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美術展で渦中にある大村秀章愛知県知事が『朝まで生テレビ』に出演している。相変わらず朝生は議論になっていない。田原総一朗が頓珍漢なこともあるが、出演者にも社会経験が浅く、社会活動の実践に基づく知識を欠いている。大村県知事はトヨタモデルを例に出して生産性を向上させるために開発拠点の集積化を強調していたが、アメリカや中国と違って災害多発地帯である日本列島においては拠点の集積化が命取りになる。東京で直下型の大地震が発生した場合の損害は1000兆円規模になる。地方へ生産拠点を分散することで大災害から被る損害を軽減するしかない。
私は欧米企業やそれ以外の地域や国の企業経営者からもアドバイスを求められることもある。ヨーロッパ・北米・南米・オセアニアなどの環境条件は日本よりも複雑ではないので開発拠点を集約しても致命的な問題にはならない。しかし、今シリコンバレーで生じている産業スパイ問題のように、IT関連技術の開発拠点には中国やロシアなどの第三国から軍事スパイと産業スパイがひっきりなしに乗り込んでくる。シリコンバレーのあるカリフォルニア州の政治にまで干渉されている。米民主党が移民層の支持を取り付けてカリフォルニア州選挙で勝ち続けた結果、カリフォルニア州全体で見るとアメリカ人（特に白人）が追い出されて不法移民に占拠されている。アメリカの頭脳とも言えるシリコンバレーを乗っ取られかねない事態を受けて、今後のアメリカの開発拠点は分散化することを考えている。シリコンバレーの支配者と呼ばれるGAFA自体がスパイ企業だからだ。
カリフォルニア州で生じた問題を受けて世界各国も開発拠点の分散化に傾倒するだろう。頭脳や技術を集約すると、その地域に対して第三国からの不法移民が増えて内政干渉が起きてしまう。トヨタ自動車が愛知県に開発拠点を集約し過ぎることは非常に危ない。県知事からして何の頼りにもならないのだから、愛知県政の人材はたかが知れている。中国企業は開発拠点が無く、生産拠点だけ集約している。中国企業自体、国内では研究開発していない。日本の開発案件とアメリカの開発案件のレポートを受け取っているだけである。そのため、生産ベースの企業構造になっているので生産拠点を集約する方が効率性が上がる。日本とアメリカで5G通信の整備を止めると中国と韓国も止まっている。5G通信は世界中の科学者が健康上の被害を懸念しており、先行している中国の様子を観察しながら危険性の有無を調べている。ところがその中国が止めてしまったので物事が進んでいない。5Gレベルの高周波の電波を強い出力で放出すると周辺一帯を電子レンジの中にぶち込むようなものである。中国共産党が電磁シールドをどう設計するのか見世物になっていた。しかし、止まってしまった。
アメリカでは全く異なるプロセスで経済と社会の立て直しを進めている。メインテーマはトラブル対策であり、中国人や中国企業を排除しているのもスパイ活動をブロックしているからだ。ビザの発給も厳格化しておいた。日本国籍を持つ中国人でもアメリカへの入国審査は厳しくなっている。対外的に警戒網を敷くだけでなく、内部に侵入しているGAFAに対しても監視の目を強めている。ここのところ、GAFAからこれといって真新しいアクションが起こらないことも情報をブロックしてあるからだ。GAFAはAIアシスタント機器を販売していたが、これが盗聴器と化していてアメリカで深刻な社会問題になっている。AmazonやGoogleの従業員たちがユーザーの会話を盗聴・録音している事が発覚した。個人情報を盗むだけでなく、スパイ活動にも成りかねないので、アメリカ当局にGAFAの動きを監視するよう命じて置いた。AIアシスタント機器を手放すユーザーも増える傾向にある。
アメリカでは新しいリーダーシップ教育も始めている。それについては国家機密レベルの情報でもあるので教える訳には行かない。日本のメディアや日本企業の情報は格段に遅れている。災害列島と呼ばれる国なので広義において社会の取り組みは不可欠だ。九州豪雨ではまたしても佐賀県で冠水が起きている。甚大な損害が発生している。治水事業を前もってやっておかないから壊滅的な被害になる。ここ50年間の佐賀県政の災害対策の取り組みがどのように進められていたのかは国で調べさせるとして、過疎化が進んで税収が減少すると災害対策もままならない。洪水や土砂災害が多発する地域では他県からの移住も見込めない。洪水で床上浸水となると住宅が駄目になってしまい、一般家庭が被る損害としては致命的なものになる。有権者たちは選挙立候補者に対して強く災害対策の計画の策定を要求しなければならない。事が起きてしまってからでは破産する。一般家庭の破産が地方財政の破産に直結してくることを日本の政治家は感じていない。アメリカにも幼稚な政治家はいくらでもいる。地方や国を破綻させかねないのでリーダーシップ教育を刷新している。ハーバード大学では新たに２つの学問を教えることになる。1つは社会学で実践的な内容に基づいた教育になる。社会学は政治学のベースになる知識なので、社会学を専攻していない人間が政治学だけ学んでも政治家として辣腕を振るうことは無い。
海外メディアではGAFAやITに関して取り上げる頻度が低下している。情報量の比率が変化していることに気づけないようでは頭が悪い。いつまでもIT革命などと呆けたことを話しているのではないだろうな？ アマゾンの森林火災のことでも世界が受ける影響を調べ始めている。机上の理論で考えるだけでなく、データに基づく監視が始まっている。データをどの様に取得するとそれが分析できるかは各国の研究機関のAI次第だ。地球規模の影響が出るのではないかと予想されている。そのようなこともあって環境工学の分野の研究は盛んになっている。アマゾンの森林が消失したことによって保水能力が低下しており、従来は森林の中に蓄えられていた水分が気化して世界各地に豪雨災害が生じるかもしれない。福岡県や佐賀県のように何度も洪水が起きているところではさらに大きな損害が発生する。その際にはIT設備なども全て死んでしまう。中国、インド、ブラジルのように国土面積の広い国でのIT整備が進むと気候にも影響が出る。それが自然環境を悪化させて社会基盤を崩壊させる大災害を発生させている。
地球という惑星のスケールは微々たるものだ。すでに限界は見えた。そこから逆算して新しい高度な学問が生まれている。『朝まで生テレビ』の議論になっていない議論は、今この瞬間に地球上で起きていることについて何も議論していないので、視聴するだけ時間の無駄だと言っておく。地球規模や宇宙規模の研究が始まり、同盟国のスパコンも活用している。やることだらけになっている。相変わらず中身のない議論を続けているテレビ朝日の連中は呑気だなと思った。君たちは何も勉強してないだろ？
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教育
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コメント（4）
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戦没者の遺骨収集事業（遺骨返還事業）が根底から見直しを迫られている。南方戦線から持ち帰ってきた遺骨が偽物だと判明したかと思えば、シベリアから持ち帰ってきた遺骨も偽物と判明した。NPO法人に事業丸投げしたことで現地で現地人の遺骨を安く買い取ってきて、それを日本兵の遺骨だと提出して丸儲けしていたのだろう。国も国で、今の今まで遺骨のDNA鑑定もしておらず、戦後74年において最悪極まりない恥さらし者達である。NPO法人を信じるとは担当者たちの脳ミソはバクテリアにでも食いつぶされていたのだろうか。基本的にアジア人を信用してはならない。
TBS『報道特集』では戦没者の遺骨収集事業の実態を探るべく、南方戦線の激戦地へ取材に赴き、現地人にインタビューしていた。「日本兵の骨は他の骨と違って光っているんだ」などと言いだす現地の仲介者の発言を聴いただけで、お腹がいっぱいになった。DNA鑑定した結果、遺骨収集事業で持ち帰ってきた骨のほとんどは外国人の骨だと判明している。NPO法人のやることだ。笑うしかない。現地人が何の役にも立たず、NPO団体も何も調べておらず、それを予期せず役所もチェックしておらず、適当に見繕ってきた骨を持って帰ってきても誰も気にしていない。DNA鑑定しろよ。NPO法人を仲介して、現地のコーディネーターを仲介して、まともに情報収集もしていない。
このようなことが起きてしまうと、インドネシアやフィリピンやロシアの人々が信用を失い、仲介したNPO法人は犯罪組織と罵倒され、役所は役に立たないと散々の批判を浴びることになる。こんな程度の低いことさえも国が主導するとまともに出来ない。私が主導して国を動かしていたならば、こんな次元の低いトラブルは絶対に起こさせなかった。税金の無駄遣い。外部の人間が気付いて指摘したことから発覚していることも極め付けに情けない。戦後74年も経過して、これなのだから、諸外国からまともに相手にされないのも納得する。新しい資源を開発するなどの難しいことをする訳でもないというのに誰が音頭を取っていたのか？DNA鑑定の費用も安くなっているので、収集した遺骨を片っ端から鑑定してみたらどうだ？
役所の担当者の名前をすべて公表して、全員、減給と降格にしろ。この程度のこともできない連中に何をやらせても成果は残らない。こんなことなら、やらない方がまし。何も確認していないというのが凄い。
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就職/転職の斡旋業者で知られるリクルートが物議を醸している。同社のオンラインサービスを利用した就活生のアクセス情報から採用辞退の可能性を割り出して企業に販売していたことが発覚した。学生は就職活動するに当たり、本命の一社だけでなく、滑り止めを兼ねて複数の企業に応募する。当然と言えば当然のことで、それを見越して企業側も余分に採用合格を出している。事前に採用辞退の可能性を探れるのであれば企業は余分な労力を費やさなくても済む。サービスを利用する企業が出て来ることも当然と言えば当然のことである。
就職活動する学生はオンライン就活サイトに個人情報を登録する。就職/転職情報サービスを提供している企業のほとんどすべてが朝鮮企業や中国企業であって日本企業は1社も無い。サービスを利用した時点で特亜に情報がダダ漏れになっている。インターネットプロバイダ業者も含めて、業界としては後発に当たるオンラインサービス業には朝鮮企業がひしめいている。日本企業は旧国営企業も含めて100年以上も前に業界を独占する形で立ち上げていて、朝鮮企業や台湾企業や中国企業といった辺りは必然的に下請け業務へと回ることになった。
日本の電機メーカーの仕事を請け負う、下請け・孫請け・曾孫請けの曾孫請け以下にも朝鮮企業は多い。朝鮮企業が日本社会を侵食するにあたって斡旋業や仲介業を始めている。
テンプレート形式で個人情報を入力させるオンライン就活サービスが始まると朝鮮企業の参入が相次いだ。そんなこととは露知らず、マイナビやDODAやその他諸々の業界ナビを利用している学生は多い。昔であれば企業の人事採用課に直接問い合わせして資料請求しなければならなかった。大手企業は新卒者に対して採用情報をダイレクトメールで送付していた。第三者の仲介業者を利用することは無かった。第三者に個人情報を渡すことは危険であると認識しなければならない。新設された就職サービス企業は人事管理もできておらず個人情報を韓国や中国に流出させている。DODAは朝鮮総連系なので登録者の個人情報がまんま北朝鮮にダダ漏れしている。就職するに当たって履歴書などの個人情報を第三者に預けることに学生側には何のメリットも無い。
企業が斡旋業者のサービスを利用するメリットがある。人事の採用対応が十分にできない中小企業は斡旋業者が提供する情報サービス（採用告知・個人情報管理）を利用することで手間を省くことができる。朝鮮ナビに登録されている企業の半数は人材派遣などの斡旋業であり、斡旋業者が斡旋業者を学生に紹介しているに過ぎない。下請け・孫請け・曾孫請けも斡旋業者に過ぎず、今は大手企業の経営不振が続いていることから、人材斡旋業者の人間を期間採用するようになっていて、朝鮮斡旋業者や台湾斡旋業者が増えている。自社開発能力の乏しい朝鮮企業と台湾企業が斡旋業にひしめいている。その中には暴力団が経営する人材派遣会社もあって社会問題になった。
日本企業と欧米企業の経営者には斡旋業者を仲介させることの問題も提起しておいた。欧米企業経営者もあまり経営学や社会学に精通しておらず、軒並み朝鮮斡旋業者を利用している。優れた人材を確保したいのであれば学生の情報を直接集めることが必須である。反社会勢力や共産主義国の企業を仲介させる時点で嘘の情報を掴まされている。採用面接にて「就職活動するにあたってリクナビを利用しています。」と回答した者を採用しないよう大手日本企業には通知してある。リクナビだけでなく、他の就活サービスを利用している場合もアウト。個人情報を管理できない人間と見なすことにしている。日本の大学生たちはそのことにも気づいていない。世界中で情報リテラシーの重要性が叫ばれる中、国営企業や国家機関では「個人情報を管理できない人間を採用するべきではない。」という意見で一致している。そのような情報に関しても日本国内の大学では教育が一切されていない。
NASAに就職するには個人でNASAにアプローチするしかない。NASAへの就職を希望する人々はアメリカに渡って大学に通うなどして関係者から情報を集めている。30代でも40代でも留学生としてアメリカに乗り込み、大学の勉学に勤めつつ就職ルートの情報を集める。一見するとNASAには無関係な場所での情報の回収と分析から、すでにNASAの就職試験が始まっている。日本の大学生は大学4年間を通じて就職活動という意識が無く、3回生や4回生になってから就職活動を始めている。情報を集めるのではなく個人情報をばら撒いて企業に見てもらおうとする。その時点でインテルやNASAには就職できない。アメリカの大学では4年間通じて就職活動を兼ねた情報収集と情報分析の訓練を実施している。当初から就職先の目標を掲げている学生は履行する学科も違う。
とはいえ、心の底から宇宙が好きでNASAに就職したいと考えている学生＝優秀な人材でもない。そこが難しいところでNASAの採用試験はセンスを問うこともしている。私もNASAからスカウトを受けた。NASAの採用条件はプロジェクト・リーダーとして迎えたいというものだった。現状のNASAは技術職に偏り過ぎていて開発計画の策定が進んでいない。宇宙ステーションを活用する事業にしても持て余していた。SNSを通じてNASAが「宇宙でテストしてみたことを募集します」と告知したこともある。「ブーメランを投げる」「紙飛行機を飛ばす」などの遊びまで始めてしまって宇宙開発の意義を見失っていた。やることはいくらでもあるだろう、と私の方から大方針を定めて
火星の地表でテストすることになった。まずは火星の地表でのデータ収集と分析を始めている。なぜ、火星の地表でデータを収取させているかは全米の大学生へのクイズにしておいた。知識ではなく、センスが無いと正答できない問題である。そのようなクイズを出題している事にも意味があってそうしている。
愛国心があっても、夢があっても、センスの無い人間に国家プロジェクトを任せる訳には行かない。100％の確率で成果を出さないと国家機関と言えども政府から予算を削減されてしまう。NASAに至ってはプロジェクトを100％成功に導かなくてはならない。それを遂行する精神力とセンスの有無が試されている。私がNASAからスカウトされたのも国家プロジェクトをいくつも成功させていたからだ。国家プロジェクト級の開発案件を成功させるでもしないとNASAからスカウトを受けることは無い。しかし、学生時分にそこまでの成果を残せる人間は乏しく、NASAの採用者には新卒はほとんどいない。昨今は中国による宇宙開発競争が嗾けられていて、NASAの情報管理の体制が厳格化されている。軍事戦略に応用できる技術を扱うことから、採用する人材の身分照会を徹底するようになった。ただでさえ就職するのが難しい上に、新冷戦構造の影響をまともに受けてしまい、外国人労働者を採用できなくなっている。
NASAは国家機関だから・・・・などと考えるな。一般企業であっても情報漏洩は死活問題になる。三洋電機やSHARPは情報漏洩と人事管理を怠ったことで経営破綻した。三洋電機もSHARPも中国共産党企業に吸収され、日本国が指導してきた技術情報も流出している。企業買収も国家の問題と捉える傾向が強くなっていて、世界各国は自国の大手企業や重要な機関の採用窓口を閉めている。不審人物が潜り込んできて企業情報を盗むケースが多発していることから、学生に対しても情報リテラシー教育が急務になった。日本企業は派遣会社の人材を活用するため情報漏洩の恐れが常にある。CIAが情報分析作業を下請け企業に業務委託していたことが発覚してからは、アメリカで下請け業者の人材チェックが強化された。元CIA職員を名乗るスノーデンは、CIAから業務委託を受けていた下請け業者の臨時職員である。アメリカでも中小企業は人材管理のできていない企業ばかりなので共産党員があちこちに潜り込んでいる。誰も音頭を取らないことから、とうとう私が舵を切ることになって孔子学院の閉鎖と人材派遣の採用を禁止した。全米の大学で一斉にアナウンスしたので学生たちが震撼した。
日本の大学に通う学生は何の教育も受けていないに等しく、新卒採用した時点では戦力として満たしていない。学生に何も教えていないのなら、何か実務的な研究でもやらせておけ、と日本政府には警告した。頭の悪い学生は遊びも遊びになっていない。何をやらせても時間の無駄になっている。国家として人材教育の方針を打ち出していないので国立大学からして無用で無益な研究が横行している。また、情報漏洩対策もできていない。学生たちは自分の個人情報の管理もできていない。私立大学にしても経営者はバカだらけ。現実が見えていない。アホ政治家どもが大学経営者に尻を蹴られながら「大学を無償化しろ！」と叫んでいるのは、国家予算を充てて大学の経営を安定させることを意図しているからだ。私立大学の国営化を目論む中国人経営者の策略である。私立大学も国立大学も中国人教授だらけになっている。学業や研究では目も当てられないほど何もできなくなっている。日本では大学が存在する意味も無くなってきている。日本の大学を卒業する新卒者は海外の国家機関や国営企業で採用できない。使い物にならないので労働者として扱うしかない。
私は日本とアメリカの両国でそれぞれの国家戦略や国家プロジェクトを策定・立案してきたが他の国をみるとどこも必死さが無かった。イタリアやスペインやポルトガルやギリシャの経済悪化は、彼の国の政治家や企業経営者が怠惰的であったことが一番の要因である。状況が悪化してから危機感を募らせていたのでは手遅れである。彼の国の学生たちは自国の政治家の無能ぶりを嘆いている。特に日本に旅行で着た後では自国の発展性の無さを嘆く学生が増えている。ドイツやフランスを直接見なくても私には解っていた。ドイツの政治家やフランス政治家の発言はどれも考えが甘い。ドナルド・トランプを大統領に任命した直後、アメリカの学生たちには大統領を見て危機感を募らせてくれと厳しく言っておいた。あの程度の人材を活用するしかないぐらいアメリカの政情は不安定である。共産主義国が徒党を組んでアメリカ社会を破壊している。その中で教育を受けながら社会を支える人材にならなければならない。これは後進国や共産主義国に生まれるよりも過酷な人生になる。
共産主義国や社会主義国の空気は生ぬるい。北朝鮮にしても平凡である。軍人どもが日本や東南アジアで暗躍している以外は平壌に住む朝鮮人は至って平凡に生活している。政府に忠誠心を誓えば楽に生きられる。しかし、日本やアメリカでは国家に忠誠心を誓おうと楽に生きられない。国家に忠誠心を誓った瞬間から四方八方の見えざる敵から攻撃を受けることになる。日本人に生まれることと、アメリカ人に生まれることが、世界で一番ハードな人生を送ることになる。低俗な国家の犯罪組織やテロ組織は日常生活者をいきなり殺したりはしない。共産主義者と社会主義者はいつ何時も人殺しをしている。それは大企業の社内でも起きている。そんなことも知らずに生きている人間がいるとすれば真性のバカでしかない。
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英王室アンドルー王子が窮地に立たされている。アメリカで発覚した大富豪ジェフリー・エプスタインによる人身売買および未成年者買春シンジケートの現場にアンドルー王子がいたとされる隠し撮りが公開された。映像の中でアンドルー王子が若い女性に向かって手を振る様子が映っていた。人身売買騒動の余波を受けて英王室も対応に追われている。
1990年以降、ヨーロッパ諸国の王族や貴族の中に人身売買に関与している人物が複数いると言われているため、ジェフリー・エプスタインのようなシンジケート主催者を探ると「必ず何かが出て来る」と見なされていた。これまで連邦当局やジャーナリストが人身売買シンジケートを追跡できなかったのも、身内である公的機関によって阻まれていたからで、政治家と富豪が組んで隠蔽工作が徹底されていた。多くの被害者が証言していたことから人身売買は公の存在と化しており、いつ誰が人身売買シンジケートを法の裁きに掛けるか時間の問題だった。
英王室はアンドルー王子の人身売買シンジケートへの関与を強く否定している。しかし、買春の現場とされているジェフリー・エプスタインの邸宅にいるところを隠し撮りされており、屋敷に入っただけでも人身売買の現場を目撃していたはずである。隠し撮りされた写真や映像が流出するたびに、ジェフリー・エプスタインと親しく付き合っていたセレブリティーが青ざめている。米大統領や英王室関係者の情報だけが先行して流出しているのは「売国奴」が誰だったのかを探っているからである。"彼ら"は人身売買シンジケートを摘発するべく捜査を進めていた米当局を妨害していた張本人と見なされつつある。物的証拠が存在するためアンドルー王子も厳しい状況に追いやられている。
インターネットが整備され、誰でも情報を発信できるようになったことで隠蔽工作が通じなくなっている。ここ10年でパワハラやセクハラの摘発が相次いでいるのも、大勢の被害者がインターネットを通じて声を挙げたからである。テレビや新聞といったメディアの情報さえ握り潰してしまえば事件をもみ消すことができた時代とは違う。メディアを支配して臭い物に蓋をしても根本的な解決にはなっていない。人身売買やセクハラなどの事件では大勢の被害者が泣き寝入りしており、被害者に訴える場所を提供するだけで証言活動が始まる。インターネットを誰でも利用できる環境にしたことで事件の被害者が声を挙げるようになった。社会が劇的な変化を遂げて、野放しになっていた犯罪者が社会的裁きを受けるようになっている。
「米大統領」や「英王子」のように国際的にも信用を得やすい立場の人物が、何らかの組織犯罪に関与しているとなると連邦当局であっても捜査の手を進められない。日本では「忖度」という言葉が使われているように、ホワイトハウスや英王室の威厳に関わることから、あらゆる立場の人間が「忖度」に動いてしまう。そのことから犯罪組織はセレブパーティーを開催して米大統領や英王室関係者を招待する。世界各国の政府機関が忖度する立場の人間を抱き込むことで警察当局の捜査を妨害しやすくなる。自国の警察の捜査を阻むのが自国の政治家なのだから警察組織の内部にも不信感が広まっている。
アンドルー王子にしても、ビル・クリントンにしても、簡単に隠し撮りされているところを見ると教育が成っていない。社会主義者や共産主義者は権力者を抱き込むためにあらゆる罠を張っている。人身売買や性風俗サービスの運営者には社会主義者や共産主義者が多い。それらを利用する人間は隠し撮りされていることを覚悟しなければならない。政治家のように社会的立場に立って人を指導する人間はセレブパーティーでも警戒しなければならない。あらゆる組織が政治家を抱き込むべく暗躍している。外国人組織に弱みを握られた途端、国家を内部から崩壊させられてしまう。アンドルー王子がジェフリー・エプスタインに抱き込まれていた可能性は十分ある。英王室はアンドルー王子からジェフリー・エプスタインと何を話していたか詳しい話を聞き出しておくべきだ。
インターネットでは凶悪事件などの「犯人捜し」が横行している。有名な話で、お笑い芸人のスマイリー・キクチが「女子高生コンクリ詰め事件の犯人グループにいた」とされて脅迫事件にまで発展した。コンクリ詰め事件では事件現場の東京都足立区の戸建て住宅に100人以上の不良が足を踏み入れたと報道されていた。警視庁が事情聴取を行っただけでも88人にも上る。その内、１６人が虐待行為に加担していたとして逮捕されている。主犯格4人以外にも共犯者が16人逮捕された。スマイリー・キクチは足立区出身で、高校生当時に不良グループに参加していたと自身でプロフィールに紹介していた。それがインターネット掲示板で知れ渡ったことから、スマイリー・キクチはコンクリ事件の現場を見たか聴いたかしていたんじゃないか？と推察された。警察の捜査が始まる前から足立区の不良たちの間では「ヤバイ奴らが居る」と噂になっていて、実際に犯行現場には大勢の不良が立ち入っていた。その内の数人は人身売買で女子高生を買っていた。日本社会を震撼させた卑劣な事件のため、インターネット上でも主犯格4人以外の共犯者探しが行われている。芸能人のプロフィールなどで足立区出身としている人物は軒並み「捜査線上」に浮上した。
スマイリー・キクチは家族が脅迫されたことから警察に被害届を提出した。執拗に脅迫していた人物が数人逮捕されている。会社役員や公務員や看護婦といった社会的立場にある人物ばかりが逮捕されてスマイリー・キクチを驚愕させた。NHKでも取り上げられたケースのため知っている人も多いだろう。スマイリー・キクチが足立区出身でもなく、不良グループでも無ければ「捜査線上」に浮上しなかった。これらの情報を隠したまま、スマイリー・キクチがインターネットを通じて脅迫を受けたことだけ伝えたのでは誤解を招く。東京出身でもなく、関東地方出身でもなく、事件現場とは何の関係もない地域の出身者がコンクリ事件の犯人とされて脅迫を受けたのであれば深刻な冤罪である。足立区出身で不良グループに参加していたとなると疑われても仕方がない。実際にそのような人間は今、心底震えているだろう。足立区出身であることも隠していると思う。コンクリ事件の被害者遺族が心労からノイローゼを患っているため、犯人グループが平然とのさばっていることに憤る人間が大勢いて、社会的裁きに掛けようと一致団結している。そして、インターネットを通じて社会的裁きが始まった。
吉本興業のお家騒動では加藤浩次を筆頭に内部告発が相次いだ。松本一派（大崎洋会長、岡本昭彦社長、ほか）からパワハラや嫌がらせを受けていた被害者が一斉に声を挙げて立ち上がった。テレビとSNSを通じて内部告発が起こり、世間の関心を引くことになった。これも大勢の被害者がいたからこそ、社会運動に発展したのであって、吉本興業に反旗を掲げた芸人にマスコミも味方していた。岡本昭彦社長が開いた会見のほとんどの時間はお家騒動に費やされ、マスコミ各社の質問もそのことに偏っている。ここぞとばかりに吉本興業がバッシングれたのもテレビ業界やマスコミ業界の関係者にパワハラ的なことを行っていたからだろう。被害者が多いからこそ社会運動と化す。吉本興業は所属芸人の契約内容を見直すとしたが、それだけが問題になっているのではない。吉本関係者の「人間性」が問題になっていて、テレビ業界やマスコミ業界にも少なからず不信感を募らせる人間がいる。
どれについても言えるのは「好き放題やらかしていた人間」が被害者から糾弾されているだけで自業自得でしかない。アンドルー王子はジェフリー・エプスタインに接触しなければよかった。スマイリー・キクチは不良グループに関わらなければよかった。吉本興業は社員と芸人の人間教育を行っていればよかった。警察の捜査が不十分
だったばかりに被害者と一般大衆が協力して人身売買シンジケートの実態を暴こうとしている。コンクリ事件も法の裁きが不十分だったので一般大衆が協力して犯人グループの摘発に乗り出している。吉本興業も松本一派に好き勝手させているので虐げられている芸人達とマスコミが協力して経営陣を追い出そうとしている。インターネットは大衆に力を持たせる意味もある。そのような時代が訪れるとも知らずに好き勝手にやりたい放題してきた連中が大衆から裁きを受けているに過ぎない。
もともとはソビエトが俺を怒らせたのがはじまりである。
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アメリカのテレビドラマに比べて日本のテレビドラマは面白くないと言われる。日本のテレビドラマの全てが面白くないということは無いのだが、世界中の人間に見せて面白いと言われるテレビドラマはわずか数作品しかない。
1980年代に大量生産された暴力ドラマや、1990年代に大量生産されたトレンディドラマは、現代の日本人に視聴させても面白いとは思われない。テレビドラマの題材となっていた家庭問題にしても、学校問題にしても、社会問題にしても、恋愛問題にしても、どれも考察が浅いと言わざる得ない。ルポライターの潜入ルポに基づいて作られた山崎豊子原作の社会派ドラマはまだ視聴に耐えうるものがあるが、その視点をミクロにしただけの池井戸潤原作の社会派ドラマはワンパターン過ぎる。とどのつまり、どれをとってみても内容が単純である。
日産自動車の労働組合問題を題材として小説を作ると、過去の社会派ドラマなどすべて吹き飛ばすものができる。外出する際に、敢えて家族には別の場所に行くことを告げる、という共産党対策は日本社会で生きていく上で必須のテクニックである。共産党員は日本の至る場所で情報収集活動をしていて、企業幹部の日常生活を監視している。企業幹部が労働組合対策（実質は共産党対策）のために人を集めようものなら、そこに共産党員を送り込んで内部から分裂工作を仕掛けるのだ。そのようなアクションを早期に摘み取るべく一般市民を監視しているのだ。
創価学会が信者に配っている指示マニュアルには「一般人の結婚を妨害しろ」と記載されている。インターネット上にも指示マニュアルの一部をコピーしたものが出回っている。創価学会のマニュアルとされているが、実は複数のカルト宗教で配布されているマニュアルである。インターネット上に洩れているマニュアルはあくまでも一般人を迫害するための指示が書かれている箇所であり、社会的地位の高い有力者をどのようにするかは別のマニュアルに記載されている。日本社会で独身が増えているのは各種カルト宗教信者の迫害によるものだ。そのような社会環境になっているのは100年前からで、そこから社会問題や家庭問題や学校問題を考察しなければならない。企業内で繰り広げられている派閥争いにしても深刻な影響を受けている。山崎豊子のドラマはそこまで掘り下げていない。池井戸ドラマになると完全に子供向けである。
テレビドラマの脚本を手掛けるには社会情勢や社会環境を理解しておく必要がある。恋愛をテーマにしているトレンディドラマがどれも薄っぺらいのは社会情勢も社会環境も現実に即したものではないからだ。登場人物のバックボーンからして不明瞭で、登場人物各人のパーソナリティーも不完全である。正真正銘の一般人の男女を主人公として恋愛ドラマを作ると、必ず創価学会信者による妨害工作を受けなければならない。一般人の男女が結婚するなど以ての外、というのがカルト宗教の教義だ。それが日本人の男女ならばなおさらである。社会に蠢く思想や組織の存在を無視して作るとリアリティーを欠いてしまう。職場の人間関係にしても一般人が大きなプロジェクトを指揮すると必ず妨害される。人為的なトラブルによってノイローゼ自殺する会社役員は後を絶たない。何も知らずに生きていると、会社で何が起きているかも解らずに迫害を受けることになる。
2014年からアメリカではGoogleやFacebookの内調を行っている。GoogleとFacebookの社内では一般人に対する差別が横行していることで知られている。どちらも共産主義者が巣くっていて、アメリカ人の保守派の人間が社内で迫害されている。世俗的にいえば社会主義やリベラル。しかし、迫害する手法や手口を調べていくと共産党組織と同じことをしている。Googleのオフィスには問題を提起する連絡掲示板が設置されている。一見するとオープンに何でも話せるようでいて、そこに社会問題や政治問題を書き込むとGoogle幹部から圧迫面接が行われる。思想狩りのための掲示板であることに気づいた従業員らがどんどん退社している。ここにきて、アメリカ政府やEU諸国がGoogleをターゲットに法規制の強化に踏み込んだのも共産主義と断定したからである。そのようなことが政府間では議論になっている。
日本ではテレビが血相を変えて韓国にまつわる報道を続けている。これも異常なことである。ニュースが極端に偏ってしまうのも、社会情勢や社会環境に詳しい人間がテレビ業界に少ないからだ。韓国と北朝鮮に関するニュースになると、TBSの情報番組には必ず辺真一がゲストコメンテーターとして出演している。辺真一のコメントの中身は薄っぺらい。定番のコメントとして、韓国大統領が日本を批判するのは国内選挙向けのPR、というものがある。選挙で指示を集めるために日本を批判しているというのだ。国の代表者としてはあるまじき行為である。韓国との国交断絶に向けて日本政府が取り組んでいる中で、韓国側で指導者らがヒステリックなまでに日本批判を続けたがために、欧米諸国が韓国人の異常性に気づくことになった。国際的に韓国人を問題視する風潮が広まっている。欧米企業経営者は「韓国人を相手にするな」と社員に指示を出している。日本企業でも韓国人を警戒する意識が強まっている。国家はバランス外交に徹しつつも、民間では警戒意識から断交が始まっている。新宿や生野に住む在日朝鮮人が韓国食材を売り込んでいる以外に韓国文化を積極的に発信する動きはどこにも無い。韓国の政治指導者の悪態の影響を最も受けているのが在日朝鮮人たちで、深刻な状況になっていることを痛感している。同じ在日や帰化朝鮮人が買いに来るのでは意味が無く、カルト宗教信者らによる偽装工作（人が大勢いるように見せかけるために宗教団体が信者を動員している）では余計に気味が悪い。在日朝鮮人に言わせると破滅的な状況である。創価学会信者やエホバ信者が買い物に行けと言われて新宿や生野に集まる。それも在日朝鮮人は気づいている。恐ろしいから黙っている。
世界中で共産主義対策が始まっていたり、中国人対策が始まっている。ロシアと中国に対する関税を継続的に発表している。中国共産党がアメリカ政府との貿易交渉を行う度に追加関税が発表されるという流れになっている。中国人投資家に対する監視も強まってきたことから、中国共産党員らはアメリカ市場から資金を引き揚げている。資金の引き上げが始まると、日本円への退避も呼び掛けられている。世界市場で警戒意識が強まっている以上、何処にも投資先を見つけられないからだ。このような動きは全て政治情勢とリンクしている。世界市場の警戒心が強まると共産党資金が逃げ場を失って日本円になだれ込む。日本円が買える以上、それを阻止する術も無い。アメリカはまだまだ中国への政治経済の圧力を準備している。日本も韓国と中国への政治経済の圧力を準備している。EUからイギリスが離脱した暁には、中国・ロシア・韓国への経済制裁に拍車が掛かることから、イギリスのEU離脱を阻止するべく内部で攪乱工作も続いている。しかし、EUでもドイツを抜きにして共産主義の危険に警戒心が強まっている。
グローバルに世界情勢を見つつ、その中での日本を取り巻く情勢を見なければならない。EU諸国とアメリカを通じて日本政府に圧力を掛けて日韓断交へと舵を切らせている。自民党も朝鮮人と癒着しているので何も政策が進まない。そのような状況を打開するべく世界経済を動かしながら自民党に圧力を掛けている。韓国がアメリカに仲介を求めるのは筋違いである。大元は私とアメリカなのだから。アホな陰謀論を唱えていた連中も今ではすっかり見かけない。インターネット上の情報をあらゆる国が監視し始めたことで迂闊な行動は許されなくなった。それでも韓国政府や韓国メディアだけが迂闊な行動のオンパレード。政治や経済を何も知らないことが良く解る。
人種差別はよくない、と小学生の子供に教えるようなレベルで、韓国政府に協調しなさい、と言って聞かせている。すると、アメリカ政府関係者が日韓問題を懸念しているなどの論調にすり替えてしまう。日本が韓国をホワイト国から除外することについて、いずれの国からも懸念が示されたことは無い。韓国の暴走については、とんな迷惑やろうだ、という懸念が示されている。韓国メディアと朝日新聞は嘘の記事を乱発して「アメリカ政府関係者が仲介する」と言い続けたが、アメリカ政府関係者の誰一人として朝日新聞やロイター通信のインタビューに応じていない。そこまで裏取りは済んでいる。朝日新聞の記者たちは妄想で記事を書いている。とんでもない新聞社である。そんなことが社是で横行しているのだから、朝日新聞に掲載されている全ての記事は読むに値しない。「ある政府筋では・・・・」や「ある政府関係者は・・・・」といった枕詞が使われている記事は全て嘘と思えば良い。
このような話は欧米でも盛んに議論されている。韓国では議論されていたのが、議論されなくなった。韓国メディアも朝日新聞同様に匿名の政府関係者を持ち出して嘘の記事を乱発している。しかし、現実には韓国メディアが報じてきたことと真逆の事ばかり起きている。これは今に始まった話ではない。数十年前からそのような状況が続いている。文在寅は共産主義者ではないかと疑う声も出ている。韓国でも思想狩りが盛んに行われていて、次第に違和感を唱える声が消えている。典型的な共産主義国で見られる現象である。香港は今も反政府デモ＝反共産主義デモが続いている。一般市民が暴徒（共産党員）に襲われて大変な被害が出ている。中国共産党のイメージはさらに悪化しており、欧米諸国が中国への経済制裁を追加している。日本も中国に対する経済制裁を追加する。WTOの発展途上国優遇制度は完全に撤廃される。そこでも韓国は経済制裁を受ける立場にある。
世界中で現実問題を多角的に分析しており、その影響でテレビドラマの架空の世界の社会問題が薄っぺらい内容であることも指摘されるようになった。一昔前のアメリカのテレビドラマも、世界観が合致しておらず中身が無いと散々な評価になっている。ハリウッドのポリコレ問題自体が政治問題と受け止められるようになり、ポリコレした映画は軒並み低評価を付ける行動が起きている。日本のテレビドラマのほとんどは朝鮮人俳優が主役を務めているのでポリコレと見なされている。日本人スタッフのみで作られた映画やドラマを見たいという要求が強まっている。ポリコレハリウッドと同じでポリコレジャパンではもう相手にされないのだ。世界がどんどん成長していく中で、一部の人間が取り残されつつある。韓国は徐々に共産ガラパゴスとなっていく。ロシアも中国も共産のガラパゴスに過ぎず、これといって新しいムーブメントを発信したことは無い。テロリズムだけが共産主義国のムーブメントである。
人間的感性のズレの酷い韓国人の話を聞くときは、歪曲されている分だけ歪曲しながら聴き取らなければならない。ズレを修正してから内容を見て行かないと変なことになる。そういう部分で日本のジャーナリストは素直過ぎる。嘘でも何でも横流しにしてはいけない。
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