流石、白髪三千丈国家の

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█皇紀2679年█元号令和元年█キリスト暦2019年

甲斐段平のネット検索ブログ

ネットウォッチャー甲斐段平、kaiselection@yahoo.co.jp.

意見

:―アメリカ

●::アメリカは戦争犯罪国家である。1;広島、長崎に無差別原爆を投下した。2:一般住民に居住地区を爆撃した。3:捕虜を虐殺した。4:東京裁判の偽装裁判をやった。5:降伏国に違法な憲法を押し付けた。

●::支那危機に対応する日本の軍事予算?最低でも3%に、アメリカの駐留経費現状維持。

●::3,11はイスラエ、アメリカの人工地震テロ。福島原発は原爆で破壊された。日本弱体化工作の一環。CO2温暖化は日本弱体化の陰謀。

●::NOWとは(JEW World Order)世界政府を実現し、国境を無くし、人、物、金、の移動自由と全ての法律規約が統一を実現し、ハザ金の多国籍企業が支配する世界を作る。

●::資産の所有に制限を。全てのトラブルの元は巨大な資産を独占する0.00001%のハザ金が源。.

●::エイズはアメリカの細菌兵器、鳥、豚、インフルエンザもアメリカの細菌兵器。  

竹中平蔵は500億賄賂貰った。

検察は何もしない?

 
安部政権の日本解体、破壊。
阿部 麻生、は日本を弱体化する。

TPP批准,水道民営化、農協解体、種子法解体、移民受け入れ、アイヌ新法、パソナの竹中を内閣参与にしている。

 

腐敗し切った日本

 

隠された真実 権力者達の系譜

 

https://www.youtube.com/watch?v=i_sXkiHAdBY

日本とアメリカってヤバイ関係だったの?日本は未だに占領下だった?日本の支配構造が解明!

 

http://myrtos.co.jp/index.php

ミルトスはイスラエル・ユダヤ文化を日本へ紹介する会社です。
日本で唯一の出版業務や輸入品の販売を行なっています。
中東情報ならミルトスをご利用下さい。

 

ジャパン・アフリカ経済文化交流協会

 

今日の検索

【海外の反応】日中の漢字簡略化の差がスゴイ!簡略化により弊害が大きかったのはどっちだ?驚愕【ぞくぞく】

 

転載元転載元: 甲斐段平のネット検索ブログ


【BOOK】中国ではウソは“最大の文化” だまされる者こそがバカ 石平さん「中国五千年の虚言史」 
 
 石平さん 石平さん
石平著『中国五千年の虚言史』(徳間書店)

 「南京大虐殺の30万人の犠牲者」「尖閣諸島の領有問題」なぜ、中国人は明らかなウソをつき、何ら恥じ入ることがないのか? それは「ウソとだまし」こそが、中国最大の文化であるからだ。元中国人の気鋭の評論家が明かす、仰天の1冊

 −−日本人はウソを恥と感じる。ところが、中国人はそうではないと

 「中国語に『ウソつき』という明確な言葉はありません。私自身、家庭や学校で『ウソをつくな』と教えられたことはないし、ウソをついて怒られたこともない。これが、日本人には不思議でしようがないのでしょう。私が来日したとき、日本人ビジネスマンから『なぜ中国人が取引の場でも堂々とウソをつくのか分からない』と聞かれたことを思い出しますね」


 −−ウソが文化になっている。それは5000年前から変わらない

 「そもそも中国の歴史が5000年というのも怪しいんですが(苦笑)。ウソの文化の根本は、儒教が理論づけた『易姓(えきせい)革命』にあったと思います。それは、天命を受けた『徳の高い』天子が国を治め、民衆を統治するというものですが、もし天子が徳を失えば、別の有徳者に天命が与えられ、新たな王朝を建てる…。ところが実際の歴史では、武力で前政権を倒して権力を奪うわけです。だから『徳が高い』状態を維持するにはウソで歴史を塗り固めねばなりません。『禅譲』などウソもウソですよ」

 −−項羽を破った漢の劉邦や、三国志の劉備など、日本では「正義のヒーロー」のイメージです

 「全部ウソですね。項羽が敗れたのは、劉邦ほどの腹黒さと厚顔さがなかったからでしょう。物語『三国志演義』では、義理人情に篤(あつ)い聖人君子として描かれる劉備も実際は、約束は守らないし、だまし討ちで国を盗ってきた男でした。ただ中国では、ウソとだましによって権力の座につくことは当然のことであり、何ら非難されることではない。むしろ、正直に行動してだまされる者こそがバカなのだと考えます。(儒教をつくった)孔子だってウソを認めているくらいですから」

−やはり、儒教の影響が大きいわけですね

 「儒教では、血族でつながった集団の繁栄を何よりも重視します。利益を分け合う一団を『圏子(チェンズ)』と呼ぶのですが、中国人が信じられるのは、その集団の中の人間だけ。だから、それ以外の人間に対するウソとだまし、は構わない。むしろ、それを最大限駆使して圏子に利益を獲(と)ってくることが求められるのです。逆に、それができないリーダーは無能呼ばわりされても仕方がない。現在でも、中国共産党の幹部らが一族でせっせと汚職に励み、けた違いの不正蓄財を行っているのがその典型ですよ」


 −−中国共産党の歴史もウソで塗り固められている

 「結党のいきさつや、日中戦争で、日本と戦ったという人民解放軍の前身である『八路軍』もウソだらけ第2次国共合作で、共産党軍は国民党軍の指揮下に入ることになり、国民革命軍の一部に編入されたのが『八路軍』の実態です。でも、そんなことは今の中国でも知っている人は少ない。共産党政権が隠し通しているからですよ。国家が発表する統計類も、共産党機関紙『人民日報』の報道だってウソだらけです。中国国民は最初からウソだという前提で聞いたり見たりしているから驚かない」


 −−共産党政権下で、毛沢東から後継者に指名された林彪(りんぴょう)を中国歴代で三大うそつきの1人に挙げている

 「毛沢東が林彪を後継者に指名したのは、ライバルの劉少奇(文化大革命で失脚)を牽制するためであって、本気で後継者にするつもりなどありませんでした。林彪もそのウソを知っていたからこそ、クーデターを起こそうとしたのです。でも失敗し、逃げる飛行機が墜落して死亡した。つまり毛も林も互いにウソのつきあい、化かし合いでした」

 −−こんなすさまじい文化を持つ中国人と日本人が付き合うには

 「国家間の外交交渉においても、ビジネス取引においても、『中国人は平気でウソをつく』ということをしっかり念頭に置いておくことです。そうしないと痛い目を見続けることになりかねませんよ」

イメージ石平さん『中国五千年の虚言史』徳間書店1500円+税

 中国の歴史は「ウソとだまし」にまみれている。古代の王朝から、現在の中国共産党政権に至るまで、ウソとだまし、によって権力の座についてきた歴史の真相が明かされる。中でも、著者が「三大ウソつき」として挙げたのが、王莽(おうもう=漢を倒して『新王朝』を建てた人物)、袁世凱(清・滅亡後の中華民国初代大総統)、そして、毛沢東に取って代わろうとした林彪である。元中国人の著者が教える驚愕の歴史本である。


 ■石平(せき・へい) 1962年、中国・四川省生まれ。56歳。北京大学哲学部卒。四川大学講師を経て、88年来日。神戸大学大学院文化研究科博士課程修了。評論活動に入り、新聞・論壇誌などで健筆をふるう。主な著書に、『なぜ中国から離れると日本はうまくいくのか』(山本七平賞受賞作)『なぜ中国人にはもう1%も未来がないのか』『韓民族こそ歴史の加害者である』などがある。

転載元転載元: おやぢのGadget Diary!

ソロモンの智恵

【中国】 ステルス戦略爆撃機「H20」が初飛行!米国への挑発激化!習主席「西太平洋の制空権を獲得する」【アメリカの反応】   

転載元転載元: くにしおもほゆ

専守防衛日本!

転載元転載元: くにしおもほゆ

三好 昌平さんがリンクをシェアしました。
 米中貿易戦争は中共には勝ち目がない。中興通訊(ZTE)は米国から部品が止まるとスマートフォンが作れ無くなりました。最初は販売中止と言っていましたが作れなければメーカーは販売できない。25%の関税を掛けられては、中共で生産し米国に輸出していたメーカーは、中共にて生産するメリットがなくなる。米国で生産し、米国で販売する方式に転換が必要となる。そうなればトランプ大統領の目論見通りです。中共は市場経済の良いとこ取りをし過ぎている。国際ルールに則った市場経済にしなければならないと思う。

米、7月から対中関税導入 総額500億ドル規模 中国も対抗措置発表
 [ワシントン/北京 16日 ロイター] - {トランプ米大統領は15日、中国からの総額500億ドルに上る知的財産権およびハイテクに関連する製品に対し25%の輸入関税をかけると明らかにした。これに対し中国も同規模の対抗措置を導入すると発表。米中の貿易戦争が激化する様相を見せている。
トランプ大統領は、自動車などを含む戦略的に重要な中国からの輸入品800品目余りのリストを公表。7月6日から25%の関税を課すことを明らかにした。
 これに対し、中国商務省は16日、「同様の規模と威力」の関税で対抗すると発表。新華社通信によると、大豆や自動車、海産物など総額500億ドルの米製品659品目に対し25%の輸入関税を課す。340億ドルの農産品、自動車などには7月6日から適用し、他の品目については後日に発表する。
トランプ氏は声明で「中国が米国の製品、サービス、農産物に新たな関税を課すほか、米輸出業者や中国で事業活動をする米企業に対して非関税障壁を引き上げたり、懲罰的措置を取るといった報復措置に出れば、米国は追加関税を導入する」と強調した。
 中国商務省は先にウェブサイトに掲載した声明で、米国の措置は米中両国の国益を損ない、世界の貿易の秩序を乱すものとの認識を表明。「中国は貿易戦争を望んでいないが、 米国の近視眼的な行動により、中国には強い対抗措置を取る以外の選択肢はない」とした。
また「両国間がこれまでに行った交渉で得られたすべての結果は無効となる」とした。
 米通商代表部(USTR)は第1弾として、7月6日付で340億ドル相当の中国からの輸入品に対して関税を適用する。パブリックコ メントの結果、4月初めに公表した当初の対象品目から約515品目を除き、まず818品目に絞った。フラットパネルテレビなど消費者向け製品が第1弾の対象からは除外される一方で、米ゼネラル・モーターズ(GM)や中国の吉利汽車(ジーリー)傘下のボルボが輸入する製品は含まれる。
 USTRは第2弾として、半導体や幅広い電化製品、化学製品を含む160億ドル相当の284品目にも追加関税を課す方針。中国の製造業振興長期計画である「中国製造2025」の下で製造される製品などが対象となる。トランプ大統領は、中国製造2025計画については「中国の将来的な経済成長の機動力となるが、米国を含むその他の多くの国の経済成長を阻害する」と述べた。
 第2弾はパブリックコメントを経て、適用時期が今後設定される。政権高官は、中国以外から調達できない品目については例外適用を申請できるという。
USTRのライトハイザー代表は声明で「中国政府は不公正な貿易慣行や『中国製造2025』のような政策を通じ、米ハイテク業界やわれわれの経済的主導権を積極的に弱体化させようとしている」と指摘。
「技術や革新は米国の偉大な経済的資産であり、トランプ大統領は、わが国が将来の繁栄を得たいなら、公正な貿易を守り米国の競争力を保護するために今立ち上がる必要があると正しく認識している」と述べた。
UBSウェルスマネジメントの中国エコノミスト、Yifan Hu氏は、米中の貿易対立が長期化するとの見方を示し、「貿易を巡る小競り合いは貿易赤字や為替レートだけではなく、貿易ルールや市場の開放性、知的も含む。また、価値観やガバナンス、地政学的不一致にも関連する」と述べた}

転載元転載元: tearface 風雲急を告げる!

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