存在証明不全症候群・・・異形化した人々

奈良公園のシカも怒っている。「噛まれた〜！」の８割以上は中国人

読売2018年03月05日 07時23分http://www.yomiuri.co.jp/national/20180305-OYT1T50013.html

奈良公園で「鹿にかまれた」…相談の８割外国人

　　　

　奈良市の奈良公園で２０１７年度、観光客らが鹿にかまれるなどの被害相談件数が過去最多の１６４件（１７０人）に上ったことが奈良県への取材でわかった。

　インバウンド（訪日外国人客）の増加に伴い、約８割が外国人という。「鹿せんべい」を与えている際に被害に遭うケースがほとんどで軽傷が多いというが、奈良県は注意を呼び掛ける動画を作成したり、看板を設置したり対策を進めている。

　多くの中国人観光客が行き来する東大寺南大門付近。楽しそうに鹿せんべいをあげようとした瞬間が〈驚き〉に変わった。「鹿にかまれた。どうしたらいいか」。そんな相談や通報が、ツアーガイドや警備員を通じて県に相次ぐ。

　県奈良公園室によると、統計を始めた１３年度の全体の相談件数は５０件。うち外国人は１２件だったが、１７年度（１月末現在）は１２８件と１０倍に増えた。そのうち中国人は８割以上の１０６件。鹿せんべいを与えるのをじらしたり、記念撮影の時に頭突きをされたりしてけがをするというのが大半で、けがは手の皮がめくれたり、血がにじんだりする程度という。

　相談の多くは「狂犬病が怖い」という内容。担当者は「日本では５０年以上、狂犬病は発生していません」などと中国語で書いたチラシを示し、希望者には消毒を施している。県が設置する「奈良公園のシカ相談室」は２４時間体制で電話対応できるようにしている。

　対策として、公園内には鹿との接し方を図で示し、注意書きした縦１・７メートル、横０・９メートルの緑色の看板を４０か所設置。英語、中国語、韓国語、仏語で鹿についての注意点を伝える動画を作成し、閲覧できるように昨年１２月には看板にＱＲコードを貼りつけた。

　同室の担当者は「餌の与え方を知ってもらい、けがを負わないことが最優先だ。今後は外国人向けのスマートフォンの観光アプリと連動して、動画の閲覧や注意を呼び掛けることを検討したい」としている。

　県によると、１６年に県内を訪れた外国人観光客は１６５万４０００人で、うち中国人が６９万５３００人で全体の約４割を占め、増加傾向にある。（山本貴広）

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画像の男性はせんべいを高く持って、明らかにシカをじらせていますね。

シカの気持ち、分かります。

「また騒がしい一団がやってきた。」

「せんべい呉れるなら普通に呉れ。あせる。もうイライラするぅ（怒）！」 → カプッ

グラフでも明瞭なように、日本人が噛まれる件数は増えていません。

そもそも動物をいとおしく思う気持ちがあれば、わざとからかったりしません。

特に春と秋は仔鹿を見つけても近寄ったりしません。

だから問題はシカにあるのではなく、中国人にあるのです。

もう中国人は奈良公園に案内するなよ！

奈良も京都も中国人だらけ。

これは日本国民の総意の結果ではありませんね。

ここまで酷くなっては「観光立国」なんて要らないと感じます。

インバウンド利権の自民党二階幹事長。

旅行業界・観光業界を仕切る大親分でもあります。

また勝手にコマーシャルしたくなりました。

中国人を大量呼ばなくてもしっかり営業できる良いお手本です。

　　アパホテルズ＆リゾーツ　公式サイト

転載元: くにしおもほゆ

天安門を見ればわかる通り、共産主義は強いのだ 「選挙でなく選別だ」香港議会補選で出馬拒絶の周庭さんインタビュー 中国が政治干渉「一国二制度」崩壊の危機

香港の民が天安門広場での支那人のように人間煎餅にされる日がだんだん近づいている。

本土の野蛮支那人には選挙とは何なのかわからないからしょうがないね。

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2018.2.23 22:09

「選挙でなく選別だ」香港議会補選で出馬拒絶の周庭さんインタビュー　中国が政治干渉「一国二制度」崩壊の危機

３月１１日投票の香港立法会（議会）補欠選挙で、選管から「立候補は無効」と出馬を拒絶された香港バプテスト大４年生で２１歳の周庭（アグネス・チョウ）さん。「候補が事前に政治的、意図的に選ばれるなら民主的なエレクション（選挙）ではなく、セレクション（選別）にすぎない。補選は法治を守る戦い」と強調した（香港中心部で河崎真澄撮影）

　香港立法会（議会）の4議員失職に伴う3月11日投票の補欠選挙で、選挙管理委員会から「立候補は無効」と出馬を拒絶された周庭（アグネス・チョウ）さん（21）は23日までに産経新聞の取材に対し、「候補が事前に政治的、意図的に選ばれるなら民主的なエレクション（選挙）ではなく、セレクション（選別）にすぎない。補選は法治を守る戦い」と強調し、政治活動を続けていく考えを明らかにした。（香港　河崎真澄）

「法律が政府の政治的な道具に」

　香港バプテスト大4年生の周さんは、選挙制度の民主化を求めて2014年に起きた街頭占拠デモ「雨傘運動」をリードした学生団体の幹部の一人。「学民の女神」と呼ばれた。選管は周さんの所属政党「香港衆志」が党綱領に掲げる「民主自決」が、「香港は中国の不可分な一部」と定めた憲法に相当する香港基本法に抵触すると判断した。

　選管は16年9月の議会選で、基本法を順守するとの確認書提出を立候補の条件とし、「香港独立」を一度でも訴えたことのある人物を排除した。今回は「民主自決」との穏健な考えまで門前払いにした。反中勢力を極度に警戒する習近平政権が、香港政府への圧力を強めた結果とみられる。

　失職した4議員は強硬な反中派ばかり。就任宣誓などをめぐり、議員資格を剥奪された。周さんは、「主張の異なる人物の排除のため、法律が政府の政治的な道具になってきた。公正な法治とはいえない。立候補の無効は人権侵害だ」と反発。「香港では今後、（1989年の）天安門事件に触れることも立候補や議員活動の妨げになるなど、選別がエスカレートするかもしれない」と危惧する。

　周さんは、「（補選で争われる）4議席が（親中国の）建制派に渡れば、（反中的な政治活動を政府転覆とみなして取り締まる）治安立法などで民主派は議会での拒否権を失うため、負けられない」と、民主派候補の支援に回った。

「香港は弾圧を受ける最前線」

　1997年の英国からの返還時に、中国は民主制度の維持や言論の自由などを認める「一国二制度」を香港に50年にわたって約束したが、「中国からの政治干渉や司法介入は強まる一方で“一国一制度”に近づいた」と危機感を示した。

　さらに、「国際社会は中国とのビジネス関係ばかり考え、人権問題で監視を怠っている。お金や経済成長よりも、もっと重要な人の尊厳を直視すべきで、香港は中国の政権から弾圧を受ける最前線にある。日本も市民レベルに加え、政治家や政府にもっと香港の置かれた状況に関心をもっていただきたい」と訴えた。

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　■香港議会補選　香港の立法会（定数70）の4議員の失職に伴い3月11日に投票される補欠選挙。直接選挙枠の3選挙区（香港島、九竜西、新界東）で1議席ずつ、建設業界の間接選挙枠で1議席を、民主派と親中国派の両陣営が争う。失職した4議員はいずれも民主派だった。香港メディアは直接枠3議席は民主派の候補が優勢、間接枠は親中国派が優勢と伝えている。

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転載元: 頑固爺TP４００の断末魔期高齢者憲坊法師の身も蓋も鍋もない徒然草

中国の“日本属国化”路線に警鐘

 

• 特集

  中国の“日本属国化”路線に警鐘　命からがら逃げた…ペマ・ギャルポ氏「チベットの二の舞いになってほしくない」

2018.2.15

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★ペマ・ギャルポ（著）『犠牲者１２０万人　祖国を中国に奪われたチベット人が語る侵略に気づいていない日本人』ハート出版（１６００円＋税）

中華人民共和国（中国）の建国は１９４９年１０月。翌５０年１月には、「チベットを帝国主義者の手から解放する」と宣言し、人民解放軍がチベットを侵略し始めた。当時チベットには「帝国主義者どころか外国人がほとんどいなかった」という。中国はチベットを自らの領土とし、ダライ・ラマ法王は国外に逃れ、チベット人犠牲者は１２０万人以上に上る。

著者は６５年に支援者を頼り来日、５２年になる。かつて中国が真っ先に侵略した東チベットの村から両親と命からがら逃げた体験を持つ。日本国籍を得た著者が、いまの日本を見ていて危惧を覚え、膨張する中国に警鐘を鳴らしている。

経済大国となった中国が推し進める「一帯一路」構想に日本は官民を挙げて追随しようとしている。中国の戦略は世界制覇に他ならず、やがて尖閣諸島どころか、沖縄、九州と奪取、日本を属国化する路線なのだ。

一方、外敵だけでなく内面の危機にも言及。改憲論議もおざなりのまま不毛なモリカケ追及を続ける国会、国際平和を唱え、日本をとりまく危機を報じないマスメディア、なにより領土を守る意味を理解しない大多数の国民…このままではチベットの二の舞いになる。著者はかつての日本人が当たり前のように持っていた公を大切にし、互いに助け合う「おかげさま」の精神に着目し、現代日本人の覚醒が急務と訴えるユニークな内容だ。

 

貼り付け元  <https://www.zakzak.co.jp/soc/news/180215/soc1802150015-n1.html>

 

 

転載元: 仮称 パルデンの会 ・Ｆｒｅｅ Ｔｉｂｅｔ Palden

そろそろ産経のペキン支局も閉鎖か、それとも記者の誰かが投獄拷問の憂き目にあうか楽しみだね 「産経記者が挑発」と中国メディア

断っておくが、私は閉鎖とか逮捕、監禁、拷問を期待しているわけではない。

もしそういう羽目になればペキン政府は、60過ぎの独身女大統領の国と同じレヴェルであることが分かるわけだ。そちらの方が楽しみなのである。

だけど、どこかの国のあの陰気な顔の官房長官とは違って、華春瑩報道官は感じがいいなぁ。云っていることが説得力があるというかつい信じたくなってしまう。

紅の傭兵の倅がトゥー・ショットを撮りたくなったのもわかる。美女と野獣と云う感じもするけれど。

陰気な顔の官房長官が「受け入れられない」とか「断固抗議する」とか言ったところで、「それでどんな効果があったの？あんた、口先番長こと前原誠司とどこがちがうの？」と言いたくなるんだよねぇ。

やはり政府のスポークスマンは華春瑩報道官のようでなくっちゃねぇ。

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2018.2.2 20:47

「産経記者が挑発」と中国メディア　中国の取材環境悪化　記者協会の指摘めぐり

 

　【北京=藤本欣也】中国の取材環境の悪化を否定する中国外務省に対し、産経新聞記者が記者会見で異を唱え、「改善を求める」との立場を表明、中国メディアが「産経記者が挑発した」などと報じている。

　発端は、産経新聞を含む北京駐在特派員218人で組織する「駐華外国記者協会」（FCCC）が1月30日に発表した年次報告書。

　報告書では、新疆ウイグル自治区や中朝国境など敏感な地域で当局による取材妨害が増加していると指摘。「『中国の取材環境が悪化している』と4割が回答した」とした。

　これに対し、中国外務省で同日行われた定例の記者会見で、華春瑩報道官が「報告書の批判は不当である。FCCCがあなたたちの見方を代表すると考えるか、報告書の内容に賛成するのなら、挙手して私に伝えればいい」と発言した。

　記者会見の出席者は通常30人を超えるが、各報道機関の中国人スタッフが出席しているケースが多いこともあり、挙手する人がいなかったとみられる。華氏は「ここにいる記者は報告書の見方に同意していない。FCCCは中国常駐の外国人記者約600人の本当の見方を代表することはできない」と断じた。

　これを受け、産経新聞記者は2月1日の会見で、1月30日の会見に本紙記者が出席していなかったと説明した上で、「報告書に同意する。私たち自身、報告書で取り上げられた状況を体験したからだ。私たちは以前から状況の改善を中国側に望んでいる。これが私たちの立場だ」と表明した。

　華氏は「あなたは悪意を抱いて質問しているようだ」と決めつけた上で「なぜほかのメディアはあなたのようなトラブルに遭遇していないのか、なぜ産経新聞だけが問題があると思うのか。深く反省してみるべきだ」と答えた。

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転載元: 頑固爺TP４００の断末魔期高齢者憲坊法師の身も蓋も鍋もない徒然草

中国「青空防衛戦」で凍える市民、工場休業多発…経済成長に暗い影

中国「青空防衛戦」で凍える市民、工場休業多発…経済成長に暗い影

ビジネス解読
2018.1.22 12:00

　「青空防衛戦」と銘打った中国の脱石炭政策が迷走している。習近平指導部の顔色をうかがう地方政府が計画以上に天然ガスへの転換を進めた結果、天然ガス価格は昨春の２倍以上に急騰。暖房が使えず寒さに震える市民が続出し、工場の稼働停止も相次いでいる。市民の不満が根強い環境汚染に対策を講じることで求心力を高めるはずが、逆に“厳冬期にガス欠”という混乱を招き、経済成長の鈍化も避けられない情勢だ。

　「上の息子はいつも、なぜ家がこんなに寒いのかと聞いてくる。私ができるのは、セーターを着せてやるだけだ」
　黄河の北、河北省の寒村で幼い息子２人が、いつもの冬より頻繁に体調を崩すのを心配する親の様子をロイター通信が伝えた。省内の小学校では、暖房がないため日差しのある戸外で授業を行い、児童が凍傷になったとも報じられている。

　中国北部では伝統的に暖房に石炭を使う。ところが、質の悪い石炭を燃やすため大気汚染の原因になっており、中国政府は昨年８月、北京や河北省などの大気汚染対策を発表し、冬を迎える前に石炭から天然ガスへの切り替えを徹底するよう指示。目標を達成しない地方政府の責任を厳しく追及する方針を示した。

　これに過剰反応したのが地方政府だ。「青空防衛戦に断固として打ち勝つ」と表明した習指導部の旗振りを忖度（そんたく）して成果を出すことを優先。「村への石炭持ち込み禁止」との標語を掲げ、ガスの配管が通っていない家や、暖房に必要な家庭用ガスボイラーが設置されていない住宅があるにもかかわらず、切り替えを急いだ。対象世帯を当初計画の１〜２倍の幅で引き上げた地域もあったという。さらに天候も追い打ちをかける。河北省は今冬、氷点下をはるかに下回る気温が予想されている。

　一方、深刻な大気汚染に悩まされた北京。大気汚染対策の効果は著しく、環境保護省によると北京の昨年１１月の微小粒子状物質「ＰＭ２．５」の平均濃度は前年同月より５４％も低下した。抜けるような青空が連日広がっているものの、河北省の市民生活には支障が出た格好で「空は青い。けれど、その代償を払っているのは一般の人だ」と不満が募るばかりだ。

　習指導部が対策を急ぐ背景には、環境汚染を放置すれば、社会が不安定化しかねないとの危機感がある。近年は工場の汚染に抗議するデモが各地で発生。より良い生活環境を求めて海外へ移住する富裕層も多い。持続可能な成長モデルへの転換なしには、中国を「強国」にする長期目標の実現もおぼつかない。

　中国は温暖化対策の新枠組み「パリ協定」を一昨年批准しており、脱石炭に向けた実行力を国際社会に示す思惑もある。

　だが、天然ガスへの切り替え強行の影響は経済活動にも及ぶ。当初計画を無視したため天然ガスの需要が急増。中国の昨年１〜１１月の天然ガス輸入量は前年同期比で２６．５％増加した。アジア市場での液化天然ガス（ＬＮＧ）のスポット価格は昨春の２倍の水準に急騰している。これを受け、中国国内のＬＮＧ価格は一時１トン当たり１万元（約１７万円）前後に達し、１年前の３倍に跳ね上がった。記録的な高値で、家庭用ガスボイラーが取り付けてある住宅でも十分に暖を取れない事態が起きている。

　こうした状況を見かねた中国政府は市民を凍えさせるわけにはいかないとして家庭の暖房向けを工場向けよりも優先することを決めた。この施策により河北省の省都、石家荘市では多くのセラミック企業の工場が操業停止に追い込まれた。進出した日系企業も同様で、遼寧省大連市では、食品メーカーなど複数の日系企業がガス不足を理由に操業制限を求められたという。

　工場向けの供給制限は中国北部にとどまらない。北部の暖房向けに振り向けるため、江蘇省など沿海部、湖北省や四川省など長江沿いや内陸部にも広がる。ガスを原料に製品を生産する南部の化学工場も操業停止を余儀なくされた。生産を遅らせる企業も多い。

　習指導部は、天然ガスの確保と供給網の整備を急ぐ構えをみせる。世界各地のＬＮＧに触手を伸ばしており、昨年１１月の米中首脳会談に合わせて、米アラスカ州のＬＮＧ開発に中国企業が参画することで合意。ロシアが北極圏で始めたＬＮＧ事業にも中国企業が出資している。中国主導の国際金融機関、アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）も支援に動いた。１２月には北京での天然ガス配管網の整備に２億５０００万ドル（約２８０億円）を融資すると発表した。力を注いでいるが、いずれにしても「市民が恩恵を受けるまでには時間を要する」（日本の石油業界関係者）とみられ、天然ガス不足が解消する見通しは立たない。日本の独立行政法人、石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）は、「小手先の需給調整で解消できるものではない」（調査部）と厳しい見方を示す。

　もはや、複数の地方都市で工業生産の伸び率が低下するのは避けられない見込みだ。工場だけでなく、商業施設の暖房打ち切りも多発すれば客足が鈍り、個人消費にも悪影響を与える。暖房用途の本格的な需要期を控え、工場などの産業向けガスの需要が改善する可能性は小さい。

　中国政府は、市民の猛反発を受け石炭の使用を一部認める通知を出してはいるものの、今のところ環境対策を全面的に見直すような動きは見られない。方針転換は自ら誤算を認めることになる。習指導部が重んじる“メンツ”が足かせとなり続ければ、中国の経済成長に暗い影を落とすことになりそうだ。

（経済本部　佐藤克史）

転載元: ＜超音速ミサイル＞ＡＳＭ３