中国問題

中国人の残虐性を示すサファリパーク

中国人の残虐性を示すサファリパーク

ディズニー・キャラやドラエモンが登場する中国のパクリ遊園地に続いて、今度は生きた動物をトラに与え、それを見せるサファリパーク(中国南部にある動物園「ハルビン東北虎林園」)が現れた。

テレビは生きている牛がトラの群れの中に投げ込まれて、無残にも食べられる姿と、遊覧バスの中で子供連れの親がそれを見て親子で大笑いして楽しんでいる様子を映していた。

トラに与える生きた小動物を観客は自分で買って、トラに投げ与えて、食べさせて喜んでいる。牛は小動物ではないが200USドル。

鹿に煎餅とか、鯉に麩とか、鳩に豆とかいう類ではない。

それを見てぞっとした。

とても日本人のDNAにはないものを中国人は持っている。

中国共産党政権が近隣諸国に侵略して残虐の限りを尽くしていることもむべなるかなと思う。

在日中国人のインタビューで否定的な意見もあるなかで、人間社会の弱肉強食を子供が学ぶことに意義があると発言する若い女性も居た。

日テレ「スッキリ！！」で勝谷誠彦が怒っていた。

テレビはこの残虐なシーンを見せて中国のことを悪く言っているが、それで中国の全部が悪いと決め付けるのは行き過ぎだと。

勝谷はこのシーンを見て何とも感じなかったのだろうか。

イルカに小魚を投げ与えるのとはワケが違うのではないか?

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北京五輪の成否は日米のテレビ放映権

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北京五輪の成否は日米のテレビ放映権

今月号（7月号)のWILLも硬軟取り混ぜて読みどころ満載だ。
その一部を要約してご紹介・・・

北京五輪「報道8原則」を突きつけろ！
日下公人

北京は五輪に向けて高速道路、スタジアム、空港。ホテルなど一兆円を越える工事をしている。
この費用をまかなう一番大きい収入はテレビの中継放送料だ。
つまり北京五輪の死活の鍵を握っているのはアメリカと日本のテレビだ。

数ヶ月前、「オリンピック報道は全て新華社を通せ」といわれた各国の報道陣が団結して拒否したら中国政府は撤回した。

日本のマスコミは連盟して「報道8原則」を突きつけろ。

第1 言論の自由は守られねばならぬ。
第2 取材の自由は守られねばならぬ。
第3 報道の自由は守られねばならぬ。
第4 中国報道陣と外国報道陣はあらゆる面で平等に扱われなければならぬ。
第5 競技はもちろん大会運営はフェアでなければならぬ。
第6 報道陣は以上の条件の履行について、監視活動を行ない、随時随所に立ち入る権利を有する。
第7 違犯発見阿には翌日以降の中継料の支払いを停止する(一括前払いはしない）。
第8 以上は視聴率確保のため、必要一最低限の原則であることを日中両国は確認する。

と、8原則を列記しているが、人権無視の中国共産党ができるはずはない。
そんなことしたら、今まで弾圧によって維持して来た中国共産党が崩壊してしまう。
ということは、裏を返せば北京五輪が中国共産党崩壊のきっかけになると言う事だ

日下氏は
「日本は今有利である。中国は日本が金を出すことを期待しているし、外国からの評価を気にしている。
日中外交の新出発点とするべくテレビ局には頑張ってほしいし、日本国民も中国が「８原則」に反するようならテレビを見ない、という覚悟を持って欲しい」

と結んでいる。

でも「中国様々」の日本のテレビ各局は、大枚はたいて放映権を獲得し、いいなりの報道をするのではないか？
その時は、視聴者は団結してNO！を突きつけよう。

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マナーぼろぼろの中国人がやってくる

マナーぼろぼろの中国人がやってくる
中国にビザを乱発するな

公明党の冬柴鉄三国土交通相のごり押しで、日本に多数の中国観光客がなだれ込み、中には不法残留して犯罪を犯す可能性がすます高くなって来た。

創価学会のリーダーと中国共産党幹部との特殊な関係から、日本が中国に蹂躙される危険性がますます高くなってきたということだ。

思い起こせば、公明党はかつて地域振興券とか称して無駄金をばら撒いて不評を買った。

確たる国家観もなく、小手先の施策を弄する似非ヒューマニスト&リベラリストの集団で保守本流の自民党とは水と油のはずだ。

それを、議席数が欲しい自民党の弱みに付け込んで、小判鮫のように自民党に張り付いて政権与党の甘い汁を吸っている。

参院選で憲法改正を論点として世に信を問う安倍政権が勝利すれば、政界再編でこの小判鮫を払い落とすことができる。

それはさておき、中国人の不法滞在者がいかに凶悪事件を起こしているか「日本人が勇気と自信を持つ本」(高山正之)も指摘しているので抜粋してご紹介する。

・・・この池上線のケースの背景にも、彼らの残忍な国民性が透けて見えるが、それを踏まえて我々がもっと深刻に受け止めなければならない事件があった。　

東京在住の中国人家庭の子供が、同じ中国人仲間に誘拐され、親に２０００万円の身代金を要求した事件だ。
日本の警察が動いて確か犯人グループを横浜辺りで捕まえ、子供も無事保護したが、驚かされたのが彼らの犯行の動機だ。
実は被害にあった中国人家庭は、家族ぐるみ日本への密入国者で、犯人側は子供を誘拐されても警察に届けはしないと踏んでの犯行だったというのだ。
びっくりするのは、この密入国一家は別に問題もなく家を構え、仕事をし、車も持っていれば、銀行に口座を開き、身代金ぐらいは稼いでいたということだ。
犯罪性向が強く、ＳＡＲＳなど不潔な病気を媒介する中国人が、善良そうな顔で我々のすぐ隣に住める。そして警察も役所もそれをまったく知らなかったのだ。(2005年8月)

(朝日新聞は)「中国とともに働く」と題する社説（2003年1月14日付）の中で「犯罪に手を染める中国人もいるが、全体から見ればごく少数だ」と書いている。何を根拠に「少数」なのか。確かに12億に比べれば、日本で悪さをする数万人は少数だが、日本にすれば数個師団に相当する武装犯罪者が今もそこに蠢いている。そして毎日のように犯罪が起き、善良な日本人が殺されていく。それが、どうして無視すべき「少数」なのか。(2003年3月)

産経新聞(2007年5月21日)
団体旅行ビザ発給　在中国全公館に拡大
見切り発車　懸念
不法残留温床に？

外務省は中国人に対する団体観光査証（ビザ）について、今月末から在瀋陽総領事館と在大連出張駐在官事務所でも取り扱いを始め、ビザ発給拠点を中国本土の全６公館に拡大する。

ただ、この決定の背景には冬柴鉄三国土交通相から外務省への「強い働きかけ」　（同省関係者）があったといい、ビザ発給事務にかかわる公館の態勢整備や不法残留対策などはなおざりにされたまま。「見切り発車」的な決定に政府部内から懸念の声が漏れている。

政府は平成１２年、日中両国の交流拡大を目的に、両政府が指定する旅行会社が日本への団体旅行を組織する場合、日本側に身元保証人を立てることなく、１５日以内の短期滞在ビザを発給する制度を導入した。
　
当初は北京市など２市１省に発給対象地域を限定していたが、１７年には中国全土に拡大。瀋陽、大連両地域の在住者は１６年９月からビザ発給を受けられるようになったが、北京の日本大使館に出向かなければならなかった。今年が日中国交正常化35周年の節目にあたることもあり、与党幹部らからは、両地域をカバーする公館での発給を求める「圧力」が強まっていた。

複数の政府関係者によると、冬柴氏は昨年12月に中国国家観光局の招きで訪中した際、北京の日本大使館に「訪日観光客を増やすためにビザ発給の事務を瀋陽、大連でもできるよう検討してほしい」と要請。しかし、大使館サイドは「ビザ発給事務のためには両公館の人員増が必要」と難色を示し、冬柴氏は帰国直後、麻生太郎外相に直談判。
外務省の担当部局にも電話し、増員の状況を確認していた。冬柴氏側は産経新聞の取材に対し、こうした事実を認めている。

外務省が在瀋陽、大連の両公館でビザ発給を行っていなかったのは「人員不足が原因」（幹部）だったが、冬柴氏の働きかけを「与党有力政治家からの強い要請と受け止めた」（同省筋）として、両公館でのビザ発給取り扱いに踏み切る方向に傾いた。同省では方針決定を受けて急遽、「関連機械の導入や人員強化を準備する」ことになった。

１８年の中国人の出身地域別のビザ申請件数は北京、上海、広東省に続き、瀋陽が４位、大連が５位を占める。
一方で、両地域については「経済的に豊かな地域の旅行者に比べ、不法残留発生率が高い」　（外務省筋）とされ、同省幹部は「解禁後の不法残留の統計を慎重にみる必要がある」としている。

《中国人の査証発給と不法残留者》

中国での査証（ビザ）の発給件数は平成18年、前年比25.1％増の約51万件で、韓国を抜いて各国・地域中最多となった。
団体観光を含む短期滞在ビザは17年の対象地域拡大後に急増し、このうち約39万作に上っている。

　一方、法務省によると、19年1月現在の中国人の不法残留者数は2万7698人で、韓国人、フィリピン人に次ぐ。

中国人の不法残留者の約２割は、短期滞在資格での入国者で、団体観光ビザの発給拡大が新たな温床となる恐れも否定できない。不法残留者が日本国内で犯罪に関与するケースも少なくなく、政府は在外公館でのビザ発給審査の強化などにより、16年から不法滞在者を半減させる５ヵ年計画を実施している。

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中国新幹線、マナーぼろぼろ

中国は教育再生会議を

中国への新幹線のノウハウ流出を危惧していたが、ユーザーのモラルは輸出できなかったというお粗末なお話し。

これでは来年の北京五輪は訪れた世界各国のプレスが中国の現状を世界に発信し、中国共産党の権威が失墜するのではないかといたく危惧する。

この一年の間に、中国共産党は教育再生会議を発足させ、１３億国民のモラル教育を徹底することをお勧めする。

中国新幹線　マナーぼろぼろ
トイレットペーパー、センサー式蛇口
備品盗持ち去り相次ぐ

　【北京＝野口東秀】日本やフランスなど各国の技術を導入したのに「国産」と宣伝している中国版新幹線が早くもピンチだ。４月１８日から各地で時速２００キロ以上の高速運転が始まったが、乗客による車内の備品持ち去りが後を絶たない。来年の北京五輪に向け、どうすればマナーが向上するのか中国指導部も頭が痛い。

　「社会公民の恥。中国人のイメージに悪影響を与える。五輪に向けこうした非文明的行動は注意しなくてはならない」。国営新華社通信（電子版）は乗客のマナーに疑問を投げかけ、処罰が有効策と指摘している。

　新華社によると、河南省鄭州市の検査場で検査員約１００人は車内を点検して嘆いた。手洗い場のセンサー式蛇口、手洗いや排水の備品が消え、飲みかけのジュースが座席に放置されていた。

　中国各紙によると、信じられないほど備品が持ち去られている。トイレットペーパーに緊急脱出用のハンマー、便座の温度調節用つまみ、トイレットペーパーホルダーの軸など。センサー式蛇口のように持ち去っても何に使うのか想像もつかないものも含まれている。

　座席の物入れ網が破かれたり、トイレで喫煙したり、通風孔へのごみ投入、緊急用ボタンへのいたずら、トイレの水を流さない－など悪質なマナー違反も目につく。さらには大声を出したり床にたんを吐くなど傍若無人に振る舞う、足を前の座席に投げ出して足のにおいを発散させるなど周囲の迷惑を省みない行動もあるという。

　日本の新幹線車両をベースにしたＣＲＨ２など高速列車の愛称は「和諧（わかい）（調和）」号。名前は立派だが、車内の様子は公共精神の欠如を物語っている。

SANKEI WEB
中国新幹線、備品盗難はじめ「非文明的行動」相次ぐ

http://www.sankei.co.jp/kokusai/china/070520/chn070520002.htm