メディアの大学評価とは

日本を代表する新聞社が「大学のランキング」「大学の実力」等の大学評価を行っている。また、関連雑誌で有名大学への合格者高校リストを発表している。そして、各紙から大学宛に広告企画が送りつけられる。

日本の大学数は１９８０年度には４４６だったが、２００８年度には７６５となっており、「大学全入時代」を迎えている現在、厳しい大学間競争にさらされている。そうした現状では、少々財政的に厳しくとも「特落ち」を恐れて新聞広告、入試専門誌広告、駅広告、電車内広告等、声をかけられれば掲載を申し込む大学は多い。新聞社にとっては、企画が広告収入に結びつき、雑誌も売れるビジネスとなっている。

一方、受験生や保護者が大学を選択する際、何を参考にしているのだろうか。受験産業のある企業が行ったアンケートでは、やはり受験専門誌やインターネットの専門サイトを活用し、進路相談を受けているとのことである。そこでは、依然として偏差値やブランド力が判断材料となっている。

今後、大手新聞社が新たな大学選択材料を提供するのであれば、各大学の「自己点検評価」を活用すべきではないだろうか。政府は既に大学に対して「第三者評価」や「認証機関評価」を義務付けている。このため各大学はほぼ毎年自己点検評価を行い公表している。メディアが大学選択材料を新たに作り出すより、まず現行の「認証機関評価」を受験生や保護者がどう読めばよいのかの解説をしてはどうだろうか。

メディアでは３月になると、認証機関が公表する評価結果について記事として掲載しているが、評価をどのように読むかについては触れられていない。この評価は、大学や認証機関の評価委員も費用と時間をかけて行っており、各大学の実態が分かるものとなっている。そして、この評価に基づく自己改善能力の高さが、大学の教育力、支援力の差を生むことにもなる。

ただ、現在の大学生は週に３時間以上自主学習をするものは１９．２％と約５人に１人である（２００９年４月、ベネッセが公表）。この独学能力不足にあわせて大学改革が進み、初年度教育、資格教育、リクルート対策講座等がカリキュラムの中で増える傾向にある。ここで、問題だと思われる点は、学生自信が自らを商品化する方向（資格取得に熱心）にあることや、就職のためだけに学ぶという考え方の流布である。さらにメディアもこうした傾向を助長するような情報提供を行っている嫌いがある。

これでは大学生活が断片的になってしまうだろう。学生は知識や仲間と触れ合う事で価値観や行き方を見直す機会を得ることができる。また、大学では他者と協力することで目的を達成するための人間関係について学ぶこともできる。歴史的な転換期にある今だからこそ、大学は生き方や社会のあり方を学生に提供する場であらねばならない。メディアによる評価は、そうした大学の力を活性化させるようなものであってほしい。