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昨年のプロ野球再編騒動以来、戦後半世紀以上にわたって読売巨人軍人気に依存して存続してきた球界の�爛瓮奪��瓩�すっかり剥げ落ちてしまった。制度疲労を起こしていた巨人軍人気に依存するという球界のビジネスモデルが、再編騒動によってポッキリと折れてしまったからである。
昨年まで全試合満員御礼の公式発表を続けてきた東京ドームの観客席だが、観客数を「実数に近い」数字に変えた今年は空席が目立つばかりである。全国に生中継される巨人戦の視聴率は下げ止まらない。７月の平均視聴率はとうとう１けた台（８・５％、ビデオリサーチ調べ）にまで落ち込んだ。読売・日本テレビグループが�狎擇蟷キ瓩世塙佑┐芯硬萍侏沙瓩離鼻璽犂兩錣癲∋訥偉┣麌�にはつながらなかった。
■改革案の名に値しないドラフト改革案
球界再編騒動による選手会のスト実施後、球界はドラフトなど球界改革を約束したが、まともに実行に移したのは交流試合だけである。７月１９日にオーナー会議が承認した２年間の暫定ドラフト改革案は、改革案などと評価できる代物ではない。完全ウエーバー制は見送りとなった。新人選手獲得をめぐる裏金の温床となった、社会人・大学生の自由獲得枠（２）は「希望入団枠」（１）として残ったままである。
８月１日にはセ・リーグ理事会が、レギュラーシーズンの上位球団によるプレーオフ導入を検討することを決めた。パ・リーグでのプレーオフ導入に強硬に反対してきたのは、どこのリーグだったのか。まさに「貧すれば鈍す」とはこのことである。巨人軍頼みの�狄裕い離察Ε蝓璽悪瓩任呂覆�なったことに、ようやく気付いたのだろう。しかし、ドラフトの暫定改革案もセ・リーグのプレーオフ導入検討も巨人軍中心に進められてきた。球界の巨人軍に依存する体質は、基本的に何も変わってはいない。
球界を支配する球団オーナーや、彼らの�犖曚錣譽泪瀬爿瓩任△覽綯勅卍后�球団代表らには、球界をまともに改革する意思も能力もないことは明らかである。そこで、筆者は勝手に改革案をまとめてみることにした。「プロ野球改革試案―拡大１リーグ制とワイルドカードを取り入れたポストシーズン制の導入―」である。精神論を言っても何も変わらないから、具体的な制度改革論から入ることにする。
■プロ野球改革私案骨子
以下は改革私案の骨子である。
（１）全１８球団による１リーグ制の導入。
（２）東、中、西の３地区に各６球団で構成。
（３）ワイルドカードを取り入れたポストシーズン制の導入。
（４）公式戦のうちレギュラーシーズンの試合数は、１球団当たり同地区同士の対戦６０試合、他地区との対戦７２試合、合わせ計１３２試合。
（５）ポストシーズン進出球団は各地区の勝率上位２球団と、各地区の勝率上位２球団を除いた、リーグ全体の勝率上位２球団（ワイルドカード）の計８球団。
（６）ポストシーズンは、１、２回戦は最大５試合（３戦先勝）、日本一を決める決勝戦は最大７試合（４戦先勝）。
（７）公式戦の試合数は、１球団当たりレギュラーシーズン１３２試合、ポストシーズン最大１７試合。レギュラーシーズンとポストシーズンを合わせた年間総試合数は、ポストシーズンの決勝戦に進出した球団で最大１４９試合。
■拡大１リーグで全１８球団体制
同じ１リーグでも、昨年のプロ野球再編騒動で読売巨人軍の渡辺恒雄オーナー（当時）らが画策した縮小均衡の１リーグではない。逆に球団数を現在の１２から１８に拡大する。
選手数の総枠が拡大するので、選手会も異論はないはずである。仮に選手が足りなければ、外国人枠を廃止するか拡大するか、すればいい。韓国、台湾など東アジアの選手にもっと門戸を開き、野球の才能の宝庫である中南米諸国から若く才能ある選手を集めればいい。
首都圏、近畿圏に集中する球団を各地域に分散することが望ましい。しかし、そうできなくても北東北、北関東、新潟（長野）、北陸、四国、南九州に１球団を新設すれば１８球団体制になる。
現在の２軍は地区ごとに�爍寡凜蝓璽悪甓修垢襦５綯鳥渦爾竜綯弔里曚�独立経営の球団の参加も認める。２軍の本来の目的は選手育成だから、地区内だけで試合をすればいい。その方が地域密着化が進むし、移動などの経費も削減できる。地区を超えた優勝決定戦は、興行的に成り立つならばやればいいことである。四国アイランドリーグのような独立リーグと連携する方法もある。
２リーグ制にこだわる必要はない。サッカーでは、欧州各国のトップリーグはすべて１リーグ制である。
１リーグによる公式戦（レギュラーシーズン、ポストシーズン）にカップ戦を絡ませる。その上で、日本代表による国際試合を組み込む。(２００５年８月５日記)
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