教科書をつくる会会長）／福田!)（現代演劇協会理事長・明治大学教授）／萩野貞樹（国語学者）／花岡信昭（ジャーナリスト）／長谷川三千子（埼玉大学教授）／東中野修道（亜細亜大学教授・日本「南京」学会会長）／平松茂雄（元防衛庁防衛研究所研究室長）／細江英公（写真家）／井尻千男（拓殖大学日本文化研究所所長）／入江隆則（明治大学名誉教授）／神谷不二（慶應義塾大学名誉教授）／神谷満雄（鈴木正三研究会会長）／加瀬英明（外交評論家）／片岡鉄哉（元スタンフォード大学フーバー研究所研究員）／勝岡寛次（明星大学戦後教育史研究センター）／勝田吉太郎（京都大学名誉教授・鈴鹿国際大学名誉学長）／慶野義雄（平成国際大学教授・日本教師会会長）／黄文雄（作家）／小堀桂一郎（東京大学名誉教授）／久保田信之（アジア太平洋交流学会代表・修学院長）／松本徹（作家・文芸評論家）／南丘喜八郎（『月刊日本』編集主・・・
(以下、文字化けで判読できず)
呉善花（拓殖大学教授）／小田村四郎（元拓殖大学総長）／大原康男（國學院大學教授）／岡本幸治（大阪国際大学名誉教授）／岡崎久彦（元駐タイ大使・岡崎研究所所長）／大森義夫（元内閣調査室長）／太田正利（元駐南アフリカ大使）／小山内高行（外交評論家・慶應義塾大学大学院講師）／櫻井よしこ（ジャーナリスト）／澤英武（外交評論家）／島田洋一（福井県立大学教授）／石平（評論家）／副島廣之（明治神宮常任顧問）／高橋史朗（明星大学教授）／高池勝彦（弁護士）／高森明勅（歴史学者・日本文化総合研究所代表）／竹本忠雄（元コレージュ・ド・フランス客員教授・筑波大学名誉教授）／田久保忠衛（杏林大学客員教授）／田中英道（東北大学名誉教授）／塚本三郎（元衆議院議員）／梅澤昇平（尚美学園大学教授）／渡邉稔（国際・・・
(以下、文字化けで判読不能)

歴史教育議連「南京大虐殺は虚構」

歴史教育議連「南京大虐殺は虚構」

ずっと以前から、南京大虐殺は虚構であるとされていた。

おびただしい検証の書物も出版されている。

しかし、一つの声になって中国に立ち向かって行かない。

自民党の歴史教育議連は、それをさらに進めて、中国に対し抗日記念館から根拠のない反日展示物を撤去するよう求めていく。

遅きに失しているとは思うが、やらないよりはいい。

ましてや今年は中国にとって「南京事件」70周年であり、来年は北京五輪を控えて抗日記念館の増設拡大を計画しているという。

これがなんで日中友好か！

１９日は胡錦涛が中曽根康弘、野田毅ら日本各界の200人と人民大会堂で会い、日中友好ムードを演出して、「歴史を鑑に・・・」と、またまた釘を刺した。
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/world/58050/

自民党だけでなく超党派で歴史教育議連を再組織して中国のプロパガンダ戦争に立ち向かっていかなければならない。

それには、まず情報戦争に目覚めたわたしたち国民がおおきなうねりをみせなければならない。

産経新聞(2007年6月20日)14面より
「南京大虐殺は虚構」　歴史教育議連が調査検証

　自民党有志議員でつくる「日本の前途と歴史教育を考える議員の会」（会長・中山成彬元文部科学相、歴史教育議連）は１９日、都内で記者会見し、南京事件についての調査検証結果を公表するとともに、今後、中国の抗日記念館から根拠のない記述や写真などの撤去を求めていく方針を明らかにした。

　議連では２月から、南京攻略当時の新聞記事などを分析し、有識者からの意見聴取も行ってきた。

この結果、
（１）南京に多数の特派員を送っていた内外の報道機関の記事に虐殺の記述がない
（２）南京陥落直後の昭和１３年に中国政府代表が国際連盟で「南京で２万人の虐殺と数千の暴行があった」と演説したが、対日非難決議案に採用されなかった
（３）南京攻略の総司令官だった松井石根大将は、東京裁判で「Ａ級戦犯」については無罪だった

などが分かったという。

　議連では「南京大虐殺は虚構であり政治宣伝にすぎない」と結論付け、今後の日中議員外交を通じて、中国の抗日記念館などの不適切な表記や、出所不明の反日写真の撤去を求めていく方針。事件を題材にした映画についても、事実誤認があれば指摘する考えだ。

　南京攻略戦の犠牲者数については「当時、世界最大の取材班を送り込んでいた朝日新聞、毎日新聞が特定していない以上、国会議員が断定するのは不可能だ」として特定を避けた。