アホでも解る情報社会の仕組み

就職/転職の斡旋業者で知られるリクルートが物議を醸している。同社のオンラインサービスを利用した就活生のアクセス情報から採用辞退の可能性を割り出して企業に販売していたことが発覚した。学生は就職活動するに当たり、本命の一社だけでなく、滑り止めを兼ねて複数の企業に応募する。当然と言えば当然のことで、それを見越して企業側も余分に採用合格を出している。事前に採用辞退の可能性を探れるのであれば企業は余分な労力を費やさなくても済む。サービスを利用する企業が出て来ることも当然と言えば当然のことである。

就職活動する学生はオンライン就活サイトに個人情報を登録する。就職/転職情報サービスを提供している企業のほとんどすべてが朝鮮企業や中国企業であって日本企業は1社も無い。サービスを利用した時点で特亜に情報がダダ漏れになっている。インターネットプロバイダ業者も含めて、業界としては後発に当たるオンラインサービス業には朝鮮企業がひしめいている。日本企業は旧国営企業も含めて100年以上も前に業界を独占する形で立ち上げていて、朝鮮企業や台湾企業や中国企業といった辺りは必然的に下請け業務へと回ることになった。

日本の電機メーカーの仕事を請け負う、下請け・孫請け・曾孫請けの曾孫請け以下にも朝鮮企業は多い。朝鮮企業が日本社会を侵食するにあたって斡旋業や仲介業を始めている。

テンプレート形式で個人情報を入力させるオンライン就活サービスが始まると朝鮮企業の参入が相次いだ。そんなこととは露知らず、マイナビやDODAやその他諸々の業界ナビを利用している学生は多い。昔であれば企業の人事採用課に直接問い合わせして資料請求しなければならなかった。大手企業は新卒者に対して採用情報をダイレクトメールで送付していた。第三者の仲介業者を利用することは無かった。第三者に個人情報を渡すことは危険であると認識しなければならない。新設された就職サービス企業は人事管理もできておらず個人情報を韓国や中国に流出させている。DODAは朝鮮総連系なので登録者の個人情報がまんま北朝鮮にダダ漏れしている。就職するに当たって履歴書などの個人情報を第三者に預けることに学生側には何のメリットも無い。

企業が斡旋業者のサービスを利用するメリットがある。人事の採用対応が十分にできない中小企業は斡旋業者が提供する情報サービス（採用告知・個人情報管理）を利用することで手間を省くことができる。朝鮮ナビに登録されている企業の半数は人材派遣などの斡旋業であり、斡旋業者が斡旋業者を学生に紹介しているに過ぎない。下請け・孫請け・曾孫請けも斡旋業者に過ぎず、今は大手企業の経営不振が続いていることから、人材斡旋業者の人間を期間採用するようになっていて、朝鮮斡旋業者や台湾斡旋業者が増えている。自社開発能力の乏しい朝鮮企業と台湾企業が斡旋業にひしめいている。その中には暴力団が経営する人材派遣会社もあって社会問題になった。

日本企業と欧米企業の経営者には斡旋業者を仲介させることの問題も提起しておいた。欧米企業経営者もあまり経営学や社会学に精通しておらず、軒並み朝鮮斡旋業者を利用している。優れた人材を確保したいのであれば学生の情報を直接集めることが必須である。反社会勢力や共産主義国の企業を仲介させる時点で嘘の情報を掴まされている。採用面接にて「就職活動するにあたってリクナビを利用しています。」と回答した者を採用しないよう大手日本企業には通知してある。リクナビだけでなく、他の就活サービスを利用している場合もアウト。個人情報を管理できない人間と見なすことにしている。日本の大学生たちはそのことにも気づいていない。世界中で情報リテラシーの重要性が叫ばれる中、国営企業や国家機関では「個人情報を管理できない人間を採用するべきではない。」という意見で一致している。そのような情報に関しても日本国内の大学では教育が一切されていない。

NASAに就職するには個人でNASAにアプローチするしかない。NASAへの就職を希望する人々はアメリカに渡って大学に通うなどして関係者から情報を集めている。30代でも40代でも留学生としてアメリカに乗り込み、大学の勉学に勤めつつ就職ルートの情報を集める。一見するとNASAには無関係な場所での情報の回収と分析から、すでにNASAの就職試験が始まっている。日本の大学生は大学4年間を通じて就職活動という意識が無く、3回生や4回生になってから就職活動を始めている。情報を集めるのではなく個人情報をばら撒いて企業に見てもらおうとする。その時点でインテルやNASAには就職できない。アメリカの大学では4年間通じて就職活動を兼ねた情報収集と情報分析の訓練を実施している。当初から就職先の目標を掲げている学生は履行する学科も違う。

とはいえ、心の底から宇宙が好きでNASAに就職したいと考えている学生＝優秀な人材でもない。そこが難しいところでNASAの採用試験はセンスを問うこともしている。私もNASAからスカウトを受けた。NASAの採用条件はプロジェクト・リーダーとして迎えたいというものだった。現状のNASAは技術職に偏り過ぎていて開発計画の策定が進んでいない。宇宙ステーションを活用する事業にしても持て余していた。SNSを通じてNASAが「宇宙でテストしてみたことを募集します」と告知したこともある。「ブーメランを投げる」「紙飛行機を飛ばす」などの遊びまで始めてしまって宇宙開発の意義を見失っていた。やることはいくらでもあるだろう、と私の方から大方針を定めて

火星の地表でテストすることになった。まずは火星の地表でのデータ収集と分析を始めている。なぜ、火星の地表でデータを収取させているかは全米の大学生へのクイズにしておいた。知識ではなく、センスが無いと正答できない問題である。そのようなクイズを出題している事にも意味があってそうしている。

愛国心があっても、夢があっても、センスの無い人間に国家プロジェクトを任せる訳には行かない。100％の確率で成果を出さないと国家機関と言えども政府から予算を削減されてしまう。NASAに至ってはプロジェクトを100％成功に導かなくてはならない。それを遂行する精神力とセンスの有無が試されている。私がNASAからスカウトされたのも国家プロジェクトをいくつも成功させていたからだ。国家プロジェクト級の開発案件を成功させるでもしないとNASAからスカウトを受けることは無い。しかし、学生時分にそこまでの成果を残せる人間は乏しく、NASAの採用者には新卒はほとんどいない。昨今は中国による宇宙開発競争が嗾けられていて、NASAの情報管理の体制が厳格化されている。軍事戦略に応用できる技術を扱うことから、採用する人材の身分照会を徹底するようになった。ただでさえ就職するのが難しい上に、新冷戦構造の影響をまともに受けてしまい、外国人労働者を採用できなくなっている。

NASAは国家機関だから・・・・などと考えるな。一般企業であっても情報漏洩は死活問題になる。三洋電機やSHARPは情報漏洩と人事管理を怠ったことで経営破綻した。三洋電機もSHARPも中国共産党企業に吸収され、日本国が指導してきた技術情報も流出している。企業買収も国家の問題と捉える傾向が強くなっていて、世界各国は自国の大手企業や重要な機関の採用窓口を閉めている。不審人物が潜り込んできて企業情報を盗むケースが多発していることから、学生に対しても情報リテラシー教育が急務になった。日本企業は派遣会社の人材を活用するため情報漏洩の恐れが常にある。CIAが情報分析作業を下請け企業に業務委託していたことが発覚してからは、アメリカで下請け業者の人材チェックが強化された。元CIA職員を名乗るスノーデンは、CIAから業務委託を受けていた下請け業者の臨時職員である。アメリカでも中小企業は人材管理のできていない企業ばかりなので共産党員があちこちに潜り込んでいる。誰も音頭を取らないことから、とうとう私が舵を切ることになって孔子学院の閉鎖と人材派遣の採用を禁止した。全米の大学で一斉にアナウンスしたので学生たちが震撼した。

日本の大学に通う学生は何の教育も受けていないに等しく、新卒採用した時点では戦力として満たしていない。学生に何も教えていないのなら、何か実務的な研究でもやらせておけ、と日本政府には警告した。頭の悪い学生は遊びも遊びになっていない。何をやらせても時間の無駄になっている。国家として人材教育の方針を打ち出していないので国立大学からして無用で無益な研究が横行している。また、情報漏洩対策もできていない。学生たちは自分の個人情報の管理もできていない。私立大学にしても経営者はバカだらけ。現実が見えていない。アホ政治家どもが大学経営者に尻を蹴られながら「大学を無償化しろ！」と叫んでいるのは、国家予算を充てて大学の経営を安定させることを意図しているからだ。私立大学の国営化を目論む中国人経営者の策略である。私立大学も国立大学も中国人教授だらけになっている。学業や研究では目も当てられないほど何もできなくなっている。日本では大学が存在する意味も無くなってきている。日本の大学を卒業する新卒者は海外の国家機関や国営企業で採用できない。使い物にならないので労働者として扱うしかない。

私は日本とアメリカの両国でそれぞれの国家戦略や国家プロジェクトを策定・立案してきたが他の国をみるとどこも必死さが無かった。イタリアやスペインやポルトガルやギリシャの経済悪化は、彼の国の政治家や企業経営者が怠惰的であったことが一番の要因である。状況が悪化してから危機感を募らせていたのでは手遅れである。彼の国の学生たちは自国の政治家の無能ぶりを嘆いている。特に日本に旅行で着た後では自国の発展性の無さを嘆く学生が増えている。ドイツやフランスを直接見なくても私には解っていた。ドイツの政治家やフランス政治家の発言はどれも考えが甘い。ドナルド・トランプを大統領に任命した直後、アメリカの学生たちには大統領を見て危機感を募らせてくれと厳しく言っておいた。あの程度の人材を活用するしかないぐらいアメリカの政情は不安定である。共産主義国が徒党を組んでアメリカ社会を破壊している。その中で教育を受けながら社会を支える人材にならなければならない。これは後進国や共産主義国に生まれるよりも過酷な人生になる。

共産主義国や社会主義国の空気は生ぬるい。北朝鮮にしても平凡である。軍人どもが日本や東南アジアで暗躍している以外は平壌に住む朝鮮人は至って平凡に生活している。政府に忠誠心を誓えば楽に生きられる。しかし、日本やアメリカでは国家に忠誠心を誓おうと楽に生きられない。国家に忠誠心を誓った瞬間から四方八方の見えざる敵から攻撃を受けることになる。日本人に生まれることと、アメリカ人に生まれることが、世界で一番ハードな人生を送ることになる。低俗な国家の犯罪組織やテロ組織は日常生活者をいきなり殺したりはしない。共産主義者と社会主義者はいつ何時も人殺しをしている。それは大企業の社内でも起きている。そんなことも知らずに生きている人間がいるとすれば真性のバカでしかない。

これからアメリカには細心のメソッドを叩き込む。アメリカだけが発展する。アメリカ以外は発展しない。私は100％勝つ人間なので本腰を入れて国家プロジェクトを乱発すると10年で世界市場を制圧できる。敵はいない。手を抜いてやる、手加減してやる、といった私の匙加減だけで世界経済の発展速度が決まっている。理化学研究所と一緒に大半のことはやってきたので、21世紀現時点での世界の動きは1980年代に我々がシミュレーションしたことのトレースにしかなっていない。中国企業と韓国企業は日本企業の特許技術を盗んでいるだけで何も新しいアクションを見せていない。いかにセンスが無いかだ。日本の学生もバカになってきたので今後は大きなプロジェクトを立案できない。相対的に見ても私の独走態勢が続いている。次に仕掛けるのは「情報封鎖」だ。情報リテラシーの強化を進めている。アジア圏の人材は個人情報の管理が一切できていないのでアメリカ企業では採用しない。日本企業もアジア圏の人材を採用してはならない。日本国内の学生も採用できないという最悪な状況に直面した経団連がどのような反応を見せるのかチェックしておく。

日本国内の学生には「もう少し考えて生きろ」とだけ述べておく。