こんにちは、ゲストさん
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こんばんは、
携帯がオカシイ、です。
こちらはドコモですが１昨日よりメール受信ができない。
共通しているのは
「vodafone.ne.jp」が受けられない。
というコト。
メール受信設定を見ると
ドメインを受信設定というところにチェックが入っている。
では
アドレスを受信設定、にチェックを入れてみよう。
さぁ、どうなるのだろうか。
画像くれたかた、ありがとうございました。
「ボロだ、フォン」ですね。
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コメント（37）
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【以下ＭＳＮサイトより】
東京都水道局の金町浄水場（葛飾区）で、水道水から乳児の摂取制限を超える放射性ヨウ素が検出された問題で、都が２４日検査を実施したところ、水道水１キログラム当たりの放射性ヨウ素は７９ベクレルと、食品衛生法で定めた１歳未満の乳児の暫定基準値１００ベクレルの範囲内に改善したことが同日、分かった。
都では２３日の時点で、金町浄水場の水を使っている東京２３区と武蔵野、三鷹、町田、多摩、稲城の５市で乳児が飲むのを控えるよう要請。該当地域の乳児（約８万人）のいる家庭に対し、１人当たり３本、計２４万本のペットボトル（５５０ミリリットル）の配布を２４日午前から始めていた。
都では２２日午前９時に３カ所の浄水場で検査を実施。小作浄水場（羽村市）で３２ベクレル、朝霞浄水場（埼玉県朝霞市）では検出されなかった。金町浄水場では２３日午前９時の採取でも水道水１キログラムあたり１９０ベクレルを検出していた。
２４日の検査では金町浄水場のほか、小作浄水場、朝霞浄水場でも検査を実施したが、検出はされなかった。
あとは原発で同じことが起きなければこのまま改善という感じですかね。
お早い終息でナニヨリ、、、
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東京都は２３日、水道局の金町浄水場（葛飾区）から、放射性物質が乳児の暫定基準値の２倍を超える数値を測定したことを明らかにした。
都によると、放射性ヨウ素を水道水１キロあたり２１０ベクレルを検出したといい、乳児に水道水の飲用を控えるよう要請した。乳児の水道水の摂取を控える地域は、 東京２３区、武蔵野市、町田市、多摩市、
稲城市、三鷹市。
厚生労働省が示した乳児の飲用を控える暫定規制値は１キロあたり１００ベクレル。 放射線が検出されるたびに
健康にはまったく影響がないレベルっていうけど、
その水道水を飲んで大気中の放射線を浴びて、
さらに農作物を食べて、と重なって行ったら？
汚染された野菜を汚染された水で洗うってｱﾘｴﾅｲ、、、
水を沸騰させても、浄水器でも、ヨウ素は除去できません。
ヨウ素専用のフィルターでない限り駄目らしい。 乳児はダメで大人は大丈夫というのも信憑性がない。 妊婦のかたも危険なのでは？
今後、どの程度の値まで数値が伸びると
人体にどのような影響があるのか？
情報を出さないと東日本で大混乱が起きてしまうと思います、、、
セシウム検出も時間の問題ではないでしょうか。
外食も気をつけましょう。普通にお水でますよね？
これからは自己防衛していく時代になりそうです。
しかしペットのお茶も製造地をいちいち見ないといけません。
あれこれ細かくなるからしんどいですね。
しかし数年〜１０年後の自分の健康にはかえられません。
さ、がんばっどぉぉぉ！
そうそ、ちょんたんにもミネラルウォーターになりますね。
あんな小さなカラダすぐガンになりそう、、、
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以下マイクロソフト産経新聞記事
東日本大震災をもたらしたマグニチュード（Ｍ）９・０の巨大地震を受けて、各国に警報を発した米太平洋津波警報センター（ハワイ）のチャールズ・マクリーリー所長が２２日までに産経新聞などの取材に応じ、Ｍ８・０以上の強い地震が誘発される可能性もあるとして警戒を呼びかけた。
マクリーリー所長は、インド洋に大津波をもたらした２００４年１２月のインドネシア・スマトラ島沖地震（Ｍ９・１）では、３カ月後にも近くで巨大地震（Ｍ８・６）が発生したと指摘。ひとつの地震が他の場所の地盤にストレスを与え、間を置いて発生する地震もあると説明した。
気をつけましょうとしか言えない記事ですが
まだそう言われている状況から脱せないということです。
しかし不安をあおるものではありません、念のため。
備えあれば憂いなし、疲労困憊ですが気をつけましょう。
といってる間に揺れましたね。
これから夜間の時間帯、火の元くれぐれもお気をつけ下さい。
ところでフェレット異常行動してました。
ちょんたんが暴れて押入れの２階に行くと必ず地震きてます。
ここ１週間の行動確認済みです。
今は地震直後で隠れ場所探しています。
空には自衛隊軍用機ブンブン飛んでます。
毎日お疲れ様です。
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ナツやられたらフェレットが死ぬよぉ；；
東京電力は、計画停電（輪番停電）を今夏だけでなく、今冬も続けなければならない、との見通しを明らかにした。東日本大震災の津波で、福島県と茨城県の大規模火力発電所が、現時点で復旧の見通しが立たないほど壊れていることが分かったためだ。
東電幹部が朝日新聞の取材に明らかにした。夏冬の計画停電で家庭や職場の冷暖房の使用が厳しく制限されるのは必至だ。夏の計画停電は、気温が高い午後２〜３時を中心に実施される見通し。停電規模は、気温の上がり方次第で大きくなる可能性がある。首都圏への電力供給が長期間制限されることで産業界も大打撃を受けそうだ。
大きな被害がわかった火力発電所は、広野火力発電所（福島県広野町）と、常陸那珂火力発電所（茨城県東海村）。発電所の設備や、石油や石炭など燃料の貯蔵施設が津波で壊れた。両発電所の合計出力は４８０万キロワットで、同じく津波で損壊した福島第一原子力発電所（福島県大熊町・双葉町、４６９．６万キロワット）に匹敵する。
２８００万世帯に電力を送る東電管内のピーク需要は、冷房が必要となる夏場が６０００万キロワット前後、暖房需要が高まる冬場が５０００万キロワット前後。これに対し東電の現在の供給力は３５００万キロワット前後にとどまる。
東電は、休止している小規模火力発電所を立ち上げるなどして、４月中に４０００万キロワット程度まで引き上げる計画だ。さらに、ガス会社などの電力卸供給事業者（ＩＰＰ）からの電力買い取りなどを進め、夏までに４７００万キロワット程度に増やす予定。しかし、それでも夏時点で１０００万キロワット（３３３万世帯分）、冬も数百万キロワット足りなくなる計算だ。
asahi.comより |
