アジアの未来研究所

スンダの中心～バンドン

Fri, 20 Jan 2012 06:01:52 +0900

インドネシアのジャワ島西部高原地帯（標高約770メートル）に位置するバンドンは、7.4百万人の人口を擁し、ジャカルタ、スラバヤに次ぐインドネシア第３の都市です。高原地帯で気候が温暖であることや、首都ジャカルタの南140キロメートルと比較的近いことから、古くから「スンダ地方」として知られる西ジャワ中央地域の中心として栄え、独自の文化を育ててきました。インドネシアを300年以上に亘って植民地支配したオランダは、1920年代から東インド政府の首都をバタビア（現在の北部ジャカルタ）からバンドンに移転する計画を立て、行政府施設の建設を始めました。1942年1月に日本軍がインドネシアに侵攻したことからこの計画は頓挫しましたが、バンドンにはヨーロッパ調の植民地建築が数多く残されており、ジャカルタのバタビア地区と共にコロニアル風の景観が町の特徴になっています。

日本人にバンドンの名が良く知られているのは、インドネシア独立後初代大統領となったスカルノが、東西陣営に属さない第三勢力としての「非同盟運動」をインドのネルーなどと共に推進し、1955年に「アジア・アフリカ会議」をバンドンで開催したことでしょう。この会議は「バンドン会議」と呼ばれ、非同盟運動を代表する出来事として歴史に残り、会場に面した道路は「アジア・アフリカ通り」と名づけられ、会場となった建物も記念館として残されています。

また、バンドン一帯は茶栽培のプランテーションとしても有名です。オランダ東インド会社がジャワ島中部の高原地帯が茶栽培に適していることに目を付けてプランテーションを始めたのが契機となり、今ではインドネシアを代表するお茶の産地となっています（「ジャワ・ティー」）。ジャカルタからバンドンに至るルートとしては、道路、鉄道、航空がありますが、広大な茶園の景観を楽しむには車で高原のルートをとるのが一番です。プンチャック峠を通る道の他、少しわき道にそれますが温泉施設もあるチアトルというリゾート地も周辺にあるルートもあります。これらの高原地帯一帯では、日本の茶畑とは異なる広大な緑の絨毯を見渡すことができます。なお、鉄道は日本軍が占領統治時代に建設したもので、深い渓谷を細く長い橋脚に支えられた鉄橋で渡るスリルと沿線の千枚田の風景を楽しむことができます。但し、鉄道は前近代的なもので、140キロを2時間半ほどかけてゆっくりと運行されています。

バンドンでは繊維産業も栄えました。古くから伝統手工芸が盛んだったことから、華人が紡績、縫製などの繊維産業を興し、日系のワイシャツなどの衣類メーカーが進出しました。

筆者は出張や休暇でバンドンを頻繁に訪れましたが、その際の楽しみは、「スンダ料理」と呼ばれる生の野草を多く取り入れた料理を、開放的な藁葺きの山小屋風のレストランで食べることや、ガムランに笛が加わった独特のスンダ・ガムランの玄妙な音色に浸ることでした。このような場所にいると時間の観念が無くなる錯覚すら覚えます。

加速する中国のサイバー社会化

Thu, 17 Nov 2011 05:45:35 +0900

中国のサイバー社会化が加速しています。中国インターネット・ネットワーク情報センター（CNNIC）の最新統計によれば、中国におけるインターネットユーザー数は2011年6月末現在で、4億8千5百万人（普及率36％）と国別のインターネットユーザー数で世界最大です。2009年末が3億4千６百万人でしたから、1年半の間にわが国の総人口を上回る1億４千万人近くユーザーが増えたことになり、インターネットの急速な普及が窺えます。特に、携帯通信（大半は第2世代、以下「携帯」）を使ったインターネットユーザーは3億１千8百万人に上り、携帯が主要なインターネット手段になっています。2012年には、比較的低価格の３G（第3世代）スマートフォーン（1,000元程度）が売り出される予定で、同年には３G携帯を使ったインターネットユーザーの急増が予想されています。

携帯が主要なインターネットの手段であることを裏付けているのは、中国版ツイッター（ミニブログ）である「微博（ウェイボー）」ユーザー数の急増で、2011年上半期だけで6千3百万人増加し、2011年6月末現在で１億9千6百万人に達しています（ブログユーザー総数は3億1千8百万で、ウェイボーのシェアーは約6割）。

2011年7月に浙江省温州市で発生した高速鉄道事故については、現場に駆けつけた市民がウェイボーやユーチューブ（動画投稿サイト）を使って情報を広げた結果、被害者救済や事故車両の処理の様子がリアルタイムで流れ、当局の対応が批判にさらされました。インターネットの急速な普及とその世論形成における威力を見せ付けることになりました。

中国では、世界的にSNS（ソーシャル・ネットワークサービス）として利用されている「フェイスブック」や「ツイッター」が認められていない他、検索サイト大手の「グーグル」も撤退するなど、当局が厳しくネットを規制しています。エジプトなどアラブ地域で連鎖的に起こった民主化運動（「アラブの春」）では、SNSを使って運動が盛り上がったことから、当局は以前にもまして、これらのネットに敏感になっています。

一方、高速・大容量のインターネットの普及は、中国社会に新たなビジネスチャンスをもたらすものと期待されています。輸出・投資主導型成長から内需主導型成長への転換を目指す中国政府にとって、インターネットは重要な産業政策として位置付けられるからです。

そのため、2011年より始まった第12次5ヶ年計画においても野心的な計画が盛り込まれています。これによると、期間中にブロードバンドネットワークのインフラ建設に累計１兆6千億元（内、ブロードバンド接続事業に5千7百億元）が投じられる予定です。これにより、計画期間終了までに有線ブロードバンドユーザー数を2億5千万人に、３G携帯ユーザー数を3億5千万人に達することを目指すとしています。また、農村でのインターネット普及を図り、行政村の９５％へのブロードバンド接続、農村地区の公共機関におけるネットカバー率を高めることを目指すとしています（出所：人民網など）。

加速する中国のサイバー社会化の「光と影」と言えるかもしれません。

インドの仏教再興

Thu, 17 Nov 2011 05:44:32 +0900

2001年の国勢調査（出所：外務省）によると、インドの宗教人口は、ヒンドゥー教徒80.5％、イスラム教徒13.4％、キリスト教徒2.3％、シク教徒1.9％、仏教徒0.8％、ジャイナ教徒0.4％となっています。インド発祥のヒンドゥー教信者が多数を占めることは容易に理解できるものの、同じくインド発祥の仏教の信者がわずか0.8％程度とキリスト教徒よりも少ないことが気になります。確かに、これまでインドでは仏教は廃れたと言われてきましたが、近年になって仏教の再興と言える動きが起こっていることが注目されています。ここではその動きを追ってみたいと思います。

仏教は紀元前6世紀頃、ヒンドゥー教の中から釈迦を開祖として始まり、紀元前3世紀にインドを統一したマウリア朝第3代のアショカ王の庇護を受けて興隆し、紀元2世紀には竜樹（ナーガルジュナ）によっていわゆる大乗仏教と呼ばれる思想体系と膨大な経典が生み出され全盛期を迎えました。また、原始仏教に近い上座部（小乗）仏教が東南アジアに、大乗仏教はシルクロードを経由して中央アジア、中国、朝鮮半島、日本に伝わりました。その後、5世紀に誕生したグプタ朝がヒンドゥー教を国教とし仏教を弾圧したことで勢力を徐々に失い、13世紀からのイスラム勢力のインド北部侵入と16世紀のイスラム王朝ムガール帝国の成立により、インドにおける仏教の凋落は決定的となりました。

冬の時代が長く続いた仏教を再興しようとする動きは20世紀半ばに起こりました。その中心人物は、カースト制度からも排除された「不可触民（ダリッド）」と呼ばれる最下層出身の思想家で社会運動家のビームラーオ・ラームジー・アンベードカル博士です。ダリッド解放運動と仏教復興運動が結びつき、1956年には、インド亜大陸のほぼ中央、デカン高原の都市ナグプールにおいて、50万人のダリッドがヒンドゥー教から仏教に集団改宗したとされています。以降、ナグプールは仏教再興の本拠地となり、アンベードカル博士に追随する多くの仏教指導者を引き付けています。現在、この運動の中心にいるのは何と日本人で、真言宗僧侶の佐々木秀嶺師です。2004年に某民放局で放映された「男一代菩薩道～インド仏教の頂点に立つ男」が、昨年までほぼ毎年再放送されていますので、ご覧になった方も多いと思います。佐々木師の他にも、臨済禅のインド人僧侶ボディ・ダンマ禅士も熱心な活動を行っているようです。佐々木師はインドの仏教徒は1億人を超えるとし、ボディ・ダンマ禅士はその実態は2億人近いとしています。国勢調査との大きな差の原因は、仏教徒としてカーストを空欄とすると、奨学金などダリッドに対する公的補助の対象から外されるためとのことです（中外日報など各種報道による）。

インドでは憲法上はカーストによる差別が禁止されているのですが、社会にはカーストの慣習が根強く残っていると言われています。インドの貧困と著しい貧富の格差の原因がカーストにあることは識者の多くが指摘するところですが、仏教再興運動がこの悪弊を乗り越える国民運動に発展することに期待したいと思います。

ロシアとキプロスの不思議な関係

Fri, 11 Nov 2011 05:39:40 +0900

キプロスは地中海の東の端、トルコの南に位置する面積9,251平方キロメートルの小さな島です。古くから地中海世界と中近東を結ぶ要衝として、ギリシャ、トルコ、エジプト、イスラエルなどと歴史的に複雑な外交的関係にあり、現在のキプロスは、トルコ系住民が住みトルコ共和国が承認した「北キプロス共和国」、ギリシャ系住民が多く住み欧州連合に加盟する「南キプロス共和国」（以下でキプロスと言う場合はこちらを指します）、それにイギリス海外領土としての都市アクロティリとデケリアに別れています。

このキプロスは、一見何の関係もないように見えるロシアと深い関係にあります。キプロスには2001年の人口調査で4,952人のロシア系住民がいるといわれていますが、最近の非公式推計では10万人近くに達していると言われます。キプロスの人口は83万人強ですので、その1割強がロシア系ということになります（キプロス共和国ウェブサイト、キプロス・インフォメーションサービスなど）。定住するロシア人のみならず、ロシアからは観光やビジネス目的の旅行者も大勢訪れるようですが、その理由の一つは、両国が東ローマ（ビザンティン）帝国の正教文化を継承しているからと言われます。また、18世紀から19世紀を通じてロシア帝国とオスマントルコ帝国は、露土戦争を戦った過去があり、ギリシャ文化圏に属するキプロスをロシアが支持してきたことも関係があるようです。

現在のキプロスは2004年5月に欧州連合に加盟し、2008年1月からユーロを導入して欧州経済圏に組み込まれています。キプロスは古代遺跡が豊富で、美しい自然と温暖な気候に恵まれていることもあり、主要産業は年間観光客が人口の3倍訪れるといわれる観光業です。また、観光以外に主要産業を持たないキプロスは、企業や定住者誘致のためのタックスヘイブン（租税回避地）としても有名で、法人税率は欧州連合加盟に際してそれまでの4.25％から10％に引き上げられたものの、依然として欧州連合加盟国の中で最も税率が低い国となっています。それに加えて、ロシアや一部のCIS諸国などとの間で結ばれた租税条約には、投資家に有利な条項があることから、キプロスは近年、ロシアへの投資の窓口となっています。実際、ロシアへの直接投資残高に占めるキプロスの割合は、2009年末現在30.8％と最大の投資国となっています（ジェトロ海外ビジネス情報）。しかも、キプロスの投資家の大部分の実態はロシア人と言われています。

ロシアの新興財閥（オリガルヒ）などの金持ちにとって、キプロスは有利な投資を行いながら、バカンスを温暖で風光明媚なキプロスで過ごすことができる正に天国のようなものでしょう。ロシアは露土戦争の結果、南進の道は断たれたものの、キプロスという南の飛び地を手に入れたと言えそうです。

環渤海経済圏の中心として注目される天津

Fri, 11 Nov 2011 05:38:33 +0900

躍進を続ける中国には成長の牽引役となる経済圏が次々と立ち上がってきています。

小平が始めた改革開放政策の初期には香港に隣接する深セン市が経済特区として外資系企業を引きつけ、その後、広州市周辺からマカオに隣接する珠海市周辺を含む「珠江デルタ経済圏」が形成されてきました（「小平の深セン」）。江沢民時代の90年代からは、上海市浦東新区開発に象徴されるように、上海市を中心とし、浙江省の杭州市や江蘇省の蘇州市などを含む「長江デルタ経済圏」が躍進しました（「江沢民の上海」）。そして、21世紀の胡錦涛時代には、東アジアを意識して北京市、天津市、河北省唐山市、山東省青島、遼寧省大連市などにまたがる渤海湾周辺の「環渤海湾経済圏」が注目されてきました。特に、その中心に位置する天津市は、第11次5ヵ年計画（2006年～2010年）で、「天津濱海新区」の開発・開放が「新たな経済成長の極点」と位置付けられています。これを推進したのが現在の胡錦涛総書記なので、「胡錦濤の天津」と呼ばれています。2012年秋の共産党大会で総書記が胡錦涛より習近平に交代する見込みですが、習近平が新総書記として象徴的なプロジェクトを立ち上げるのは、2016年から始まる第13次5ヵ年計画からと思われます。従って、しばらくは天津市を中心とする環渤海経済圏の動きに目が離せません。

さて、天津市は1858年に勃発した「アロー号事件」（「第2次アヘン戦争」）で英仏連合軍に敗れた清朝が、天津条約により開港し、英、仏、独など欧州列強や日米が租界を設けたことから、古くから国際的な都市として発展してきました。特に、東アジアとの交易に便利な良港を要することや、首都北京まで100キロと近いことなどが改めて注目されているようです。市内総生産は、2010年に上海市、北京市、広州市、深セン市、蘇州市に次ぐ全国6位につけており、改革開放で先行した都市を急速に追い上げています。中国が高速鉄道を導入するに際して、最初に着工したのが北京－天津間を結ぶ「京津都市間鉄道」（2005年7月着工、2008年8月営業運転開始）で、最先端のインフラを整えるに際し、天津が意識されていることが分かります。前述の「天津濱海新区」の北側に建設が進められている「天津濱海新区エコシティ」は、シンガポール政府との共同プロジェクトで、35万人が居住する環境都市を作るというものです。エコシティには、科学技術パーク、アニメ産業パーク、IT産業パーク、３D映画制作パークなどを設け、ハイテク、サービス産業の拠点になる予定です。実現すれば、職住隣接の町で、低炭素型交通ネットワーク、電力のスマートグリット、資源リサイクルのシステムを盛り込んだ最先端のエコシティが出来上がります。

日本で天津と言えば、「天津丼」、「天津麺」、「天津甘栗」など、租界時代の天津を懐かしむ文物を思い浮かべる方が多いかもしれませんが、現代の天津は中国の成長を牽引する最先端都市へ脱皮しつつあります。

中国の新エネルギー戦略

Fri, 11 Nov 2011 05:36:56 +0900

3月11日の東日本大震災による福島第１原子力発電所事故を受けて、我が国では「脱原発依存」、「新エネルギー」普及拡大の機運が高まっています。

中国では2007年の共産党全国大会において、胡錦濤総書記が打ち出した「科学的発展観」が党の指導理念になり、環境問題に対する取り組みが本格化しています。「科学的発展観」の特徴は、①社会発展を第一とすること、②人間本位であること、③全面的調和により持続可能な発展を図ること、④全体の利益を考えることであると言われています。全面的調和による持続可能な発展を図るには、環境問題への対応が不可欠であることから、二酸化炭素の排出を抑えることができるエネルギーの開発が重点施策となり、原発の増設と共に新エネルギー戦略が打ち出されました。

原発は2011年8月に香港に隣接する広東省深セン市で、嶺澳原発2期2号機の営業運転が開始され、中国で稼働中の原発は合計14基となりました。中国では2020年までに原発の発電量を現在の７～８倍にする計画で、現在27基が建設中、さらに38基前後が計画されています。日本では脱原発依存の議論が高まっていますが、中国では経済成長に伴うエネルギー需要を賄うため原発推進の方針は全く揺らいでいないようです。

新エネルギーについては2010年7月に「新興エネルギー産業発展計画」が策定されています。この計画は11～20年の10年間をカバーするものですが、第12次5ヵ年計画の11～15年、第13次5ヵ年計画の16年～20年の2段階に分かれています。計画の概要は、全エネルギーに占める非化石燃料の比率を15年に11％以上、20年に15％程度まで引き上げる、二酸化炭素排出量を12万トン削減、これを達成するため、新興エネルギー産業に10年間で5兆元投資し、新雇用を1,500万人創出、GDP総額を年1.5兆元押し上げる、としています。

中でも注目されるのは、風力発電の急速な普及で、風力発電設備容量は昨年末現在4,200万キロワットに達し、世界一となった模様です。風力発電の一人当たり発電量は先進国に比べ未だ低いとし、今後甘粛・酒泉、新疆ハミ、河北、吉林、内モンゴル、江蘇、山東の７ヶ所1,000万キロワット級の発電基地が計画されています。20年までに総設備容量を1億キロワットに引き上げるとしています。なお、太陽光発電については、昨年末現在、太陽電池生産能力が800万キロワットと世界一であるものの、国内の発電容量は86万キロワットにとどまっています。これを15年には1,000万キロワットにまで引き上げる計画です。

中国は、いつの間にか新エネルギー分野でも世界のトップクラスに踊り出つつあります。広大な国土の中に砂漠や大草原や大平原を有する中国は、そもそも風力や太陽光などの自然エネルギーに恵まれていますが、近年は、それを生かす技術が追いついてきたと言えそうです。

ブラジル日系人向け医療

Fri, 21 Oct 2011 14:25:43 +0900

日本人がブラジルに移民として渡ったのは今から100年以上前の1908年のことです。第一回移民として165家族781人が笠戸丸に乗船して、ブラジル南部のサントス港に上陸し、大方の移民はサンパウロ州のコーヒー・プランテーションに入植しました。その後、日本人移民はサンパウロ州及びその周辺の他、1929年からはアマゾン熱帯雨林でのゴム栽培の開発拠点となったマナウス周辺への入植が始まり、第一陣として43家族189人が入植しました。これらの入植地では、マラリアやアメーバー赤痢を始めとする熱帯性伝染病が猛威を振い、入植者達を苦しめました。その悲惨な様子は、北杜夫の小説「輝ける碧き空の下で」や、橋田壽賀子原作のNHKテレビドラマ「ハルとマツ」などで描かれています。

このような状況にある日系移民に対する医療体制が当初より問題となっていましたが、一部の会社経営による植民地の他は、日本語が通じる医師の数も病院も十分でなかったようです。ブラジルの医師免許を持たない日本人医師による医療行為が認められてなかったこともその原因となっていました。そのため、日本政府は1925年、リオデジャネイロの大学医学部に日本から4人を留学させています。また、このころから、日系移民向けの医療機関を設立する動きが持ち上がりました。なお、黄熱病など熱帯性伝染病の研究で世界的に有名となった野口英世博士は、当時、米国ニューヨークで研究を続けていましたが、1923年に3ヶ月に亘りブラジルの各地で熱帯性伝染病の調査を行い、現地の医師や研究者との意見交換を行ったという記録があります。リオデジャネイロ市内には、「野口博士通り（Rua Doutor Noguchi）」があり、この有名な研究者の来伯がブラジルにとっても重要な意味を持っていたことが窺えます。

野口博士の他にも日系移民向け医療の向上に情熱を傾けた人たちが大勢います。

前述のように日系移民向けの病院を設立する前述の構想が、サンパウロ在住の日系移民を中心に1920年頃から持ち上がり、日本政府からの補助金、皇室からの下賜金の他、日本やブラジル募った寄付で建設資金を賄い、1939年に「日伯慈善会サンタ・クルース病院」が開院しました（同仁会ホームページなど）。しかし、日系移民向け医療体制が整ったのも、つかの間、第二次世界大戦のため1942年には、ブラジルと日本が国交断絶するに至り、敵性資産としてこの病院は接収されてしまいます（日系人の手に再び戻ってきたのは1990年のこととされています）。

アマゾンでの地域医療に尽くした先人もいました。細江静男医師は、1930年に外務省より嘱託医として派遣され、サンパウロ州で診療を行っていましたが、アマゾン地域での日系移民向け医療が絶対的に不足していることから、ブラジルでの医師資格を得るためサンパウロ大学医学部を卒業し、その後の生涯をアマゾンでの日系移民向け医療に捧げました。その志は娘婿と孫に受け継がれました。このように、日系移民のブラジルでの成功の陰に、大勢の日本の医療関係者の地道な努力があったことを忘れる訳にはいきません。

中国の若者の結婚観の変化

Sat, 15 Oct 2011 05:03:20 +0900

数年前から中国の若者の派手な結婚がメディアの話題に良く上りました。豪華な結婚衣装を纏い、上海の旧金融街など景観の良い場所での写真撮影、派手な演出による盛大な結婚披露宴、高価な結婚指輪や海外への新婚旅行など、どこからその費用を捻出できるのかと人事ながら心配するほどでした。このような派手な結婚を望む女性は「拝金女」と呼ばれ、更にエスカレートして、友人・知人と金持ち振りを競争する「比婚女」という凄い流行語も生まれました。一時期は、若い女性が結婚相手に、マンション、車、高価な結婚指輪、豪華な披露宴と新婚旅行などを要求し、セレブかヴェンチャー起業家か高給公務員くらいしか相手にしないといった風潮もあったようです（公務員を狙う女性を「嫁椀族」と言います）。一方では、高望みもあって、相手が中々見つからない娘の婚活に親が乗り出し、路上で娘の写真や経歴を書いたボードを持ち歩く様子もメディアで報じられ、その余りの落差に苦笑したものでした。このような現象の背景には、1980年に始まった「一人っ子政策」の世代、いわゆる「八〇後（パーリンホウ＝80年以降生まれ）」が世相を大きく動かしてきたことがあります。この世代は、子供の頃は「小皇帝」、「小皇妃」と呼ばれ、親や祖父母が大事に育てた世代で、それだけに自己主張が強くい世代と言えるようです。

ところが、このパーリンホウの意識に新たな変化が起っているようです。何と、今度は、マンションも車も結婚指輪も海外旅行も何も要らないという「純愛」を求める「裸婚」が流行し始め、「裸婚時代」という人気テレビドラマにもなったと言うのです（ソース：人民網など）。火付け役になったのは、著名映画監督のチャン・イーモウの作品「サンザシの恋」と言われていますが、果たして、「純愛」がパーリンホウの物や金に対する欲望を消し去るほど強力なものなのでしょうか。誤解を恐れずに言えば、その背景にはいくつかの現実的な問題が潜んでいると思います。大都市圏では不動産価格が庶民の手の届かないレベルまで高騰したこと、見栄の張り合いが手に負えない処まで行き着いたこと、高望みする女性の要求に応えられる男性は限られていることから、大都市圏では「剰女」と呼ばれる女性余り現象が起ってきたこと、などが影響しているように思います。今後、若者の結婚観がどのように変化して行くのか興味は尽きませんが、もう一方では、大都市ではマンションや車を購入する資金を貯め込み、あえて独身を選ぶ逞しい女性も増えてきているとも言われます。何れにしても、パーリンホウの特徴は、自分らしさを妥協することなく追及する姿勢にあるようです。中国の女性がそれだけ自立し、豊かになってきた証かもしれません。

60年代から70年代の日本やアメリカでは、団塊世代やベビーブーマーと呼ばれる人口の多い世代が社会を動かしました。中国では逆に、世代人口が少ないパーリンホウが社会に影響力を持つというのが興味深いものがあります。

多彩なインドネシアの音楽

Sat, 15 Oct 2011 05:01:53 +0900

インドネシアの音楽と言えば「ガムラン（Gamlan）」を思い浮かべる方が多いと思います。ガムランはインドネシア発祥の音楽ですが、ジャワ島のスンダやソロのスタイルとバリ・ロンボック島のスタイルに大きく二つに分けられます。前者は、ご詠歌のような穏やかで幽玄なメロディが、始まりも終わりもなく続くのが特徴ですが、後者はジャワのガムランに比べると鐘の音とリズムがより明瞭で、祭囃子のようなリズミカルなものです。ガムランは、大中小の青銅製の銅鑼（どら）を伏せて並べた大型の打楽器を中心に、木琴のような打楽器や竹の笛など器楽奏者と歌い手による合奏音楽です。歴史を調べて見ると、ガムランが青銅製の銅鑼をメインとして使っていることから、紀元前４世紀頃ベトナムで起った金属器文化である「ドンサン文化」が、紀元前3世紀以降インドネシアに伝わったとする説が有力なようです。自然の精霊を感じさせるアニミズムの雰囲気が濃厚な非常にアジア的な音楽で、これに浸ると不思議な安らぎと癒しを覚えることから、日本でもリラクセーションや瞑想の場面で使われることが良くあるようです。

ガムランはインドネシアを代表する音楽ですが、多民族・島嶼国家であるインドネシアでは多様な民族音楽が各地で発展してきました。踊りと一体になることが多いのですが、特色あるものとして、バリ島の呪文のような男声合唱「ケチャ」やスマトラ島パダンの皿踊り「タリ・ピリン」などが有名です。

このような伝統的民族音楽も面白いのですが、インドネシアで生活して見ると、非常に魅力的で多彩なポピュラー音楽に出会います。既に民謡になった感のあるポピュラー音楽として「クロチョン」がありますが、これはオランダの前にインドネシアに辿り着いたポルトガルの植民者が持ち込んだ音楽が元と言われます。日本でも戦中から戦後にかけて流行した「ブンガワン・ソロ」が代表的なものですが、明るいメロディとゆったりしたリズムが特徴です。マレーシアの国民的歌謡になっている「ラサ・サヤンゲ（恋しい気持ち）」は、東ジャワのスラバヤで歌われたマルク諸島人の望郷歌とされています。比較的最近では、ダンドゥットと呼ばれるダンス音楽があります。これはアラビア風のメロディにサンバのようなリズムがついたもので、パーティでは皆で踊ります。インドネシア人のお気に入りはダンドゥット版「コーヒールンバ」で、筆者も踊りの輪に加わったことが度々あります。

インドネシアのポピュラー音楽は、アジアのみならず欧米やアラブの影響も受けたマルティナショナルなものです。日本のポピュラー音楽も人気があり、五輪真弓の「心の友」や谷村新司の「昴」は知らない人がいないくらいです。10年ほど前には日本のR&B歌手の上田正樹が人気女性歌手Rezaとデュエットした「Forever Peace」が大ヒットしました。

異国文化に対する受容性が高いのは島国の特徴なのか、インドネシアの音楽と日本の音楽にはどこか共通するものあります。筆者には、時々、バリ島のガムランが日本の祭囃子のように聞こえたり、沖縄民謡がインドネシア民謡のように聞こえることがあります。

インドのビハール州

Sat, 15 Oct 2011 05:00:51 +0900

ビハール州は、インドの28州の内、面積で12番目（9.4万平方キロメートル）、人口で3番目（１億3百万人）と人口密度が高く、比較的貧しい州です。地理上はインド亜大陸の北東にあり、東にはコルカタ（英領インド帝国の首都カルカッタ）を州都とする西ベンガル州、西には首都デリーに接するウタール・プラデッシュ州、北にネパールが位置しています。州の北側は大河ガンジスの中流域の自然豊かな平原であることや、コルカタとデリーの間に位置することから容易に想像できるように、ビハール州一帯は、古代インドの中心でした。紀元前5～6世紀のブッダ（釈迦）が生きた時代に強国として栄えたマガダ国はこの地にあり、インド最初の王朝ウマリア朝もここから起こりました。紀元前３世紀に、仏教に基づく国づくりを目指してインドを初めて統一したアショーカ王（阿育王）はウマリア朝3代目の王です。

ビハール州は仏教と深い関係があることから、ビハール州という州名を知らなくても、州内に点在する仏教の聖地の名前からイメージが湧くかも知れません。釈迦が瞑想・修行した「霊鷲山（りょうじゅせん）」や最初の仏教寺院「竹林精舎」のあるラージギル（マガダ国の都ラージャグリハ）、釈迦が悟りを開いた地ブッダガヤ、涅槃の地クシナガル、大乗仏教の大学・研究都市として栄え、シルクロードを経てインドに辿り着いた玄奘三蔵も学んだナーランダなどです。４年前にNHKテレビが、作家五木寛之の「21世紀仏教への旅：インド編」を放映し、放送内容に基づいた書籍も出版されたので目にされた方も多いのではないかと思います。インド編は「ブッダ最後の旅」を辿るというものでしたが、ラージギルからクシナガルまでの約200キロの旅で、ビハール州の素朴で美しい自然と聖地が映し出されました。

この映像を見る限り、特に、農村地帯は2,500年前の釈迦の時代から余り変っていないような印象を受けます。それだけに、経済開発が遅れている印象があり、経済成長で先行するハリヤーナー州（首都デリーを3方から取り囲む首都圏の州）やマハーラーシュトラ州（商都ムンバイが州都）などとの1人当たり所得の格差は5倍近くに達します。また、ビハール州の貧困化率は平均で41.5％とインド平均の28.3％を大きく上回っています（出所：アジア経済研究所調査研究報告書）。原因は政治的な要因もありインフラ整備が遅れていることが大きいようです。確かに、NHKが放映した仏教聖地を巡る旅でも、殆どの道路は舗装されておらず、ガンジス川の渡河にも小船が使われていました。仏教関係者にとっては聖地の殆どがこの州にあることから、豊かな観光資源に恵まれているとも言えますが、それを活かしきれない原因は政治にあったようです。その意味で、2010年10月に行われた州議会選挙で、「経済開発」と「人間開発」の推進を掲げる与党連合が全議席の85％を獲得し圧勝したことは、ビハール州の今後に期待を抱かせるものとなりました。仏教聖地を一度は訪れてみたいと考えている筆者にとっても朗報となりました。