反日勢力を斬る

妨害トラバ記事再掲載

安倍氏、朝日を強く批判(再掲載)

４月７日のこの記事をいたく気に入って頂いた組織から連日妨害トラバを受けています。

ＰＣを離れるときは「ファンのみに公開」にして置き、ブログを書く時にだけ一般公開にすると、数分も立たないうちに妨害トラバの攻撃を受けます。

おそらく自動的に記事掲載をセンスする仕組みになっているのでしょうね。
それともアルバイト学生を雇った人海戦術でポーリングしてるのでしょうか？

よほど読まれたくない記事のようですのであえて再掲載いたします。
ＰＯＮＫＯ記

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安倍晋三官房長官は、４月２日のフジテレビ「報道2001」の番組で「中韓に対し、教科書書換え問題の誤報に基づいて謝罪したのは大変な過ちだった」と述べた。

http://blogs.yahoo.co.jp/blogger2005jp/31734562.html

それに対し４日、朝日新聞が誤報を認めたものの「他にも『侵略』の書換えの事実があった」と反論し、安倍氏を批判した。
すかさず翌５日、産経新聞が「安倍発言批判　論点すり替えはやめよう」と反論した。

http://blogs.yahoo.co.jp/blogger2005jp/31930405.html

同日、安倍氏も「誤報と同じ紙面スペースを使って謝罪を表明すべきだった。問題をすりかえるな」と朝日新聞を強く批判した。

時の官房長官がメディアを名指して強く批判することは珍しく、安倍さんＧＪ！

中国からの要請で、「次期総理に福田康夫を」と励む日本のメディアは安倍叩きに必死である。

まったくマスメディアと来たら、民主党の党首選出の話し合いを「談合」だと批判しておきながら、いざ小沢・菅の一騎打ちになると「選挙後に禍根を残し、民主党の一本化は難しくなる」と騒ぐ。

見せ掛けの二大政党制は一刻も早くぶち壊して、国家観の相違に基づく保守・リベラルの真の二極化を実現すべきだ。


産経新聞(2006年4月6日付朝刊)より
教科書問題　謝罪談話
安倍氏、当時の政府批判
近隣条項、主体的に判断

　安倍晋三官房長官は５日の記者会見で、昭和57年の教科書書き換え問題に端を発した宮沢喜一官房長官（当時）の謝罪談話について「誤報に端を発した問題なのに（中国などの抗議に）『間違いだった』としっかり反論しなかったのは明らかに間違いだった」
　と述べ、当時の政府の対応を批判した。

　その上で、『結果としてその後、日本は同様の問題が起きても反論しないということになってしまった」と述べ、歴代政権の対応にも疑問を呈した。また、宮沢談話に基づく近隣諸国条項についても「近隣諸国の意見などに配慮しながら、日本が主体的に判断するということだ」と述べた。

　安倍氏は２日、民放テレビ番組で、教科書問題について、「中韓両国の抗議を受け、当時官房長官談話を出したが、書き換えの事実はなく、結果として大きな過ちを犯した」と発言した。

　これに対し、朝日新聞は４日付の社説で、「歴史への反省を踏まえた当時の官房長官談話を否定するかのような、現在の官房長官の発言は、政府の姿勢に疑念を抱かせかねない」と批判していた。

　この社説についても安倍氏は「朝日新聞は社説で教科書報道について『杜撰な取材だった』と書いている。それならば誤報と同じスペースでしっかり報道すべきではないか。報道機関として素直に反省していただきたい。問題をすり替えて批判するのは間違っている」と強く批判した。

「宮沢談話」と近隣諸国条項

昭和57年、教科書検定で中国・華北への「侵略」が「進出」に書き改められたとの誤報を受け、中国や韓国が反発。当時の宮沢喜一官房長官が「アジアの近隣諸国との友好親善を温める上で、これら（中国・韓国）の批判に十分に耳を傾け、政府の責任において是正する」との談話を発表した。
同談話をもとに、教科書検定基準に「アジア諸国との間の近現代の歴史的事象の扱いに、国際理解と国際協調の見地から必要な配慮」を求める条項が盛り込まれた。

安倍氏、朝日を強く批判

安倍晋三官房長官は、４月２日のフジテレビ「報道2001」の番組で「中韓に対し、教科書書換え問題の誤報に基づいて謝罪したのは大変な過ちだった」と述べた。

http://blogs.yahoo.co.jp/blogger2005jp/31734562.html

それに対し４日、朝日新聞が誤報を認めたものの「他にも『侵略』の書換えの事実があった」と反論し、安倍氏を批判した。
すかさず翌５日、産経新聞が「安倍発言批判　論点すり替えはやめよう」と反論した。

http://blogs.yahoo.co.jp/blogger2005jp/31930405.html

同日、安倍氏も「誤報と同じ紙面スペースを使って謝罪を表明すべきだった。問題をすりかえるな」と朝日新聞を強く批判した。

時の官房長官がメディアを名指して強く批判することは珍しく、安倍さんＧＪ！

中国からの要請で、「次期総理に福田康夫を」と励む日本のメディアは安倍叩きに必死である。

まったくマスメディアと来たら、民主党の党首選出の話し合いを「談合」だと批判しておきながら、いざ小沢・菅の一騎打ちになると「選挙後に禍根を残し、民主党の一本化は難しくなる」と騒ぐ。

見せ掛けの二大政党制は一刻も早くぶち壊して、国家観の相違に基づく保守・リベラルの真の二極化を実現すべきだ。


産経新聞(2006年4月6日付朝刊)より
教科書問題　謝罪談話
安倍氏、当時の政府批判
近隣条項、主体的に判断

　安倍晋三官房長官は５日の記者会見で、昭和57年の教科書書き換え問題に端を発した宮沢喜一官房長官（当時）の謝罪談話について「誤報に端を発した問題なのに（中国などの抗議に）『間違いだった』としっかり反論しなかったのは明らかに間違いだった」
　と述べ、当時の政府の対応を批判した。

　その上で、『結果としてその後、日本は同様の問題が起きても反論しないということになってしまった」と述べ、歴代政権の対応にも疑問を呈した。また、宮沢談話に基づく近隣諸国条項についても「近隣諸国の意見などに配慮しながら、日本が主体的に判断するということだ」と述べた。

　安倍氏は２日、民放テレビ番組で、教科書問題について、「中韓両国の抗議を受け、当時官房長官談話を出したが、書き換えの事実はなく、結果として大きな過ちを犯した」と発言した。

　これに対し、朝日新聞は４日付の社説で、「歴史への反省を踏まえた当時の官房長官談話を否定するかのような、現在の官房長官の発言は、政府の姿勢に疑念を抱かせかねない」と批判していた。

　この社説についても安倍氏は「朝日新聞は社説で教科書報道について『杜撰な取材だった』と書いている。それならば誤報と同じスペースでしっかり報道すべきではないか。報道機関として素直に反省していただきたい。問題をすり替えて批判するのは間違っている」と強く批判した。

「宮沢談話」と近隣諸国条項

昭和57年、教科書検定で中国・華北への「侵略」が「進出」に書き改められたとの誤報を受け、中国や韓国が反発。当時の宮沢喜一官房長官が「アジアの近隣諸国との友好親善を温める上で、これら（中国・韓国）の批判に十分に耳を傾け、政府の責任において是正する」との談話を発表した。
同談話をもとに、教科書検定基準に「アジア諸国との間の近現代の歴史的事象の扱いに、国際理解と国際協調の見地から必要な配慮」を求める条項が盛り込まれた。

狂った朝日「進出」で詭弁

４月２日のフジテレビ『報道2001』で安倍晋三官房長官が教科書誤報問題に触れ、「中・韓に何か言われて、事実関係を調べもせずに頭を下げたことは大変な過ちだ。日本は軍国主義を称揚しているのではないことを中国に説明すべき」と発言した。

http://blogs.yahoo.co.jp/blogger2005jp/31734562.html

これに対し、朝日新聞は4月4日の社説で、「確かに誤報だったと認め、反省するが、当時はそれ以外にも『侵略』という言葉を削られたり『進出』に書き換えられた例がたくさんあったから安倍氏の発言は問題だ」と反論した。

朝日新聞はどうしても日本を悪者に仕立てたいらしい。
自虐史観を国民の間に広め、日本を貶めたいらしい。

あえて極論すれぱ、「進出」でも「侵略」でもいいではないか。
当時は列強各国の帝国主義時代だったのだ。

問題は、誤報が原因で宮沢喜一が「近隣諸国条項」なるものを検定基準とし、日本の教科書に対して中韓が口を差し挟む事を許してしまったという事実だ。

自国の歴史教科書を作るに当たって他国の認可を得なければならない国が世界中のいったい何処にあるのだ。

国の根幹である国民の教育を他国に握られることは国家の滅亡につながる。


朝日新聞社説(2006年4月4日)
侵略と進出　事実を踏まえ論じよう

　中国との外交などをテーマにした日曜日のテレビ番組で、安倍官房長官が８２年の「教科書書き換え問題」について発言した。次のような趣旨である。

　教科書検定によって「侵略」を「進出」に改めたと報じられ、中国や韓国から抗議された。日本は官房長官談話で事実上それを認め、謝罪した。しかし、「進出」と書き換えられた事実はなかった。ちゃんと調べて説明すればよかった。結果として大変な誤りを犯してしまった――。

　政府のスポークスマンの発言である。検定で「侵略」という言葉を書き換えさせたことはまったくなかったと受けとめた人が多いのではないか。

　また当時の政府は事実を調べもしないまま、官房長官談話を出して中国などに謝った。そう思った人もいるだろう。

　しかし、いずれも事実とは異なる。

　教科書の書き換えが問題になったのは２４年前だ。若い人は知らないし、記憶が薄れた人も多いだろう。そんな中で、事実の一部だけを取り上げ、当時の政府判断を誤りと決めつけるような発言がそのまま独り歩きしては困る。これを機に、事実のおさらいをしておきたい。

　８２年６月、高校の教科書について検定結果が報道された。朝日新聞を含め多くの新聞や放送が、「華北を侵略」という記述が検定によって「華北に進出」に変えられたなどと伝えた。

　ところが、その後、「華北に進出」という表現は検定前から書かれていたことがわかった。その限りでは、安倍氏の指摘した事実はある。当時のずさんな取材を率直に反省したい。

　では、「侵略」という言葉がすんなり検定を通るような状況だったかといえば、そうではない。中国との関係に限っても「侵略」の言葉を削られたり、「侵入」に変えさせられたりする変更が計４カ所あった。東南アジアについては「侵略」を「進出」に変えた例もあった。

　それ以前の検定では、中国との関係で「侵略」を「進出」に書き換えさせられたこともあった。

　８２年の検定では、韓国も独立運動などの記述をめぐって訂正を求めた。

　文部省幹部らが中国へ派遣され、自民党の三塚博、森喜朗両氏は韓国を訪れて説明した。この後、宮沢喜一官房長官が検定のあり方を改める談話を出した。

　「華北に進出」と書き換えられた事実はなかったが、ほかの例や過去の検定を見れば、同じような問題がある。そう判断したからこそ、政府は官房長官談話を出したのだろう。

　これを受けて、検定基準に「近隣諸国条項」が加えられた。アジア諸国との歴史的な関係に配慮するというものだ。

　歴史への反省を踏まえた当時の官房長官談話を否定するかのような、現在の官房長官の発言は、政府の姿勢に疑念を抱かせかねない。テレビでの発言が意を尽くしていないのならば、改めて言葉を補った方がよくはないか。


産経新聞社説(2006年4月5日)【主張】より
安倍発言批判　論点すり替えはやめよう

　安倍晋三官房長官は二日の民放テレビ番組で、対中外交に関連し、24年前の教科書検定問題に言及した。この発言を一部マスコミが問題視している。

　安倍氏の発言は「検定によって華北への『侵略』が『進出』に書き換えられたと報道され、中韓両国から抗議を受けた。当時の官房長官談話で謝罪したが、そのような書き換えの事実はなく、結果として、大変な誤りを犯した」という趣旨だ。

　あえて補足すれば、これは日本の全マスコミが一斉に誤報した事件で、産経以外のマスコミは今もって、きちんと訂正していない。また、当時の官房長官は宮沢喜一氏で、この宮沢談話に基づく「近隣諸国条項」が検定基準に加えられ、中韓両国に過度に配慮した記述が増える一因になっている。

　安倍氏が指摘した教科書書き換え問題は、政府やマスコミがこれからの近隣外交を考えるうえで、多くの反省点を含んでいる。そもそも、宮沢談話は誤報に基づいて発表されたもので、見直しは当然だ。この問題を改めて提起した安倍氏の発言を評価したい。

　これに対し、朝日新聞は四日付社説「事実を踏まえ論じよう」で、安倍氏の発言を取り上げ、「当時のずさんな取材を率直に反省したい」としつつ、一方で「事実の一部だけを取り上げ、当時の政府判断を誤りと決めつけるような発言がそのまま独り歩きしては困る」と安倍氏を批判した。

　朝日はその理由として、「東南アジアについては『侵略』を『進出』に変えた例もあった」「それ以前の検定では、中国との関係で『侵略』を『進出』に書き換えさせられた」などの事例を挙げ、「ほかの例や過去の検定を見れば、同じような問題がある」「現在の官房長官の発言は、政府の姿勢に疑念を抱かせかねない」とした。

　しかし、これでは、せっかくの朝日の反省を帳消しにしてしまいかねないほどの論点のすり替えである。当時、問題にされたのは日本の中国への「侵略」が「進出」に書き換えられたとする報道であり、東南アジアについての記述やそれ以前の検定は、問題になっていない。

　安倍氏も対中外交の問題として、この教科書誤報事件を取り上げた。朝日こそ事実を踏まえて論じるべきだ。

なぜ進まぬ扶桑社教科書採択

「扶桑社の教科書の採択は何故進まないのか？」という読者からの質問に、産
経新聞社が答えている。
強硬な反対・阻止運動が韓国からの応援も得て展開されたこと、
業界の癒着など問題の根は深い。

総選挙は自民党の圧勝で終わり、大敗を喫した民主党は憲法９条の改正を主張する前原党首に変わった。
日本を普通の国にする動きが見え始めた。
４年後の日本はどのように生まれ変わり、扶桑社の教科書の採択率はどのくらい伸びるのだろうか？


産経新聞(2005年9月18日付朝刊)より
なぜ進まぬ扶桑社教科書の採択
"拡大"阻む「妨害活動」
背景に教育界の｢癒着｣構造

　「来春から使われる中学教科書を選ぶ採択作業が終わりました。『自虐教科書』と言われた従来の教科書とは違う編集方針で『新しい歴史教科書をつくる会』のメンバーらが執筆した扶桑社の歴史、公民教科書を選んでもらおうという運動が私の住む地域でも盛り上がりましたが、結果は不採択でした。
報道によると、全国のシェアは前回平成13年の10倍になったとはいえ、歴史約0.4％、公民約0.2％にとどまったとのことです。扶桑社教科書の採択はなぜもっと進まないのでしょうか？」宮城県女性読者(37)ほか

「採択することがニュースになる教科書は適切だとは思えません」
　8月18日、東京都稲城市教育委員会の教科書採択審議で委員の一人がこんな発言をして扶桑社教科書を採択することに反対しました。
　採択・不採択の基準に「報道されるかどうか」を持ち出したことの是非はともかく、新しい歴史教科書をつくる会が目標とするシェア
10％は「採択が当たり前になり、ニュースにならない時代」と言い換えることができるでしょう。
　
扶桑社教科書の採択が急速に進まない理由の第ーは「左翼勢力や中国・韓国による抗議活動」です。　

今回扶桑社教科書を採択した択した教育委員会や学校には採択撤回を求める抗議文やファクス、電子メールが相次いで送られています。校門前で生徒にビラを渡す不適切な行為も確認されています。

　東京都杉並区では扶桑社教科書が採択されましたが、過激派の中核派による抗議活動の影響を受けました。四年前には、つくる会本部に対して革労協反主流派による放火テロがありましたが、犯人は逮捕されていません。

また全国の市区町村教育委員に対して韓国の団体や個人から扶桑社教科書を採択しないよう求める手紙が相次いで届きました。
中にはハングルで書かれたものもありました。教育委員の一人は「読めない言葉で手紙をよこす非礼への怒りよりも、恐怖のほうが大きかった」と証言しています。

ある大新聞は全国の私立中にアンケート用紙を送り「どこの教科書を採択するのか」とたずねました。
これ自体は正当な取材活動ですが、私学関係者の一人は「圧力と感じた」と話します。
　
　理由の第二は「既存教科書会社と教育界の関係です」。
四年前の採択の際に贈収賄があったとして、三重県尾鷲市の教育長と大阪書籍の営業担当者４人が逮捕されるという教科書汚職事件が起きましたが、大阪書籍は「指名停止」に相当する処分を受けることなく今回の採択に参加しました。教科書業界に詳しい関係者は「尾鷲の事件は氷山の一角」と話します。

　産経新聞には教科書会社と教育界の不明朗な関係をめぐるさまざまな情報が寄せられています。
中には保守政治家の関与を指摘するものもあり、イデオロギーとは関係ない「癒着」「利権」「腐敗」構造があるとみられます。

今回の採択でも、首長や教育委員が扶桑社を推しているのに教育事務局が水面下で不可解な採択阻止工作を行った例が複数確認されています。
　
　今後も取材を続けますので、読者の皆様からの情報をお待ちしています。（教科書問題取材班）

滋賀で扶桑社採択

また、扶桑社の教科書が採択された。

産経新聞(2005年9月1日付朝刊)より
滋賀で扶桑社採択
県立河瀬中「歴史への関心高める」

滋賀県教委は31日の臨時教育委員会で、県立中高一貫校三校のうち河瀬中(彦根市)で来春から四年間使用する歴史教科書として、新しい歴史教科書をつくる会のメンバーらが執筆した扶桑社の教科書を採択した。

公立中高一貫校では東京都、愛媛県に続く採択。来年度に歴史を学ぶ一年生は約80人の見込み。

高橋啓子委員長は委員会後の記者会見で、「歴史上の人物や文化遺産について豊富に掲載されており、各時代の特色や歴史的事象への関心を高め、理解を深めることができる」と採択の理由を説明した。
斉藤俊信教育長は「中学生のときに日本の歴史をしっかり学ぶことには意義がある」と話した。

委員会では、賛成の委員が「物語風に書かれ興味関心を引きつける」「自国に愛情を持てる内容」と評価したのに対し反対論も出たが、河瀬中が郷土に関する学習に力を入れていることなどを踏まえ、最終的には「学校の特色に合っている」との評価で一致したという。

河瀬中は平成15年に県立河瀬高に併設して開校。全校生徒の八割近くを女子が占めている。