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〘 ここの処... 〙 梅雨の合間をみての生活防衛の拡充・整備に忙しく、また、様々な報道内容の余りの「幼稚」さに嫌気が差したこともあって、ちと間が空いてしまいしまた。 お陰さまで、例えば米は、国産米でほぼ半年分が無料で入手できる目処がつき、野菜類はまだ限られた種類ではありつつも、生産→肥料→生産の自然サイクルが整いつつあります。 残念ながら、米は無料なのですが、野菜類については今しばらくの間は追加肥料代と少々の燃料費がかかりそうです。 家畜が一匹でも居てくれれば排泄物が良い肥料になる上に、例えば雌鶏であれば卵も期待できると甘い妄想を膨らませている処です。 尤も、こんなことを望んでやり始めた訳ではなく、また食品類の自給自足は、まずもって危急のことではありません。 そもそも、農産物購入が日本の農家を支えていることを考えますと、拙の様な貧乏人でなければこんなことはしない方が良い筈なのです。 しかし、このプアな一介の馬の骨がすぐに出来ることからという制限がありますので、今の処はこの方向で、少なくとも食糧費を軽減しつつ、安全な食を確保することにしています。 さて、巷を俯瞰しますと、全く以て阿呆としか言い様のない報道関係者が、「不信」を国民に植え付けようと狂奔している様です。 まぁ、事は報道関係者に限らず、のほほん人全てがそうである訳ですから、今更のことではないと言われればそれまでのことですが、いくら言われても目の覚めない幼稚なのほほん人の自己中ぶりは、やはり何とかは死ななきゃ治らないを自ら証明しているということでしょうか。 例えば「消費増税」論議ですが、自民党がやったことは、要するに「法案の骨抜き」です。 これは、法案の成立が避けられないと判断された場合、その実効を如何にして阻止するかという手法であり、昔からよく使われてきました。 その是非は様々ありつつも、今回の問題点は、そもそもが、その増税を言い出した民主党をどこの誰が政権党に就けたのか、というバカバカしい話です。 例えば、沖縄でもあるまいに、官邸周辺での原発再稼働反対デモ参加者が警察発表では二万人で、主催者発表が二十万人という、それこそチョーセン並みのねつ造をしているサヨクの恥さらしぶりもさることながら、動員も含めての二万人の中にどれだけののほほん人が誘い込まれているのかと思えば、あのレンホーをトップ当選させた「東京都民ののほほん人ぶり」がくっきりと浮き上がってきます。 日本全体の先行きのことなど調べもせず、知りもせず、ただ目の前の出来事の表層しか判らず、短絡的な単純愚行に走ると言うこの「幼稚なバカさ加減」は、これを愚民というも躊躇われる無思考ぶりではないでしょうか。 そして、加えて、その愚行がサヨクや反日の思惑に利用され、とどのつまりは自分で自分の首を絞めるという、「国民の生活第一」詐欺の痛い思いはどこへ行ったのか、その脳は高野ドウフの如く、スカスカで干からびているとしか思えません。 カルト反原発が主題ではありませんので、この点はこの程度にしておきますが、反原発を拡大することでの民主党サヨクと電力労組が癒着しての原発利権の促進を、国民の視線から隠蔽する妄動を誰も指摘しないということであれば、仙谷とその周辺を調べろと言えば済むのですが、先に記しました様に、問題は「日本人全体に蔓延している幼稚なバカさ加減」なのです。 「のほほん人」は無論のこと、例えば外務省の自称エリート官僚の対外的な行動は、卑近な例で言えば「いじめられっ子」のそれでしかありません。 これが如何に幼稚なことであるかは言わずもがなであり、「腹をくくる」という感覚そのものを体験したことがない「勉強だけのひ弱な人格」を彷彿とさせます。 無論、先から指摘してきました様に、外務省は「反日サヨク、媚チョーセン、媚シナ、媚米国」の巣窟ですから、日本のことなど二の次で、とにかく対外的な摩擦を避けるという名目で日本を犠牲にしている。 現実のシビアをご存じの方々からすれば、その感覚は「いじめっ子に取り入ってはますますいじめられるプライドだけのガリ勉君」そのものではないでしょうか。 日本のサヨクそのものが、反日そのものが、媚チョーセン・媚シナ・媚米国そのものが、実は自分で自分の首を絞めていることに気づいていない、それは外務省と全く同一の「幼稚なバカさ」である訳です。 バカにも判る最も単純な理屈を挙げれば、「貴方は敵対している勢力を裏切って味方に付く輩を信用しますか」という質問になるでしょう。 「裏切り者はまた裏切る」のであり、所詮はその程度の人格でしかないのです。 あの漢族特有の冷血・狡猾極まりないシナ共産党が、またあの下劣極まりない自己中チョーセン族がそんな輩を本当に信頼する訳が無いとどうして判らないのか。 要するに、そういう輩は何も調べておらず、カルト屁理屈に酔っぱらってしまっているから、幼い子供がどんなにひどい親でもその言うことを信じてしまう様に、それこそ騙されている訳です。 こうしてみると、シナは自己中で、チョーセンも自己中で、無論米国も自己中ですから、その自己中と日本のサヨク・反日は「類は友を呼ぶ」なのでしょう。 外務官僚はどうかと言えば、やはりエリート意識の自己中です。 底の浅いサヨク報道関係者はどうかといえば、プライドだけの自己中です。 経済人はどうかと言えば、丹羽の如く、日本はシナの属国になった方がよい等と、儲けることで自分が得をするなら何でもする自己中です。 そして、「のほほん人」は如何にと言えば、あの「がれき受け入れ反対」の様に、また民主党に投票した様に、はっきりと自己中でしょう。 これだけ自己中ばかりの国では、大事なことを海外で発言する石原氏の戦略もむべなるかなで、要するにそれら自己中は相手にされていない。 国内で発言して自己中の下らぬあれこれに煩わされるよりは、海外で全世界に発信した方がよほど効果的です。 従って、石原氏の「尖閣問題での海外意見広告」は、氏の見識の程を示す戦略の一端である訳です。 「尖閣購入」の時もそうでしたが、今回もまた国内の自己中どもは後を追って右往左往することになるでしょう。 所詮、自己中はその「狭窄で歪んだパラダイム」の中でプライドを保っているだけの人格ですから、石原氏の様な広いパラダイムからの発想には付いていけない、ということです。 因みに、「自己中心」とは「個人主義」の別名です。 「個人主義」は「相互の永遠の争闘」しか齎さない、とは、昭和十四年に刊行された「国体の本義」に喝破されている処です。 考えてみて頂きたいのです。 シナも、チョーセンも、米国も、欧州もまた「個人主義」「相互不信」を旨とする歴史・文化を有してはいないでしょうか。 そしてその「個人主義」「相互不信」がどれだけの争闘を発生させてきたか。 サヨクが宗祖の原典とする狂人の「共産党宣言」その他のカルトサヨク文献にしても、客観的によく読めば「キリスト教」「ユダヤ教」の焼き直しでしかなく、そこに「個人主義」以上のものが存在しているか否か。 「階級の利益の為の闘争」を肯定するならば、それは相互に認められるものであり、であれば闘争が止むことなど永遠にあり得ません。 唯一止むとすれば、それは相手側をせん滅・滅亡させた時のことであり、それは例えばポル・ポトや毛沢東、レーニン・スターリンがやった国民の虐殺を肯定することであるのです。 そこまで狂妄なカルト、サヨクでなくても、「サヨク的な思考形態」を有する輩に共通しているのは自己中です。 「自分の利益になるからそうする」という出発点が、その幼稚な人格では、それ以上の高次の精神性に基づく「公共」に至っていない。 むしろ「公共」を「自己存在・自己肯定」の材料に使いたがる。 その典型が「サヨク」、そして例えば「自分が主役になりたがるボランティアオナニスト」であり、しかし、繰り返しになりますが、そういう傾向は「ボランティアオナニスト」だけではなく、現在の日本人に蔓延してはいないでしょうか。 それは、シナの帝国主義漢族、チョーセン歴史捏造白丁、米国原爆投下関係者等と共通してはいないでしょうか。 その是非を倫理や理屈で問うよりも、それよりも重要なのは、たった今現在、日本人が相手にしているのはそういう海外の輩であり、国内のそういう輩であるという単純な認識です。 それを自覚されては困るが故に「差別」だの「人権」だのと、これまた浅薄なプロパガンダが流され、それに「のほほん人」が洗脳されて「善人」意識を肥大させる。 それが今の日本の一面ではないでしょうか。 石原氏の一連の行動の中で、特に氏が「海外」で「重要な発言」をされるのは、この歪んだ自己意識、浅薄で幼稚な精神性の集団の中での正論の戦略的限界をわきまえておられるからであろうと思われてならないのです。 尖閣問題で意見広告=7月中、米主要紙に−石原都知事 (H24.6.30 時事) 東京都の石原慎太郎都知事は30日、国際会議出席などのため滞在中のシンガポールで記者団に対し、都の尖閣諸島(沖縄県石垣市)購入問題をめぐり、7月中に米主要紙に意見広告を出すことを明らかにした。 石原知事は「ロンドン五輪が始まる前までにウォール・ストリート・ジャーナルやニューヨーク・タイムズなど2、3紙に出す。もう少しこの問題をマークしないと、太平洋全体を失うことになると米国人に忠告しようと思っている」と述べた。 また、次期衆院選への対応について問われた石原知事は、尖閣諸島の購入計画を挙げ、「知事として言い出した仕事で完成していない」と述べ、同計画の実現を最優先する考えを改めて強調した。 尖閣の重要性訴え…米主要紙に都が広告掲載へ (H24.6.30 読売) アジア大都市ネットワーク会議に出席するため、シンガポールへ出張している東京都の石原慎太郎知事は30日、都による尖閣諸島(沖縄県石垣市)の購入計画の重要性を米国に認識してもらうため、ウォール・ストリート・ジャーナルやニューヨーク・タイムズに、近く都の意見広告を出すことを明らかにした。 尖閣諸島を巡って、中国側が強硬姿勢を示していることに加え、米国の太平洋防衛戦略の不十分さを指摘する。7月27日に開幕するロンドン五輪までの掲載を目指すという。 石原知事は「アメリカが、もうちょっとこの問題をマークしなかったら、彼らが太平洋全体を失うことになると忠告する」と意見広告の狙いを語り、「(尖閣の領有権は)太平洋全体の命運を決めかねない問題だ」と強調した。 |

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