どうする、日本の未来２

１２月９日の日本経済新聞に岩波書店が、教師１００人（５年以上教えた経験者）を対象に行った調査記事が掲載された。その中で、小学生の国語力の低下について、「非常に低下」（１５人）、「やや低下」（７３人）との回答が８７％に達した。そして、その原因について「本を読まなくなったこと」「間違った文法や言葉遣いが流布」「辞書を引かない」の順で指摘されたと紹介されている。
昨日、地方の中学校の教諭をしている知人が、産休後に復職して、生徒の変化に驚いたと話してくれた。１年生の中に授業中１５分程度しか集中力が持たない生徒が増えている、そして言葉遣いが乱暴な子供が増えているという。わずか３年間で急激な変化が起きているのかと驚いていたら、宿泊した旅館のロビーで５人の子供たちが走り回り始めた。挙句の果てはロビーの椅子の上を土足で渡り歩いている。旅館関係者が注意をしても止めない。他の宿泊客も眉をひそめている。保護者はいないのかと見渡すと、母親たちと思しき人たちがソファーで談笑している。これが日本の家庭教育の現状かと、また驚いた。
経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）や、先述した岩波書店の調査についてメディアが取り上げると、学校教育では思考力や表現力など「考える力」を育成しようとしていないとの批判がなされることが多い。しかし、先のエピソードを礼に取るまでもなく、今日の日本社会における子供たちにかかわる状況を見ていると、自己と家庭、学校、社会のつながりが一層希薄となり（物理的にも精神的にも）、学ぶ意識や視野が大きく変化しているように思う。ＰＩＳＡで常に上位にあるフィンランドでは、冬が長いこともあるが、親が子供に本の読み聞かせをする時間が長いことが指摘されている。家族の力に支えられて、子供たちは難しいテーマでも取り組む意欲と理解力、そして論理的思考能力を高めているようだ。また、考える習慣をつける就学前教育も行われているという。学校のみならず家庭においても「正解主義の教育」が行われている日本とは大きく異なる社会である。
また、フィンランドでは、東アジアで見られるような受験産業に煽られた受験競争は見られないという。日本社会でも、大学全入学時代、少子高齢化社会を迎えつつあり、“競争”という重しが取れはじめている。しかし、それは逆に、｢学ぶ｣ことへの意欲や関心を一層低下させる方向に作用しているようにも感じる。グローバル化社会において急速な変化が進んでおり、現実と認識の乖離は多方面で頻繁に起きている。こうした時代だからこそ、学んだ知識を現実の中で応用し、問題を解決していく能力が特に求められている。国際社会での日本の地盤沈下を止めるには、公立中学校の通学範囲を一つの単位とした草の根の「地域の教育力」を高める努力が重要ではないだろうか。その一方、その努力の効果が現れるまでは、人材を社会に送り出す“最後の砦”とも言われる大学での教育のあり方がこれまで以上に問われると改めて認識した。

この問題、最初に教育しなければならないのは親だと思います。
子どもの教育と併用して、どう親にマナーを教育していくかが私の勤務する学校でしばしば議案として提出されることがあります。
教育をしなければならない親が少数なのが救いですけど・・・