2010年10月18日の記事一覧 - 詳細表示

10月18日付日本経済新聞に、大学の講義をウェブサイトで無償提供するオープンコースウェア（OCW）について紹介する寄稿文が掲載されていた。今日では、「iTunes U」や「You Tube EDU」で世界の名門大学の、世界的な権威といわれる教授陣の授業を見ることができる。それは、世界の高等教育機関に大革命をもたらすことを予感させる。

OCWの先端を走っているのは米国のマサチューセッツ工科大学である。同大学は現在、すべての講義をウェブサイトで無償提供している。しかし、そこに至る道のりは平坦なものではなかった。難関の一つは経費である。
米国のイェール大学の例では、1つの講座をオンラインで公開するために3～4万ドルかかっている。作成費用を低額で抑えると、映像として魅力がないものになるなど他大学と比較されると、劣っているとの印象を持たれてしまう。
その解決方法の１つとして、財団からの支援がある。米国では、大学や研究所に優秀な外国人が集まることは国の発展につながると考えられており、多くの財団が大学のOCWに資金支援を行っている。そして、それが、この分野で米国の大学が先行している理由の1つである。

このようなOCWの普及が大学教育の大改革にどう結び付くのだろうか。
OCWは、①知識の普及、②ブランド力の向上、③人材募集を目的として展開されており、そのことだけから見ても、影響力は大きいと言える。
さらに言えば、大学が①講義を設計する、②講義を行う、③単位を認める、④学位を授与するなどの自らの機能をアウトソーシングするようになったらどうなるだろうか。
すでに、米国では講義を管理するが提供しない大学として「P2P大学」（学費無料の非営利プロジェクト）が活動をしている。

このように、既存の大学機能が分解される動きは国境を越えて起きており、ウェブサイトを通し「世界水準の学士」を低コストの学費で育成できる状況が生まれつつある。
こうした大変化が着実に訪れている。
はたして、日本の高等教育機関は、そのことにどのように対応するのだろうか。そして、日本の基準で出された学士号をもつ若者たちは、世界水準で争われる国際社会で、どのように生きていくのだろうか。