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『リサイクル』という言葉から皆さんは何を思い浮かべますか? もしかしたら、『リユース』と混同している方も多いのではないでしょうか。 リサイクル方法はいくつかあり、いろいろな製品に生まれ変わったり、熱回収(サーマルリサイクル)されたりしています。 不用になった洋服はリフォームしたり、他の人に譲ったり、フリーマーケットに出す。 家電製品など故障した時、修理すれば使えるものは修理して使う。 これは、”もったいない”という物を大切にする以前の日本人が行っていた事です。 昔の人達は、自然を尊敬し、自然を楽しむ心にゆとりを持った生活を送っていました。 資源や物を大切にして、人とのコミュニケーションを重要視し、うまく循環していたのです。 経済が発展したことにより、スピードを求められ、効率性が重要課題になった日本。 合理化されたシステムの中、便利さと快適さを追求した結果、”良き日本人の心”を忘れてしまった今日の私達。 地球の危機に面した今、もう一度、昔の生活を学び、私達は“日本人の心”を取り戻すべきだと思います。 限りある資源やエネルギーの無駄遣いを避けるために、もう使い捨て生活は止めなくてはなりません。 以下の『3R』はご存知の方は多いと思います。 これら3つのRの取り組みには、優先順位があるのを知っていますか?
リサイクルされるものなら制限なく消費しても大丈夫・・・・・ リサイクルされるものを優先的に使う方がいい・・・・ ほとんどの方が思っているのではないでしょうか。 リサイクルするにも資源とエネルギーを使い、生産する段階で、CO2も排出します。 手間と時間、そして何よりも新品よりコストがかかります。その分が販売価格に反映される。 しかも、新品より品質が落ちてしまうので、消費者は敬遠してしまう事も多いでしょう。 リサイクルと言うと良いイメージを与えますが、決して良いとは言い切れない部分があります。 *過剰包装したものは買わないようにしたり、簡単な包装にしてもらう。 *安いからといって買い過ぎたり、不要な物を衝動買いしない。 *食品は余る事がない様に必要な分だけ買う。食べ残さない。賞味期限内に食べる。 *なるべく、容器に詰め替えタイプの商品を買う。 *品物を選ぶ時は、丈夫で長持ちしそうなものや飽きの来ないものを選ぶ。 西友は、2010年までにレジ袋辞退率を50%にする目標を設定し、2007年6月から全店舗において、レジ袋を辞退した買い物客には代金2円の割引。 また、1枚20円の買い物袋(丈夫なビニール製)を販売し、使えなくなった場合には無料で交換する仕組みを導入。 ローソンは、コンビニエンスストアで購入頻度の高いお弁当とペットボトルがぴたりと収まる形状で、バック内の両サイドにはペットボトルを収納出来るポケットをつけた『コンビニecoバック』を開発。「ケイタイバック運動」として、2007年3月より無料配布。 私が買い物するスーパーは、レジ袋を断るとエコポイントとして、2ポイント加算されます。 化粧品のFANCLもポイントがもらえます。 このようにポイント還元の形をとる企業もあります。 『eco』『環境にやさしい』をキャッチフレーズに開発された商品や、環境に配慮した運動を展開している企業も多くなりました。 企業は経費削減、消費者は家計費削減、そして地球にはCO2削減、みんなにうれしい環境の運動を広めましょう! Reduce(リデュース)とReuse(リユース)を徹底しても、やはりごみは出ます。 最後には、Recycle(リサイクル)により、原料を有効活用していく必要もあります。 日本では、2000年に循環型社会形成推進基本法において、3Rの考え方が導入された。 最近では3Rだけではなく、いろいろなRが追加された独自の考え方を導入しているようです。 国によっても違いがあり、欧米の4番目は、Repair(リペア、修理)です。 Refuse 〈リフューズ、断る〉 購入拒否、ごみになる物を拒否する Refine (リファイン、分別) 捨てる時には分別する Rethink (リシンク、再考する)本当に必要なものかどうか考える Rental (レンタル、借りる)個人として所有せずに借りて済ます Return (リターン、戻す) 携帯電話など使用後は購入先に戻す Reform (リフォーム、改良する) 着なくなった服などを作り直す 資源やエネルギーの消費は最小限に抑え、無駄な生産は極力避け、生産された製品は繰り返し使用出来たり、循環システムを確立したり、環境への負荷を軽減させながら、自然と共生していかなければ、取り返しがつかない事態を招くでしょう。 こうした「循環型社会」を実現していくためには、私達一人ひとりが身近に出来る事を毎日続けていく事が大切なのです。 これは独りでは成立しないので、家庭、会社、地域などで共に考え、人々と協力して進めていかなくてはなりません。そして、企業もこれを踏まえた活動をする必要があります。
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