日本を正しい方向へ導く「マスコミが報道しない真実」

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東京MXテレビのニュース女子で「井上和彦沖縄緊急調査 マスコミが報道しない真実」を報じた。

 

テレビしか視ない国民がこれを視ると「沖縄がこんなんだったとは知らなかった。今までのテレビ報道は何だったんだろう」と、今まで騙されていた自分を始めて理解するでしょう。

 

番組では高江のヘリパットの左翼活動家は暴力行為が非常に危険なので、井上和彦氏は近寄ることを断念した。

 

つまり、左翼活動家が暴力を振るって井上氏を怪我させても、沖縄の地元報道は井上氏が悪かったように捏造報道するという。逆に彼らの挑発に乗って軽く触れただけでも「暴力だ！」と言って裁判になるという。

 

だから彼らのせいで生活に支障をきたして迷惑している地元住民も近寄れなくて困っている。地元の人は左翼活動家達をテロリストと言ってもよいと断言した。

 

本来、地元の人達さえ近づけない、警察でさえ手におえない左翼活動家のテロリストの暴力こそメディアがきちんと報じるべきであるのに、日本の報道は真実を報じることはないのだ。

 

さらにこの番組では核心に近づいた！

 

それは高江ヘリパット反対運動への動員チラシである。

「これが東京で配られていた。びっくりしたのはこのチラシには韓国（辛淑玉）の方がいる。福島瑞穂さんも書いてある。またびっくりしたのが5万円あげますって書いてあるんです」（井上和彦氏）。

 

左翼活動家は「日当を貰っている」と報じた。この日当については拙ブログで過去に書いたことがありますが、反対派のコメントが必死になって否定していた。今思い出しても、必死に否定するほど日当は真実だったのだと確信する。

 

本来あるべきメディアの姿はこうあらねばならない。

こういう真実を国民に知らせて「一体このお金はどこから出ているのか？」「彼ら反対派の黒幕は誰であるのか？」という国民的議論に展開させ、危機感を持たせ、そこからスパイ防止法制定や破防法の適用拡大、外患誘致罪の適用という国民世論に持って行き、国を外敵や内敵から守っていかなければならないのだ。

 

暴力をふるう左翼活動家を「市民」にして、保守系を「右翼団体」としている日本の報道。戦後の報道は真実が葬られ、嘘だけが拡散されきた。

 

しかしこの嘘を暴いたのが「ネット」である。情報がそれしかない時代は国民を騙せたが、今はもう通用しない。危機感を抱いた彼らはヘイト法を利用して「ネット規制」で真実を封じ込めようとしている。そんなことは許されない。

 

普通に暮らす地元住民の迷惑を全く報じず、乱暴者のテロリストを「市民」と報じて被害者・弱者のように嘘ばかり報じるマスコミ。こんなことはいつまでも許してはいけない。

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