存在証明不全症候群・・・異形化した人々

NHK、日本国民から受信料を受け取りながら日本の商品宣伝はせず、韓国のサムスンスマホの宣伝をしていることが発覚！ しかしサムスンスマホの爆発事故は放送しないNHK。

人気ブログランキングに参加しています。 

まずはここをポチッとお願いします。　

2016年、米国でサムスンのスマホ爆発で車が炎上！

2016年、台湾でサムスンのスマホが爆発！

-------------------------

【炎上】商品名を出さないはずのNHK、韓国サムスン新商品を宣伝

日本の公共放送という立ち位置で運営されているNHKがサムスンの新商品を記事にして紹介した。これまでなら絶対にあり得なかった記事に動揺が広がっている。

 

 

これまでNHKは「セロテープ（ニチバン）」を「粘着テープ」と言い換えるなど公共放送の立場から特定の商品名を出さないように配慮してきた。最近は視聴者に伝わらないものはやむを得ず商品名を出しても許されるようになってきているが、それでもかなり厳しい。

 

▼NHKの言い換え用語リスト。

 

2017年にはお笑いコンビ・とろサーモンが「あさイチ」（NHK）に出演した際、「aiboと漫談した芸人がいた」という話を披露中に「aibo」と連呼してしまい、有働由美子アナが「このあとは『犬型ロボット』って言って頂いてよろしいですか」と注意する場面があった。

 

NHKは問題（サムスン）の記事をTwitterでも宣伝しており、苦情のリプライが殺到している。

 

 

内部の人間が賄賂でも受け取ったのではないかと疑ってしまう。一体何があったのか。

 

netgeek編集部ではNHKの運営スタンスを調べるために他の事例を調べてみることにした。

 

まず「SONY　スマートフォン」で過去記事を検索。記事では0件だった。

 

 

「SONY」でも0件。

 

 

「サムスン」だと今回の異例の記事のみがヒットする。

 

 

こうして見てもやはり前例のない異例の事態だということが分かる。何かの手違いでこうなってしまったのか、それとも故意犯か。いずれにせよこれでは日本の公共放送として間違っている。

 

日本国民から半強制的に受信料を巻き上げているのだからもっと信頼されるように気をつけてほしいものだ。（平成30年8月11日 netgeek）

-------------------------

 

日本の商品は宣伝しないのに、韓国の商品は宣伝しているNHK。

これ、知っていましたか、皆さん？

 

一体どこの国の公共放送なのか！

 

これを見た日本人は「今すぐ受信料返せ！」と思うはずである。

 

日本人は韓国のために受信料払っているわけではないのだ。

 

日本国民に受信料を払わせて韓国の宣伝をしていたなど、とても日本人の感覚ではない。

 

NHKの中の在日がそうしているのか、NHK放送センター内にある韓国の公共放送「韓国放送公社」への配慮なのか。

 

日本国民に受信料を払わせているNHKは説明する“義務”がある。

大体、韓国のサムスンスマホは爆発の常習犯である（トップの画像）。

 

今回もオーストラリアでサムスンのスマホが自然発火して、自動車が燃える事故が発生している。　→　https://this.kiji.is/401537746331665505

 

台湾でも、サムソンスマホによる爆発が起きている。

 

 

しかし、NHKはサムスンスマホによる爆発事故のニュースをやらない。

 

NHKは韓国のための宣伝はするが、韓国に都合悪いことは放送しないのか？

これは人命にかかわる重大ニュースである。韓国の危険な爆発スマホこそ、早く日本国民に知らせて予防することが日本の公共放送たるNHKの役割ではないのか？

 

日本人のお金を受け取りながら、日本を悪く言って貶めて、シナ・朝鮮には尽くすNHK。

これが日本の公共放送NHKの実態である。

 

受信料を払っている皆さんは納得できるか？

・・・・・

人気ブログランキングに参加しています。 
これは絶対に許せない、と思った方はここをポチッとお願いします。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　  

転載元: さくらの花びらの「日本人よ、誇りを持とう」

NHK、日本国民から受信料を受け取りながら日本の商品宣伝はせず、韓国のサムスンスマホの宣伝をしていることが発覚！ しかしサムスンスマホの爆発事故は放送しないNHK。

人気ブログランキングに参加しています。 

まずはここをポチッとお願いします。　

2016年、米国でサムスンのスマホ爆発で車が炎上！

2016年、台湾でサムスンのスマホが爆発！

-------------------------

【炎上】商品名を出さないはずのNHK、韓国サムスン新商品を宣伝

日本の公共放送という立ち位置で運営されているNHKがサムスンの新商品を記事にして紹介した。これまでなら絶対にあり得なかった記事に動揺が広がっている。

 

 

これまでNHKは「セロテープ（ニチバン）」を「粘着テープ」と言い換えるなど公共放送の立場から特定の商品名を出さないように配慮してきた。最近は視聴者に伝わらないものはやむを得ず商品名を出しても許されるようになってきているが、それでもかなり厳しい。

 

▼NHKの言い換え用語リスト。

 

2017年にはお笑いコンビ・とろサーモンが「あさイチ」（NHK）に出演した際、「aiboと漫談した芸人がいた」という話を披露中に「aibo」と連呼してしまい、有働由美子アナが「このあとは『犬型ロボット』って言って頂いてよろしいですか」と注意する場面があった。

 

NHKは問題（サムスン）の記事をTwitterでも宣伝しており、苦情のリプライが殺到している。

 

 

内部の人間が賄賂でも受け取ったのではないかと疑ってしまう。一体何があったのか。

 

netgeek編集部ではNHKの運営スタンスを調べるために他の事例を調べてみることにした。

 

まず「SONY　スマートフォン」で過去記事を検索。記事では0件だった。

 

 

「SONY」でも0件。

 

 

「サムスン」だと今回の異例の記事のみがヒットする。

 

 

こうして見てもやはり前例のない異例の事態だということが分かる。何かの手違いでこうなってしまったのか、それとも故意犯か。いずれにせよこれでは日本の公共放送として間違っている。

 

日本国民から半強制的に受信料を巻き上げているのだからもっと信頼されるように気をつけてほしいものだ。（平成30年8月11日 netgeek）

-------------------------

 

日本の商品は宣伝しないのに、韓国の商品は宣伝しているNHK。

これ、知っていましたか、皆さん？

 

一体どこの国の公共放送なのか！

 

これを見た日本人は「今すぐ受信料返せ！」と思うはずである。

 

日本人は韓国のために受信料払っているわけではないのだ。

 

日本国民に受信料を払わせて韓国の宣伝をしていたなど、とても日本人の感覚ではない。

 

NHKの中の在日がそうしているのか、NHK放送センター内にある韓国の公共放送「韓国放送公社」への配慮なのか。

 

日本国民に受信料を払わせているNHKは説明する“義務”がある。

大体、韓国のサムスンスマホは爆発の常習犯である（トップの画像）。

 

今回もオーストラリアでサムスンのスマホが自然発火して、自動車が燃える事故が発生している。　→　https://this.kiji.is/401537746331665505

 

台湾でも、サムソンスマホによる爆発が起きている。

 

 

しかし、NHKはサムスンスマホによる爆発事故のニュースをやらない。

 

NHKは韓国のための宣伝はするが、韓国に都合悪いことは放送しないのか？

これは人命にかかわる重大ニュースである。韓国の危険な爆発スマホこそ、早く日本国民に知らせて予防することが日本の公共放送たるNHKの役割ではないのか？

 

日本人のお金を受け取りながら、日本を悪く言って貶めて、シナ・朝鮮には尽くすNHK。

これが日本の公共放送NHKの実態である。

 

受信料を払っている皆さんは納得できるか？

・・・・・

人気ブログランキングに参加しています。 
これは絶対に許せない、と思った方はここをポチッとお願いします。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　  

転載元: さくらの花びらの「日本人よ、誇りを持とう」

安倍晋三首相、９条改正を自民総裁選の争点に 消極的な石破茂氏を牽制

安倍晋三首相、９条改正を自民総裁選の争点に　消極的な石破茂氏を牽制

2018.8.13 21:49

　安倍晋三首相（自民党総裁）は、憲法改正の自民党案を秋に予定される臨時国会に提出する意向を表明するとともに、改憲案に自衛隊を明記することを改めて訴え、９月の党総裁選で争点にする考えを重ねて示した。１０日に出馬表明した石破茂元幹事長が９条改憲を争点から外したことを逆手に取り、総裁選で堂々と論戦に持ち込む狙いだ。ただ、臨時国会への改憲案提出には野党が強く抵抗するとみられる。来年には参院選があるなど重要な政治日程も数多く、先は容易ではない。

　「ある自衛官は息子さんから『お父さん、憲法違反なの？』と尋ねられたそうです。そのとき息子さんは、目に涙を浮かべていたと言います」

　安倍首相は１２日、長州「正論」懇話会の設立５周年記念講演会で講演し、多くの教科書が自衛隊違憲論を掲載していることをめぐるエピソードを紹介した上で、自衛隊を違憲とする議論に終止符を打つ必要性を説いた。

　憲法９条改正では、戦力不保持を定めた２項を維持して自衛隊を明記する首相案に対し、安全保障政策を得意とする石破氏は２項削除が持論だ。しかし、石破氏は１０日の出馬表明の記者会見で、９条改正よりも参院選の合区解消や緊急事態条項創設が優先だと主張した。

　背景には、９条２項の削除は集団的自衛権をフルスペック（際限ない形）で認めることにつながりかねないため、国民や連立を組む公明党の理解が得にくく、自民党内でも「正論だが非現実的」（長老）とみなされている実態がある。

　また、党が３月に改憲４項目の条文案をまとめたことを踏まえ、石破氏への支持を検討する議員からも「今さら自分の考えを打ち出して争点化するのはちゃぶ台返しだ。石破氏が９条を争点にするなら支持しない」との声が出ていた。

　「来る総裁選が党員の間でしっかりと議論を深め、一致団結して前に進むきっかけとなることを期待している」

　安倍首相はこうした石破氏の状況を見透かし、挑発するかのようにあえて改憲の争点化を強く打ち出したとみられる。

　ただ、臨時国会への改憲案提出は容易ではない。自民党は先の通常国会で、憲法改正の手続きを定めた国民投票法の改正案の審議を呼び水に、衆参の憲法審査会での改憲論議を促す構図を描いた。これに対し、立憲民主党などは学校法人「森友学園」「加計学園」問題など政局を絡めて憲法審査会の開催を拒み続けた。自民、公明両党などが提出した同法改正案は衆院憲法審で趣旨説明しかできなかった。

　また、統一地方選や参院選が来年に控えている。数の力を背景に改憲案の国会提出に踏み切れば、野党や世論の反発を強めることにもなりかねない。

　「今を生きる政治家の責任」として首相が改憲を進めるには、総裁選で圧勝し党内基盤を強化するのが必須条件になりそうだ。

（原川貴郎）

http://www.sankei.com/politics/news/180813/plt1808130015-n1.html

転載元: ＜超音速ミサイル＞ＡＳＭ３