アメリカは胡散臭い・必ず日本をう

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7月中旬、米露首脳会談後に米メディアがトランプ大統領を痛烈に批判した!〜
 直後に後に行われた世論調査ではトランプ大統領への
支持率は大きく下落することはなくやや
    上昇したことが判明!・・・

トランプ大統領は今月16日、露のプーチン大統領と首脳会談を行った。
その後、米国の一部の主流メディアは、大統領に対する猛烈な批判を展開し、大統領を「売国奴」呼ばわりしたが、… 反トランプ陣営の予測とは裏腹に、世論調査でトランプ大統領の支持率は上昇した。

◼︎『ANALYSIS: ‘Teflon’ Donald Trump’s approval rating gathers steam as he shakes up Washington】:

Global News
After 513 days in office(,July 17, 2018)、Gallup reports Trump now has a 45 per cent approval rating. That’s right about where presidents Obama, Clinton, Reagan and Carter were at this exact same time in their first terms.

◼︎【❝テフロン!❞・打たれ強い大統領ドナルド・トランプの支持率が、
ホワイトハウス大改革が進むと同時に、勢いを増して上昇している】:
グローバルニュース:
2018年7月17日、ギャラップの発表によると!〜、
トランプ大統領の現在の支持率は45%であり、…これは、オバマ!/クリントン!/レーガン!/カーターなどの前元大統領の当時の支持率と同じか高い支持率である。



もし、レーガン大統領が『テフロン・プレジデント(Teflon president、批判などで傷つかない大統領)』であるなら、トランプ大統領は「防弾大統領(bullet-proof president)」と言えよう。





            世論調査の結果!〜
 ウォールストリート・ジャーナルとNBC Newsの15日から18日までに
  共同で行った世論調査では、トランプ大統領への支持率は45%!・・・

 共和党支持者のトランプ大統領への支持率は88%!・・・

✦ ハーバード大学の米国政治研究センター(Center for American Political Studies)と調査会社のHarris Insights & Analyticsも、今月24日から25日にかけて世論調査を行った。トランプ大統領への支持率が45%との結果を得た。また、米国民の共和党への支持率は40%に達し、今年の高水準となった。
            最新の調査!〜
 8月1日、Rasmussen Reportsの調査では48%。

 民意調査は、米露首脳会談の後で行われた。左翼メディアから集中砲火を受けても、大統領への評価は全く変わることがなかった。

◼︎【米国経済の景気拡大】:
 トランプ政権は発足して約1年半の間、さまざまな成果を成し遂げた。
経済状況が大きく改善されたことが、市民から支持を得られた最大の理由である。

          トランプ政権の実績!〜、

✦ トランプ政権は昨年から、国内企業への規制緩和、海外からの投資誘致に努めてきた。昨年の第2四半期(3〜6月期)、第3四半期(7〜9月期)の国内総生産(GDP)成長率が3%を上回った。また、今月27日に発表された今年第2四半期のGDP成長率は4.1%に拡大した。

 国内雇用環境の改善に力を入れた。17年1月、トランプ政権発足以降、米国内では新たに320万人以上の雇用機会が創出された。今年5月の失業率は3.8%と2000年4月以来の低水準に並んだ。

✦ 連邦法人税率と個人所得税率の引き下げが盛り込まれた大型減税法案の実施で、米中小企業が再投資に必要な資金を確保することが可能になったほか、中間層および中低所得者の家計負担も軽減された。

 メデイア偏向、負の報道にも拘らず、 米市民の多くは、『政治の素人』でありながら、実業家としての洞察力と実行力で米国経済を再起させ、国民の雇用と収入を改善したトランプ大統領を支持している。

反トランプ大統領の急先鋒であるCNNが6月末に行った世論調査では!〜、
政権の経済政策を『支持する』と回答した市民は、全体の52%を占めた!・・・
 17年1月以降の米株価の堅調さと安定感も、景気拡大に対する投資家の強い自信を反映している。

◼︎【国民生活・社会治安を改善】:
 経済政策のほかに、トランプ政権は!〜、
米国民、特に青少年の薬物中毒などの社会問題にも取り組んでいる!・・・

 今年3月初め、大統領がホワイトハウスで開催した薬物問題の会議で、麻薬密売人を死刑に適用すると示唆し、厳しい措置を取る姿勢を示した。
 米国では、処方鎮痛剤やヘロインなどに含まれるオピオイド中毒による死亡者数が増えており、いわゆる『オピオイド危機!』が大きな社会問題になっている。

ロイター通信によると、昨年10月下旬!〜、
トランプ大統領はオピオイド乱用に関して ❝ 国の公衆衛生における非常事態だ、米国人として、蔓延を許すわけにはいかない!❞ と述べた!・・・
 報道によると、米疾病予防管理センター(CDD)の調査では、オピオイド乱用で2015年に3万3000人が亡くなった事が判明している。

 少年時代に陸軍学校のニューヨーク・ミリタリー・アカデミーで過ごしたトランプ大統領は、大統領選挙で掲げた公約の1つ、退役軍人の医療・福祉を改善するために、6月に同関連法案「VA MISSION Act」に署名し発効した。

大統領は、他に米国で犯罪を犯した不法移民の強制送還や、中米や米国内で勢力を拡大した大規模なギャング組織「MS-13」の取り締まり強化を通じて、米社会の治安を改善した。

◼︎【外敵に強硬姿勢を】:
オバマ政権時代、中東テロ組織「イスラム国(ISIS)」が、欧米各地でテロ攻撃を仕掛け、多くの市民が犠牲になった。

トランプ大統領が就任以降、ISISの撲滅を目指し!〜、
米軍主導の有志連合軍が軍事攻撃を強化した!・・・
昨年、連合軍は7月イラク国内のISIS最大拠点のモスルを解放した!・・・
 今年1月にシリアにあるISISの本部と司令部を空爆し、多くのISIS戦闘員を殲滅した。現在、一部の残党を除き、ISISの主要勢力はほぼ一網打尽された。

反トランプで熾烈な不当な非難を記事を垂れ流す「ワシントンポスト」でさえ!〜、
 昨年8月の報道で、反イスラム過激派テロ政策に関わるブルット・マクガーク大統領特使の話を引用し、…『トランプ政権の下で、打倒ISIS政策はドラマチックに加速化した』と評価せざるを得なかった。

 トランプ政権はオバマ前政権の共産主義・社会国家に対する宥和政策を転換し、強硬姿勢を鮮明に打ち出した。北朝鮮、キューバ、イラン、支那、ベネズエラなどの政府に対して、公の場で痛烈に非難し、強硬姿勢を示したほか、強力な経済制裁も実施した。
 現在、激しさを増している『米/支貿易戦』は強硬姿勢を具現化したものである。

トランプ大統領の数々の好戦的な発言で!〜、
 強軍政策を積極的に展開しているとの印象を受けている人が多いが、北朝鮮問題への対応から見えるように、… 実際に大統領は、武力行使に慎重だ!、・・・

 唯一の例外は、昨年4月上旬、シリアのアサド政権が同国反政府勢力と一般市民に対して化学兵器を使用したのを受けて、米軍に対してシリアの軍施設への攻撃を命令したことだ。米軍が巡航ミサイル59発で攻撃した。アサド政権とその後ろ盾になっているロシア当局に強い衝撃を与えた事は記憶に新しい。

外国悪勢力に対抗するトランプ大統領の
      勇気、人権や正義を擁護する姿勢に!〜、
米国民の多くが誇らしげに胸を張るようになった!・・・

◼︎【有言実行】:

❝❝ All talks, no action(口先だけで何もしない)!❞❞ …トランプ大統領がかつて政治家を批判してきた。

 数十年間にわたって不動産事業に携わり、『不動産王』として成功を収めたトランプ大統領は、政治家の偽善と不誠実さを嫌っていた。実業家として、大統領は人としての着実に物事に取り込む姿勢と、約束を守る誠実さを重視してきた。

❝❝ 相手と約束を交わしたら、必ずその約束を守らなければならない!❞❞ とトランプ大統領は述べたことがある。

          トランプ大統領は就任以降!〜、
 メキシコとの国境で壁建設!・・・
 減税、国内経済の振興!・・・
 不法移民犯罪者の取り締まり!・・・
 貿易不均衡の是正!・・・
 エルサレムをイスラエルの首都に認定!・・・

 大統領選挙で揚げた公約を次々と果たした実績、… この有言実行ぶりには過去の大統領は足元にも及ばない。
これも米国民が、大統領としての年収が1ドルしかないトランプ氏を支持する理由であろう。
 トランプは大統領としても報酬は、自ら査定し、無報酬とはいかないから!と言って!、1ドルに決めた。

米メデイアとトランプ大統領の戦いは衰える処か!〜、
未だ、日毎に激しさを増している!・・・
トランプ大統領は、この戦いの真っ最中でも意気軒高で、粛々と選挙中に公約した事の具現化を進めている!・・・

戦いの帰趨は来るべき11月の中間選挙で!〜、
左翼メデイアが勝つか?・・・
トランプ大統領が所属する共和党が上院・下院も制して過半数を確保するか?・・・
これではっきりするでしょう。

メデイアが発表する報告では!〜、
共和党が不利な戦いを強いられている!・・・
民主党が上院は兎も角、下院の過半数を奪い取る!と競って報じている。
一昨年の大統領選で、ヒラリー・クリントンの支持率が高く、大統領に選出されると報じていたが、これは印象操作であり、… 調査が米国民の意識を反映したいなかった!。
赤っ恥を書いた前例があるが、中間選挙で同じ轍を踏むのか!?、興味津々です。

 左翼メデイアと堂々と対峙するトランプ大統領に勝利の女神の微笑みがある事をブログ管理人は祈ります!!!・・・。

引用記事:
トランプ大統領支持率の上昇と左翼メディアの失敗



転載元転載元: 不死鳥!蘇る日本、未来に向けて自虐からの脱出

 

皇紀2678年元号平成30年キリスト暦2018年

甲斐段平のネット検索ブログ

ネットウォッチャー甲斐段平、kaiselection@yahoo.co.jp

意見

 

●● :―国内―4−

● :軍事技術は戦闘ロボットの時代に突入した、無人、宇宙技術で勝負の時代だ先端軍事技術を急げ。  

● :朝日、毎日、読売、日経、産経、東京、NHK、電通、共同通信これ等は反日報道機関だ、倒産に追い込もう。  

● :通貨スワップは支那、朝鮮を除いて拡大し、円経済件圏を創れ。  

● :海底資源開発に政府が投資しろ!

● :電気。水道、ガス、エネルギー、鉄道、空港、建設、TV、通信、新規エネルギー産業に関わる産業は特殊法人化し株式市場に非上場に。  

● :国連は正義の機関ではない。解体に向かうだろう。偏向した行動が多い、敵国条項の削除が無い限り支払いを拒否しろ。  

● :憲法の無効宣言と旧憲法からの改正が正解だ。  

● :日本は唯一の被爆国、唯一核を持つ権利を有する国だ。  

● :独立した軍事体系作れ。敵地攻撃能力もある体制に。  

● :農協改革と、種子法を破棄した、安部はハザ金に日本の農業を売った、モンサントの市場にされた。この重大性は知られてない?安陪は売国をやった!!  

● :50万軍事体制を実現、と軍事費3%にしないと日本の姿勢が示せない。EU諸国でも2%以上が普通に軍事費。  

 

Flying Papas Decal

Hobby-Network

プラモデル

飛行機 ホビーの在庫

http://www5a.biglobe.ne.jp/~hobbynw/

https://www.facebook.com/jaeca2012

ジャパン・アフリカ経済文化交流協会

日本語文化圏に成る様、教育支援をやれ

 

https://www.youtube.com/watch?v=JVE8vHOZWO0&t=20s

《武者陵司》米貿易制限の狙いは中国つぶし だけじゃありません それとG7後、株価はですね

 

 

 

 

転載元転載元: 甲斐段平のネット検索ブログ

ちょうど一週間前の米朝首脳会談は、どうやら金正恩の全面勝利だったようだ。その証拠に、会談後北朝鮮からは、何一つ核放棄への具体的行動が見られないではないか。

 一方、気分屋のトランプ大統領と言えば、金正恩に自身の電話番号を教えたり、北朝鮮の核開発をめぐる同国と米国との対立は「概ね解消された」とのべるなど有頂天
イメージ
 
  韓国は韓国で、康京和(カン・ギョンファ)外相が、北朝鮮に対して科されている制裁を、北朝鮮が何らかの前向きな動きを見せれば緩和する可能性を示唆。CVID( 完全かつ検証可能で不可逆的な非核化)はいったい何処へ?

 さてそこでわが日本。安倍首相は早期の日朝会談を模索しているようだが、「蚊帳の外」で良いではないか。トランプ大統領が言うように「カネは日本が出すだろう」ではたまったモノではない。拉致被害者には本当に申し訳ないが、我が国には我が国の国益があり、さらに主権がある。金正恩や気まぐれトランプの意のままになってたまるか。

転載元転載元: 菖枯堂のブログ


産経新聞より転載

北朝鮮の本当のはなし

本当におかしな国ならとっくに崩壊しているが、、、
北朝鮮報道の見方

2018年06月13日18:30
ようやく一つの峠を越えた。
 
史上初の朝米首脳会談では共同宣言が発表された。
 
共同宣言を文字通り読めばわかることなのに、色眼鏡でしか読めない日本のマスコミは、とんでもない評論を垂れ流している。
 
政府と同じく世界からカヤの外に置かれている。
 
北朝鮮が核廃棄を切り売りして見返りを求めているという構図でしか考えられない単細胞なマスコミがこんなに多いのかと驚愕した。
 
そういう構図の対話なら、アメリカが乗ってくるはずがない。
 
アメリカは自国の安全保障と国際的地位が脅かされたから、北朝鮮を核保有国とみなし独裁者と対等に話し合うという屈辱を味わってでもテーブルにつくしかなかった。
 
ただそれがトランプの金勘定にうまくマッチした。
 
だから会談に至った。
 
共同宣言書名の後、記者たちがトランプに一生懸命質問していた。
 
なぜ独裁者と話し合うのか、なぜ譲歩するのか。
 
トランプはああだこうだ説明していたが、それが最善にして唯一の道だと断言した。
 
当ブログが再三指摘してきた。
 
①北朝鮮が求めているのは体制保証でも、核廃棄の見返りでもなく、安全保障なのだ。
 
共同宣言を見ればわかるように、security guarantees=安全保障
 

President Trump committed to provide securityguarantees to the DPRK and Chairman Kim Jong Un reaffirmed his firm andunwavering commitment to complete denuclearization of the Korean Peninsula.

体制保証を求めたとか嘘をつくから、北朝鮮がお願いして会談をし、見返りを要求しているような幻想が語られてしまうのだ。
 
そうではなく、トランプ大統領が約束したのは安全保障なのだ。
 
だからアメリカとの協議は軍事演習中止、終戦・平和条約締結、駐韓米軍撤退、朝米国交正常化ということになる。
 
朝米両首脳は、朝鮮半島の平和と安定、朝鮮半島の非核化を進める過程で段階別、同時行動原則を順守するのが重要であることについて認識を共にした。
 
北朝鮮はアメリカに核兵器の見返りとしての経済支援を求めたことはないし、それを話し合ってはいない。
 
アメリカは制裁を続けると言っていることでもわかることだ。
 
核廃棄の見返り議論はまさに政治家やマスコミ、エセ評論家のでっち上げなのだ。
 
このことは日朝関係にも言える。
 
北朝鮮が日本に求めているのは植民地支配の謝罪と賠償なのだ。
 
②朝米間で話し合われている「朝鮮半島の非核化」とは、北朝鮮の一方的な武装解除ではなく、南北含めた文字通り朝鮮半島の非核化であり、そこにはアメリカの核兵器も当然含まれる。
 
アメリカはこの点をぼかして焦点を北朝鮮だけに向けようとしているが、実際に話し合われていることはこういうことなのだ。
 
これも共同宣言を読めばわかる。
 
complete denuclearization of the Korean Peninsula
 
③朝米間で拉致問題が議題に上がる訳がない。
 
安倍首相が自ら、日朝間で話さないといけないと言ったように、朝米会談で議論する問題ではない。
 
※ ※ ※
 
当ブログの過去記事を読めば、当方が幻想を語っているのか、日本のマスコミが幻想を抱いているのか、一目瞭然だろう。

転載元転載元: 仮称 パルデンの会 ・Free Tibet Palden

トランプ「安倍首相 あなたが言った通りになった!」米朝首脳会談は全て安倍首相が裏で絵を描いていた





トランプ大統領は根っからの政治家ではありません。
最初に安倍首相とアメリカであった時に二人だけでゴルフをしたりして個人的な話もしたのでしょうね。
トランプ大統領は、政治の関しては安倍首相とタッグを組む方が現実的だとビジネスマンの直感で決めたのでしょう。

安倍首相が誠実でなければ、そうはなりません。
日米関係についてトランプ大統領は同盟国として最も信頼できると判断したのでしょう。

現実的に在日アメリカ軍基地が多く有り、貿易などの民間レベルでの繋がりも全て含めてのことだと思います。

特に国際政治に関しては、トランプ大統領には自らの側近より安倍首相の戦略と知識と経験が役立つと思います。国内の側近はどうしてもトランプ大統領に気遣い阿るでしょう。

正確な判断ができるかどうか未知数です。
北朝鮮の金正恩と会った時の表情でも伺えるように、トランプ大統領は一国のリーダーを務める責任を持つ人間が好きですね。
韓国は別のようですが。
ww

実務者に好意を持つのはビジネスに成功した人だからでしょう。
いずれにしても日本の存在もトランプ大統領とのコンビで大きくなっています。
双方win winの関係が出来上がっていますね。
お二人とも戦略感覚が合うのだと思います。
アメリカとの関係性がこれまでに比べると飛躍的に良くなっています。

世界トップクラスの先進国同士ですから、このタッグはもちろん世界最強の力があります。

宇宙開発、鉄道、工業、科学、文化などすべての面で優れた評価が日本の力として認められてこそです。
その意味では国民の力がの反映でもありますね。

反日勢力が萎んでしまうくらいの強さですね。

さらなる飛躍をして念願の憲法改正に向けて力強く進んで欲しいと思います。




ただし、日朝首脳会談は少し時間を開けたほうが良い。
北朝鮮は経済制裁において相当干上がってきています。
このまま放置すれば、又手のひらを返して暴発してくることは必至です。

米韓軍事演習を辞めるとトランプが申しておりますので今ボールは北朝鮮にある。

何もせねば国ごと餓死状態になり、何が出来るかと言えば一つづつ明確に軍事施設を取り壊していきそれを世界中に事細かく報告することくらいだろう。

暴発することを推察すると、韓国への旧型兵器での攻撃だけですね
(^^)

行き詰っているのはカリアゲのほうです。

転載元転載元: 未来を見つめて 夢の彼方へ!


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