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昨日、米国の新アメリカ安全保障センターでシニア・フェローを務めるロバート・カプラン氏の話を聞く会合に参加した。同氏は『フォーリン・アフェアーズ』や『フォーリン・ポリシー』で論説を展開している著名な国際ジャーナリストである。
テーマは「インド洋を巡る地政学」であった。残念なことに、日本の環インド洋研究や南東アジアをはじめとする地域研究のレベルがどの程度か十分な情報が伝えられていなかったのか、今回の参加者のレベルからすれば、啓蒙的な物足りなさを感じる内容であった。

残念なことといえば、3月8日付のワシントン・ポスト紙が藤田幸久参議院議員(民主党)とのインタビュー関連記事である。
内容は、同議員が2001年9月11日の米国同時多発テロに対し陰謀論を信じており、米国に対する不信感を口にしているという旨のものである。これは議員個人の情報処理能力や発信能力に関する問題であるが、同紙はこの見解は「民主党と鳩山由紀夫政権に流れている反米的な考え方の傾向を反映しているように見える」と言及している。

カプラン氏の講演内容は本人の日本認識もさることながら、会を主催した日本の関係者側にも参加者、内容確認などの面で問題があったと言える。一方、ワシントン・ポストの記事については、意図的に論理を飛躍させていると取れなくもない。
このワシントン・ポストの例よりも悪質な情報操作が行われたことが報じられた。それは、米国のABCニュースがトヨタ車のコンピュータ制御に関する偽装実験を報道したことである。この報道の背景には、米国内に「バイ・アメリカン」的空気が根強いこともあるだろう。

情報・通信の発達はネット・ゲーム中毒者や携帯中毒者を生んでいるだけでなく、情報資料(インフォメーション)の処理に追われ、その内容を十分吟味しない「情報資料鵜呑み人間」を生んでいる。
本ブログでも数年前に書いたが、情報資料を判断に利用できる情報(インテリジェンス)に変えるには、付加価値をつける手間が必要である。日々の忙しい仕事の中で、そんなことが出来るか、と思われる読者もおいでかもしれない。
しかし、ひょっとすると小さな思い込みによって確認(手間)を怠っているだけかもしれない。それが人生を左右することになるかもしれないのである。今日の社会にはそうしたリスクがあちこちに広がっている。

逆のこともまた言える。情報を発信する側は、受け取る側が誤解やちょっとした確認ミス、さらには意図的な曲解をすることがあると認識した上で、伝えたいことを効果的に発するために手間をかける必要がある。

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