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戦艦「大和」戦没73年、呉で追悼式 「乗組員の忠魂を引き継ぐことは我々の使命」

2018.4.7 20:54

 旧日本海軍の戦艦「大和」が九州南西沖で沈没して73年となる7日、大和が建造された広島県呉市の長迫公園(旧海軍墓地)で追悼式がしめやかに営まれた。参列した遺族ら約300人が、戦死した乗組員約3千人の冥福を祈って黙祷(もくとう)を捧げ「戦艦大和戦死者之碑」に献花した。

 追悼式は、遺族らでつくる「戦艦大和会」の主催。軍艦旗掲揚や黙祷に続いて、昭和16年8月から信号兵として2年間、大和に乗艦した同会の広一志会長(94)=呉市=が式辞を読み上げた。

 広さんは、人気を呼んだアニメ映画「この世界の片隅に」の一場面にふれ「信号兵が手旗信号を振る中、呉港に入港する戦艦『大和』の姿が描かれていたのは、私にとって感無量だった」としんみり。「散華された乗組員の忠魂・慰霊などの顕彰を、後生に引き継いでいくことは我々の使命」と述べた。

 参列者の中には、大和の乗組員として当時32歳で戦死した山中鶴吉さんの妻、恵さん(99)=東京都大田区=の姿も。次女や孫娘2人と一緒に訪れた恵さんは「戦争で亡くなった人の追悼と日本の繁栄を祈ります」と思いを込めた。

 妻らと一緒に和歌山県日高川町から訪れた農業、横川郁夫さん(84)は、大和に乗り込んでいた当時27歳の叔父、渡さんを亡くした。郁夫さんは「やさしい叔父だった。いま日本があるのは、戦争で国のために命を捧げた人のおかげ。若い人にもそのことを忘れないでほしい」と話した。

 大和は昭和16年、世界最大の戦艦として呉海軍工廠(こうしょう)で完工。20年4月7日、沖縄に向かう途中、米軍の攻撃を受け沈没した。乗組員3332人のうち、生存者は276人。会によると、その後73年がたち、沈没時に乗艦していた生存者は7人になっているという。

http://www.sankei.com/west/news/180407/wst1804070076-n1.html

転載元転載元: <超音速ミサイル>ASM3

この放送は実に面白かった。録画機に入っているので10枚まではDVDにコピーできる。配布したいくらいだ。

ドイツとオーストラリアというのは再エネ先進国と言われている。ドイツはヒットラーやメルケルを神とも拝む国だし、オーストラリアはイギリスの重大犯罪者を島流しにして、原住民を殺戮して建国した。アメリカは重大犯罪者ではないところがちょっと違うが、原住民を殺戮して建国したところは全く同じ。

この放送、メモを取りながら見たのだが、それを適当にアレンジして箇条書き的に内容を伝えたい。(したがって順不同 正確さに欠けるところがあるかもしれない)

太陽光や風力による発電を価値あるものと認める奴らは人類の敵なのである。

オーストラリアは風力や太陽光発電のために大停電が連発して生活に大影響を与えている。

世界一高い電気料金のためにドイツでは貧乏人がその困窮度を著しく増加し、電気代が払えないために夜逃げする人も出てきている。

それにもかかわらず、ドイツのCO2排出量は全く減っていない。

オーストラリアでは再エネ発電のために、安定した電気の供給が不可能に陥っている。

南オーストラリア州では消費電力の48.4%を再エネで賄っている。

ところが暴風がきたりすると、送電塔が倒れたりして大停電が起きる。州全体が大停電に見舞われ、通信は途絶、復旧に四日もかかった。

暴風の結果、倒れなかった風力発電機は膨大な電力を起こしたため、バックアップの石炭による火力発電所を停止した。しかも送電網が完全にアウトになった。

発電、送電の分離をたくらんでいる不届きな奴らがいるが、こういう問題を全然理解していない低能どもなのである。

その結果、風が収まると電力が足りなくなり、大停電になった。

魚屋さんは冷凍庫が使えなくなったので、冷凍保存していた商品が全て腐ってしまい、莫大な損害を被った。

こういうことは2016年にも2017年にも発生した。

日本の緻密な製造業は安定した電圧、周波数に守られているので、工業製品はトップクラスの品質を誇っているが、再エネ電力が大きな割合を占めるようになると、その品質が脅かされる。

オーストラリアのような後進国ではコンピュータや自動車を作っているわけでもないので、荒っぽい品質の電気でもよいようだ。

日本の電気の優秀さを示す一つの指標として、一軒あたりが年間経験する停電の数がある:
アメリカ    0.96
フランス   0.74
イギリス   0.72
ドイツ     0.37
日本     0.13

南オーストラリア州の小村Waterlooでは37基の風車がブンブンと低周波音をまき散らして発電をしている。

そのため住人は船酔いのような症状に悩まされ、村を離れざるを得なくなっている。しかしこの発電に賛成派と反対派がいがみ合うことになり、賛成派の地域(恐らく発電機から遠い地域)と反対派の地域との間にはバラ線が引かれる始末。

また村を去る人々の中には世界一高い電気代で苦しんだ貧乏人もいるのである。

南オーストラリア州では標準家庭で2010年における3カ月の平均電気代は日本円で54,000円ほどであったが、2018年には105,000円と倍増している。これじゃ貧乏人はタマッタモンジャナイ。

1KW当たりの電気代はこんな具合:
日本    23.8円 (原発を再開すればもっと安くなる)
アメリカ  13.4円
フランス  19.1円
ドイツ    34.6円

南オーストラリア州

       46.2円

これらの異様なまでに高騰した電気代は全て再エネ発電に対する賦課金によるものだ。

前述の魚屋さんでは再エネというタワケタシステムが導入されるまでは月の電気代は17万円であったが、現在は51万円。三倍になっているのだ。

この51万円の内訳を見ると
電気代       247,000円
再エネ関連費    25,000円
ネットワーク費   164,000円 (ちょっと計算が合わないが、番組ではよくわからなかった。ただし合計欄だけははっきりしていた。)


これはまさに競合力の低下そのものである。現にこの魚屋さん、ビジネスからの撤退を真剣に考えている。

日本も再エネを強行していけば、国際競争力は下がって、資源もなく技術力だけで細々と食べている現状がどんどんひどくなっていく。

さてヒットラーとメルケルの国ドイツではどうか。

流行り言葉でKein Geld für EnergierechnungとEnergiearmutというのがあるのだそうだ。

前者は「エネルギー代を払うゼニがないよ」ということで後者はそのものずばり「エネルギー貧困」

実際に取材班が訪ねた標準的な4人家族の家の電気代は月20,000円。これは日本の10、867円(2016)の二倍である。

丸八真綿じゃあるまいし「二倍二倍」と言って高見山に喜んでもらったってしょうがない。

エネルギー貧困と闘うのがすでに30万世帯。しかも電気代が払えないので、電気を止められてしまっている家庭も多い。

電気代のコストはともかくFIT価格のための賦課金が大きすぎる。日本はkw/hあたり2円64銭だが、ドイツでは8円84銭。年間換算では日本では8,232円だが、ドイツでは31,304円にもなってしまう。

日本ではまだ認識されてはいないようだが、太陽光や風力発電業者のために、一般消費者は払わなくても済む電気代を払っているのだ。

電気代に事欠く面々は貧乏人一揆をおこすべきだ。

日本でもこのまま進めば、ドイツと同じように貧乏人は電気を止められ、生きるのが困難になってしまう。「♪生きていくのがつらい日は、お前と酒があればいい」なんて暢気に構えてはいられなくなる。

ドイツの電気料金の内訳は電気供給は19.3%、再エネ賦課金が23.4%、送電網使用量が25.6%残りが税金等。御覧のように発電にかかっている費用が一番少ないのである。

早い噺、100円の野菜を買いに行くのに、400円の交通費をかけているようなものだ。

さてヒットラーとメルケルのドイツでは現在エネルギー癲癇じゃなかった転換のために壮大なプロジェクトが走っている。

ドイツ北部の北海の上に数えきれないほどの洋上風力発電機を作り、南部の工業地帯に8GW(メガじゃなくてギガ:800万世帯の電力に相当)の電力を700km(東京―岡山くらいか)の送電網(Südlink)を作って送ろうとしている。

南部の工業地帯の電力はこれまでは主に原発が担ってきた。それを2022年までに原発廃止という決定をしているので、何としても北部からの洋上電力を運ばなければならない。

この送電網の敷設には2.6兆円かかるとの試算。バッカジャナカロカと伴淳三郎なら言うことであろう。

ドイツ北部には行ったことはないが、大して電力を必要とはしていないみたいだね。ドイツ北部と言えばアムステルダムと並んで有名な売春街を抱えるハンブルクくらいしか知らない。

この送電網は当然Tülingen州を通るのだが、そこには何のメリットももたらさない。自然破壊をするというので、このあたりは送電網を地下に敷設する。

だが8GWもの電流が地中を通ることになれば農作物や牧場の動物たちにどんな影響が出るかは全くの未知数。

当然ながら同州では大反対運動が起きている。がんばれ〜!

ドイツは2022年の原発廃止に基づいてこの送電網を2022年までに完成させるつもりでいたが、すでに2025年に先送りをする決定をした。だがこれすらもう既に破棄されていつ完成することやら五里霧中。先送りされればされるほど、コストは増大する。ザマァミロ!

ここでもう一つの大問題が発生している。

それは北海の洋上風力発電機群は完成している。だから風が吹けば桶屋がもうかるどころか、ジャンジャン発電をする。

電気というものは「使う分だけ発電」をしなければならない。余分に発電をすると送電網に負荷がかかる。

このあたりが脱原発のバカどもにはわかってはいない。

ジャンジャン発電された電気はどこへ行くのだ?ハンブルクの売春街を明るくしてもまだまだ余ってしまう。

ドイツは陸続きで数カ国に接しているのでそこで電気を買ってもらうわけだ。相手が要らないと言っても引き取ってもらう。そうすると引き取り側にゼニを払うことになる。

そうしないと送電網に猛烈な負荷がかかって大停電になる。南オーストラリアの例を見れば歴然。

出演したドイツの経済学者が嗤いながら言っていたのだが、「スーパーへ出かけて買い物かごをいっぱいにする、そうするとカウンターでおばさんが『買っていただいてありがとう、お礼に500ユーロ差し上げます、代金は要りません』」というのに等しい。電力のマイナス売却なのである。

問題はその後だ:このマイナスのコストは賦課金となって電気代に上乗せされてくる。消費者こそいい面の皮。

再エネは発電量の調整が効かない。だから太陽光発電所の夜とか、凪の日の風力発電所の分を補うために火力発電所は、ドイツ国内で獲れる品質最悪の褐炭をドガチャカ焚いて補わなければならない。

火力発電所も原発も発電量の調整は非常に簡単なのだ。脱原発の低能どもはそう言うところが分かっていない。

だからドイツでは再エネ発電は絶好調なのだが、CO2排出量は全く減っていない。

メルケルは2020年までに1990年比CO2を40%削減すると公表していたのだが、それはとうの昔に破棄されている。

ドイツにおける発電量の割合は再エネが増大、比較的クリーンな天然ガスが減少、原子力も減少しているのだが、CO2モクモクの褐炭による比率は全然減っていない。

だから再エネがいくら増えても環境には全く貢献していない。

この番組の最後に南オーストラリア州やドイツの人々が日本への助言として再エネに固執することのバカさ加減を説き、日本よ目を覚ませ、このような失敗の真似をしない様にと真摯に助言をしている。

結論として、日本のように面積も狭く、資源もない国が電力料金を高騰させると、アメリカのような電力料金が安い国との競合には太刀打ちできなくなると言うところ。

だからぁ、原子力を捨てるというのは国を存亡に導く国賊どもの企みであることを納得しなければならないのだ。

転載元転載元: 頑固爺TP400憲坊法師の身も蓋も鍋もないが毒てんこもりの徒然草

憲法改正阻止が野党と反日メディアの目的

 陸自が日報を隠していて稲田前防衛相に報告していなかったとか、日報問題が再燃している。
森友文書で自民党を攻め倦んだ野党はこの時とばかりに、シビリアンコントロールが出来ていないと政権批判を展開している。
でかい顔をしてテレビカメラのまえで稲田を呼べとか黒江を呼べとか騒いでいる立民党の辻元清美議員のしたり顔は見るに耐えない。

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どこかで読んだが、辻元は立民党の党国対委員長として調整能力がまったくないそうだ。
国会運営を円滑にするため与野党が国対委員長の擂り合わせをするのだが、最近の国会は野党の審議拒否が多くて多額の税金を無駄にしている。


厚労省の「是正勧告」問題では、野党が勝田東京労働局長を国会に招致せよと要求したので招致を決めたが、野党は欠席した。

TBS「ひるおび」(2018/4/6)
東京労働局長を招致(朝日新聞)


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レポーター
呼んでくれって言ったのに出て来(き)もしないかもしれない、というくらい国会が混迷している」


「国会が混迷している」というより野党が混迷させているとなぜ言わないのか。

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立川志らく
「これ、またもう一個出てきたら安倍政権は本当に潰れちゃいますよ。
なんとかしないと。また出てきそうだ」

「テキヤ殺すに刃物は要らぬ。雨の三日も降ればいい」

とフーテンの寅さんはいったが・・・

「安倍さん殺すにゃ刃物は要らぬ。隠蔽3回出ればいい」

という事になってしまう。

これは笑い事ではない。
自衛隊や官僚が自爆テロをし、野党が審議を拒否して反日メディアの報道テロが呼応すれば、時の政権は簡単に倒れてしまう。

そんなことがあってはらない。


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石破茂
「文民統制ってのは一体何なんだ、という事だと思っております」


石破「次期首相候補」が早速、背後から鉄砲を撃っている。

そんななか、明るいニュースもある。

尖閣諸島など離党防衛の要として自衛隊の「水陸機動隊団」が発足した。
海兵隊の日本版であり、選ばれた屈強な若者が特殊訓練を受けて領土を守る。
南西諸島などが他国に占領された際の奪還を目的とするという。

これには違和感がある。
他国に占領される前に防衛すればいいではないか。
場合によっては先制攻撃も必要であろう。
しかし今の日本憲法は侵略されなければ反攻できないことになっている。

この日本の足枷となっている平和憲法を一日でも早く破棄または改正して日本の領土・領海・領空を守らなければ、日報がどうの森友がどうのと言っているうちに日本は無くなる。

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転載元転載元: 反日勢力を斬る(2)

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