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テレ東の二つの祖国、それなりに面白かった。
なんか物足りなさが感じたけど、二つの祖国、主人公に日本人の思入れが強すぎる感じ。アメリカ人らしくないと感じたのはおやぢだけ？ 後半東京裁判、勝者が敗者を事後法で裁く、まるでリンチのような描写だけどこの辺が弱いけど、原作から外れちゃうもんね。
あの戦争は何だったんだろう？
日本の戦争目的は詔書にもあるように自存自衛の戦い、その延長で白人国家の植民地を戦場にしてしまったけど、そうさせた側の責任が問われないのがなんともね、寂しい。
東條英機の再評価が最近いい傾向。
一方的にリンチにあっても泣き言を言わず刑場の露と消えたけど、日本がなぜ戦争をしなければいけなかったのか、一方的な批判は許せないだろ。
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日本人・神道・愛国
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このおやぢ、自分の考えを押し付けるような姑息な事やっている。
元号が変わるのは日本の習慣として馴染んでいるけど、共産主義とか日本の共産党は日本に全然馴染んでいないだろ（笑）
共産党志位氏、元号法廃止を主張 「国民主権になじまず」 共産党の志位和夫委員長は28日の記者会見で、天皇一代に一つの元号とする「一世一元」制を定めた元号法の廃止を引き続き主張していく考えを示した。「元号は、時をも君主が支配するとの考えからきている。国民主権の原則になじまないと考えている」と述べた。
共産党は機関紙「しんぶん赤旗」で西暦と元号を併記するなど、元号の慣習的な使用は認める。一方、法律による強制的な使用に反対する立場をとってきた。
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私事だが、築３０年の我が家の一部を改装することにした。改装箇所はバスルームと1階、２階のトイレ、水回りなどで、総工費は約300万円。
改築専門業者から見積もりを取ったが、バスユニットと洗面台・トイレユニットがLIXIL製品だったので、値段は少々高くなるがＴＯＴＯ製品に変えてもらった。
その理由は、文春オンライン2/14と2/5の記事による。
↓
… … … … … … … …… … … … … … … … … … ・LIXIL会長が本社をシンガポール移転か「日本で納税するつもりはない」と公言
… … … … … … … …… … … … … … … … … … シンガポールの法人税率は17％と非常に低い。また個人・一族の事情を推測すると、同地は住民税0％、所得税の最高税率が22％、そして相続税や贈与税は存在していない。
従ってLIXIL会長が本社移転（と同時に住所も移転、ただし非永住者として）を口走る気持ちは判らないではない。
ところがLIXILの2018年3月期総売り上げを地域別にみると、日本での売り上げが75％と最大である。
つまり筆者がLIXIL製品を外させたのは、LIXIL社の売り上げが東南アジアなどで75％ならいざ知らず、儲けの源泉は日本人顧客からなのに、「日本で納税するつもりはない」「日本は破綻するだろう」と公言して憚らない奴の会社の製品を誰が使うか！ということ。
LIXILにとっては一個人客からの100万、200万の売り上げ減なんぞ屁のようなものだろうが、日本人として祖国・日本を小馬鹿にされてまでLIXIL製品を選ぶいわれは無い。
それだけのことである。
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敵レーダー無力化し通信妨害、日本の「電子攻撃機」導入に中韓メデ……ィアが警戒感日本が計画している「電子攻撃機」の導入に中国や韓国のメディアが警戒感を示している。電子攻撃機は敵国のレーダー網を無力化し、通信を妨害するなどの役割を果たす。中韓両国のメディアはこれにより、日本の防衛装備が新たな一歩を踏み出すとみているようだ。 日本メディアによると、電子攻撃機の導入は電子戦能力を向上させている中国やロシアに対処するのが狙い。昨年12月に閣議決定した防衛計画の大綱の内容を具体化するものだ。大綱は「（日本への）侵攻を企図する相手方のレーダーや通信等の無力化」を可能にする態勢の強化を掲げており、自衛隊は来年度から開発に向けた作業を本格化させる。 具体的には、航空自衛隊の輸送機「C2」と海上自衛隊の哨戒機「P1」に電波妨害装置を搭載した型を開発する方向だ。来年度から開発に向けた作業を本格化させ、C2を基にした機種は2027年度の導入を目指しているという。 電子攻撃機を取り上げた記事で、中国網は「自衛隊の艦艇や航空機は電子戦の装備をすでに搭載しているが、ミサイル攻撃を受けた場合、妨害電波を出して方向をそらすといった防御面に重点を置いている」と指摘。「一方、新型の電子攻撃機は空中で広い範囲に妨害電波を照射し、相手の航空機や艦艇などをつなぐ通信ネットワークやレーダーを無力化させ、戦闘不能の状態にできる」と説明した。 さらにP1哨戒機に関しては日本メディアの報道を引用し、「操縦の制御に妨害電波の影響を受けない光ファイバーを使用している。電気信号を使う他の航空機に比べ、電子攻撃機として高い能力を発揮することが期待されている」と伝えた。 韓国・ハンギョレ新聞は防衛大綱に焦点を当てた記事で「日本政府は既存の陸・海・空領域に宇宙、サイバー、電磁波領域を融合した『領域横断作戦能力』の構築を最優先課題とする」と紹介。この中で電子攻撃機に触れ、C2輸送機と陸上自衛隊の車両に搭載することを想定していると報じた。 電子攻撃機の能力については「電波と赤外線を利用して電子機器を攻撃する方法で、相手のレーダー稼動を困難にするだけでなく、誘導弾攻撃も妨害することができる」と解説。同時に「電子攻撃機の導入と宇宙・サイバー戦能力の強化が専守防衛原則(武力攻撃を受けた時に初めて防衛力を行使し、その行使も必要最小限に限定する)と符合するのかという指摘が出ている」と疑義を示した。 導入の背景として同紙は「（自民党の防衛大綱作業チームを率いる）小野寺五典元防衛相は昨年12月の講演で『2014年のクリミア危機当時のロシア軍の動きを分析してみれば、ロシアはウクライナの衛星通信とレーダーを遮断して、重要インフラにサイバー攻撃を始めた後に軍事攻撃を始めた』として、電子戦能力の保有を主張した」とも言及…以下ソース https://www.recordchina.co.jp/b680254-s0-c10-d0059.html 軍部でなくなぜメディアが警戒感？
日本国民の生命と財産を護るためには
出来ることはすべてやる
（＾＾）
それで良い。
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