ピーク・オイル議論再び

８月３日付の英紙インデペンデントが、石油のピークに関する国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の研究員ファティマ・ビロル博士とのインタビュー記事を掲載した。同記事の内容は、世界の資源の４分の３を占める約８００の油田を分析したところ、その多くは生産のピークを過ぎており、５年以内に供給不足が起きる可能性があるというものである。

可採年数は確認埋蔵量を年間生産量で割って算出する。しかし、埋蔵量は採掘技術や探査技術の向上で変化する。また需要も、昨年の９月１５日のリーバーマン危機以降、世界経済が下降局面にある中で伸びが低迷している。さらに、今後、最大の石油消費国になると見られている中国でもエネルギー効率を高める努力がなされている。近年、中国政府は、２０１０年には２００６年日でエネルギー効率を２０％改善するとの目標を立て、急激に省エネ化を推進している。その成果として、今年上期（１〜６月期）のエネルギー消費量は前年同期比で３．３５％減少した。

こうした現在の状況に鑑みれば、５年以内に石油の供給不足が起きる蓋然性は低いが、１０年後となると５０％を超えると思われる。このような認識が再び原油価格を上昇させる事は確かだろう。８月３日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場はＷＴＩの９月物の終値が１バレル７１．５８ドルであった。原油価格は連続で値上がりしており、同日も一時７２．２０ドルの高値をつけた。

このところの原油価格上昇の原因は、外国為替相場でユーロに対しドルが下降しているためと分析できる。このように、原油市場は規模が小さく、為替や株価の変動に大きく左右される。また、国際政治の不安定性の影響も受けやすい。

日本のエネルギー戦略は、依然として石油が中心となっている。そして原油輸入先は中東地域への依存度が高いまま（約９０％）である。早期のエネルギーシフトが日本の死活問題となっている。