横田めぐみさんのドキュメンタリー映画、米国で話題に ( その他映画 ) - メディア・レボリューション

　北朝鮮に拉致された横田めぐみさんのドキュメンタリー映画が米国で話題になっている。
　来年1月には、もっと大きな話題になるかもしれない。というのは、米国人のクリス・シェルダン監督が今年前半に、横田ファミリーや拉致家族連絡会などを幅広く取材して、横田めぐみさんの拉致問題に焦点を当てたドキュメンタリー映画を製作した。この映画は小規模ながら米国各地で上映され、米国民の中でも波紋を巻き起こした。そして、来年1月、ユタ州バークシティで開かれるスラムダンス（Slamdance）映画祭で、応募作品約500本の中から最終候補作9本の1つに選ばれたからである。
　米国各地で開かれる地域映画祭では、俳優・監督のロバート・レッドフォードが始めたサンダンス映画祭が有名だが、同映画祭が商業主義に傾き始めたこともあって、芸術主義路線を貫くスラムダンス映画祭の評価が上がってきている。来年の同映画祭は1月19日から27日まで開かれ、横田めぐみさんのドキュメンタリー映画も大賞候補作品の一つとして上映される。この映画には、安部晋三・官房長官もインタビューを受ける形で出演しているという。
　候補作品となったことで、有力映画専門誌の「バラエティ」と「ハリウッド・レポーター」が共に12月7日号で取り上げた。これで、横田めぐみさんのドキュメンタリー映画は米国の映画ファンの大部分が知るところとなった。もし、大賞でも獲得したら、全米的トピックスに跳ね上がるのは必至だ。
　そうなった場合、この映画は米国と北朝鮮、日本と北朝鮮の関係にも影響を与えるだろう。北朝鮮の拉致行為に対する米国民の関心が高まれば、ブッシュ政権が拉致問題で強い態度に出る可能性があるからだ。しかし、こうなっても、米国政府は、日本国民の相当部分がやっているように、拉致問題を感情的に取り上げたり、北朝鮮に対する経済制裁を主張したりすることはないだろう。米国政府と米国人にとって、拉致問題はあくまでも人権問題であり、米国にとっての最優先課題は「北」の核脅威を取り除くために六者協議を継続することであるからだ。このことを日本政府と日本人は十分に認識する必要がある。
（早房長治）