成田好三のスポーツコラム・オフサイド

スポーツ全般をテーマに新たな視点からスポーツの面白さや様々な課題に焦点を当てたコラムサイト。無料メルマガも配信中です。

07年のコラム

[ リスト | 詳細 ]

記事検索
検索

全6ページ

[1] [2] [3] [4] [5] [6]

[ 前のページ | 次のページ ]

NHKニュースはファッション番組!?

 7月4日夜7時のNHKニュースは、あまりにもひどかった。今回は、ほとんど論評に値しないこの番組をあえて論評する。

 トップニュースは、長崎への原爆投下は「しょうがない」発言で前日に辞任した久間章生防衛大臣の後任として、この日に就任した小池百合子新防衛大臣についてである。この夜のトップニュースとしては、まずは順当な選択である。この選択に文句を言うつもりはない。

 しかしである。小池新大臣就任の取り上げ方は、あまりにもひどすぎた。久間前大臣は度重なる失言のあげくに、実質的に参院選がスタートした6月30日に、長崎への原爆投下は「しょうがない」発言をし、参院選への悪影響を恐れた安倍晋三首相から3日後に事実上更迭された。

 そうであるならば、ニュースでの小池新大臣就任の取り上げ方は、防衛庁長官時代を含めて初めて、女性防衛大臣を就任させた安倍首相の思惑や参院選への影響となるはずである。

 しかしながら、この夜のNHKニュースの取り上げ方はまったく違っていた。NHKの切り口は、何と新防衛大臣のファッションだったのである。

 皇居での認証式や防衛省での初訓示にどんなファッションで臨むかであった。ニュースでの映像は、首相官邸や皇居での黒のロングスカート姿、防衛省でのやはり黒のパンツスーツ姿を丹念に追いかけていた。

 ニュースには、安倍首相の会見や、野党党首らの批判的コメントも挿入されていたが、メインの流れは、小池新大臣のファッションと、若き日のニュースキャスター時代の映像と、政界を渡り歩いて来た小池氏の華麗なる遍歴をつなぐ映像であった。

 安倍首相がこの時期に小池氏を防衛大臣に任命させた背景には、初の女性防衛大臣就任によって、年金問題や久間氏の失言問題などの逆風から、有権者の関心をそらす狙いがあったことは、誰でも分かることである。

 そんな背景や狙いを一切無視して、NHKは自らが最も重要と位置付けている夜7時のニュースを、ファッション番組にしてしまった。

 相次ぐ不祥事で逆風下にあるNHKは、やはり年金問題などで強烈な逆風下で参院選を戦わざるをえなくなった安倍首相と自民党にエールを送ったつもりなのか。

 そう考えた人は少なくはなかったのではないでしょうか。7月4日夜7時ののNHKニュースを見た皆さんは、そう考えませんでしたか。(2007年7月5日記)

開く トラックバック(1)

 高野連は生きた化石(3)−有森裕子のプロ宣言

 いまや日本型アマチュアリズムの権化となった高野連は、高校野球に金銭が関与することを、極端なまでに忌み嫌っています。終戦直後に成立した日本学生野球憲章を、時代の変化を無視して墨守する教条主義的な団体としては、それは当然のことでしょう。

 しかしです。高校野球だけでなく、プロ野球などプロスポーツを除いて考えてみても、あらゆる階層の野球、そしてスポーツ全体にとっても、スポーツと金銭、つまりスポーツと経済活動を切り離すことは不可能です。

 高野連も、高校野球の主催者として春夏の甲子園大会、地方大会とも膨大な金額の入場料収入を得ています。メディアは決して報じませんが、甲子園での全国大会における、全国生中継するNHKと関西のTV局の放映権はどうなっているのでしょうか。

高野連もまた、圧倒的な高校野球人気の恩恵を享受する経済団体であるわけです。

 陸上女子マラソンの有森裕子は、日本アマチュアスポーツ界の画期的な存在となりました。彼女が手にした果実である、バルセロナでの銀メダル、アトランタでの銅メダルという、五輪2大会連続のメダリストという偉業は、日本のスポーツ界が手にしたかけがえのない成果として、長く記録、記憶されるべきでしょう。

  しかしです。有森は、日本のスポーツ界にとっては五輪での2大会連続メダリストという以上の偉業を達成した人物でもあります。

競技者が競技者であるがゆえの経済的「価値」を、自らが所属する企業(リクルート)、競技団体(日本陸連)、それらを統括するJOC、さらには、アマチュアは金銭的対価を得ない存在だと考えていた日本社会に認めさせたことです。それは、有森のプロ宣言でした。

有森のプロ宣言以前の陸上界は、いまの高野連と同様に日本型アマチュアリズムを墨守する団体でした。競技者が五輪など国際大会でどんなに素晴らしい成果を勝ち得ても、彼のもたらした経済的「価値」は、競技者本人に還元されることはありませんでした。

 有森が五輪で2大会連続のメダルを獲得したという偉業は、第一義的には有森本人に属するはずのものです。しかし、彼女の偉業の成果は、彼女の所属企業や日本陸連、JOC、さらには日本陸連やJOCに協賛する企業、メディア産業などに分配されることになりました。

 そこで、有森は「プロ」宣言をしたわけです。私は競技者である。競技者が勝ち得た成果は、まず自らが享受する権利があるというわけです。

 日本では、競技者の権利は「肖像権」という極めて狭い範囲でしか規定されていません。彼らの権利の根拠となる「肖像権」でさえ、法的にはきちんと整備されていません。それは、プロスポーツでも同じことです。プロ野球とプロ野球選手会は、選手の「肖像権」の帰属をめぐって、いまも対立を続けています。

 しかしです。有森のプロ宣言によって、後進の高橋尚子、室伏広治、末続慎吾らがプロとなりました。プロとは、自らの生み出す価値の対価を自ら得ることができる競技者だといえることができます。

 スポーツは極めて経済的な活動です。現在の社会で、ある特定の場所に数万人もの人々を集められるイベントは、スポーツとロック音楽の一部しかないでしょう。

 数万人を集めることが出来る能力、さらにそれによってTVなどメディアを参画させる能力のある競技者が、彼らの活動によって得られる価値の対価を何ひとつとして得られない。そんなことは、経済活動としては考えられないことです。

 昨年夏の甲子園で、「ハンカチ王子」こと斎藤祐樹投手は早実高校の野球部員でした。彼が昨年夏の甲子園と秋の国体、そして今春に進学した早稲田大学の野球部員として東京六大学野球にもたらした価値は、べらぼうなものです。

 そうした価値から、当の本人である斎藤投手本人は何も得られない。そんな現実こそ極めて理不尽なものではないでしょうか。

 高校生であった、いまは大学生である斎藤投手に、いま直接金銭的対価を与えよというつもりはありません。しかし、斎藤投手が生み出した価値を早実高校や高野連、早稲田大学や東京六大学野球、メディアや協賛企業などが「占有」することは、理不尽なことではないでしょうか。

 競技者が生み出した価値は、競技者本人、さらには競技者全体に還元すべきです。そうした手法を考え出して実践することもまた、競技団体などの重要な役割ではないでしょうか。

 高校野球の特待生問題で、まるで「魔女狩り」のごとき対応を取る、高野連を仕切るおじいさん方には、以上のような理屈は理解できない理屈でしょう。しかしです。あなた方の考え方と行動ほど、日本のスポーツ界を蝕む考え方と行動は、他のどこにもないでしょう。(2007年5月9日記)

 高野連は生きた化石(2)−アマチュアリズムの権化

 高野連との関係の深さ、浅さにかかわらず、メデイアが取り上げない、あるいは取り上げたがらない、高校野球部の特待生問題で、最も基本的な問題について、今回は書くことにします。

高校野球部の特待生問題で、高野連がこの制度が日本学生野球憲章に違反するとして、この制度をもつ高校野球部とこの制度を利用する野球部員にペナルティーを科す根拠となった、同憲章第13条1項についてです。

 同憲章第13条1項にはこう書かれています。

「選手又は部員は、いかなる名義によるものであっても、他から選手又は部員であることを理由として支給され又は貸与されるものと認められる学費、生活費その他の金品を受け取ることができない」

 この条文はまさに古典的なアマチュア規定そのものです。五輪の創始者であるピエール・ド・クーベルタンが五輪の基本理念として提唱し、その後長く、スポーツ界の基本理念として位置付けられた概念でした。

札幌冬季五輪で、「ミスター・アマチュア」と言われた当時のIOC会長、アベリー・ブランデージがオーストリアのスキー選手、カール・シュランツを五輪から追放する根拠となった概念です。

 しかし、ブランデージ退任後のIOCは大きく変化しました。世界のスポーツ界も様変わりしました。今ではIOCにアマチュア規定はありません。国際陸連など世界の主要な競技団体にも、アマチュア規定は存在しません。

彼らは長く基本理念としていたアマチュアという概念を見捨てたのでした。アマチュア規定は廃棄されました。五輪や世界陸上などの出場選手は、競技者(アスリート)と規定されることになりました。

 近代スポーツを長く支配してきたアマチュアリズムという概念は、神聖なものでも高尚なものでもありません。それは、近代スポーツの歴史に少しだけでも触れれば分かることです。

 近代スポーツは英国など欧州で始まりました。サッカー、ラグビー、テニス、野球の元となったクリケットなどです。これらのスポーツは当初、貴族階級と資産家階級の占有物でした。彼ら以外の階級である農民や労働者には、スポーツという新たな娯楽を楽しむ時間的、金銭的余裕などなかったからです。

 しかし、スポーツは素晴らしい魅力的な娯楽でした。その素晴らしさと魅力は労働者や農民をも虜にしました。彼らの中からも身体能力や技術に優れた競技者がでてきました。

 当時のサッカー大会を考えてみてください。各チームは貴族や資産家階級によって構成されていました。しかし、スポーツは勝ち負けを争う競技です。どうしても相手に勝ちたいチームは、彼ら以外の階級から身体能力と技術に優れた競技者をスカウトし、試合に出場させることにしました。

 こうしてスカウトされた競技者は金銭的にも時間的にも余裕はありません。彼らを出場させるには何らかの「みかえり」が必要となります。それが、当初は「休業補償」でした。これが「プロ」の始まりとなりました。

 労働者や農民のスポーツへの参加を拒みたい貴族や資産家階級は、「休業補償」を得て大会に参加する競技者を「プロ」とみなして大会から締め出そうとしたのです。

 「金をもらって競技してはならない」「金のために競技してはならない」というアマチュアリズムは、スポーツから労働者や農民を締め出そうとする、極めて差別主義的な概念だったのです。

 アマチュアリズムは、明治期に日本に輸入されて変質しました。日本流の精神主義と同化したのです。こうした差別主義と日本流の精神主義を根拠とする日本のアマチュアリズムの権化こそ高野連と言えるでしょう。

 高校野球部の特待生問題で、全国の公立高校の中で唯一、高野連から日本学生野球憲章違反であると認定された高校がありました。その公立高校では、同窓会が金を出して独自の奨学金制度を設けていました。この高校の制度が違反であるならば、社会の扶助制度は成り立たなくなるのではないでしょうか。

 ひと昔前までは、ラグビー界が日本のアマチュアリズムの権化でしたが、今ではプロ化を容認しています。いや、容認どころか、ワールドカップなど国際大会で勝てないという現実の前で、プロ化を積極的に推し進めてさえいます。

 日本の学生野球、なかでも高野連は、スポーツの直面する現実から目をそらし、もはや旧時代の遺物となった日本のアマチュアリズムを墨守する総本山とさえいえる存在になっています。

 高野連は、高校野球は教育の一環であると主張していますが、同窓会による扶助でさえ「悪」であると決めつけるあなたたちに、教育を語り、実践する資格があるのでしょうか。(2007年5月7日記)

高野連は生きた化石(1)−メデイアと甲子園

 高野連(全国高等学校野球連盟)は生きた化石です。とうの昔に見捨てられた教義「アマチュアリズム」を、いまも固く信奉する組織だからです。高野連の支配下にある全国4000もの高等学校野球部と野球部員は、生きた化石に隷属する奴隷だということができます。

 プロ野球・西武ライオンズ球団によるドラフトに絡む裏金問題から派生した副産物である高校野球の特待生問題が、大きな社会問題になっています。メディアは右往左往しながら騒ぎ続けていますが、いつもの事ながらも、問題の本質とはかけ離れた部分で、揚げ足取り的な論調を繰り広げています。

 高校野球部の特待生問題は、西武球団の裏金問題で、専大北上高校の出身のアマチュア選手が当事者であると判明したことから、高野連が専大北上高校を事情聴取して「発覚」しました。カッコ付の「発覚」と書いたのは、特待生制度は私立高校の経営システムとして、広く認知されていた制度だったからです。

 専大北上高校を事情聴取した高野連は、同校の特待生制度を即座に、日本学生野球憲章に違反すると認定しました。そしてまた即座に、全国の加盟校4000校余りに対して、特待生制度のあるなしに関して調査を行いました。その結果、春夏の甲子園常校をはじめとする全国の370校余りの高校野球部の特待生制度を学生野球憲章違反であると認定しました。

 高野連は、学生野球憲章違反であると認定した高校野球部の部長(責任教師)を引責辞任させ、特待生制度を利用した部員を、5月末日まで出場停止処分にすることにしています。高野連はなぜこの時期にこうした強硬措置を取ったのか。その理由は簡単に説明できます。高野連にとっては、春と夏の全国大会がすべてです。春のセンバツ大会はすでに終えています。いまは夏の大会につながらない春季大会の開催中です。高野連は春季大会を犠牲にして、夏の選手権大会を無傷で開催したいと考えたのです。

 新聞やTVなど日本の主要メディアは、高校野球部の特待生問題が「発覚」した当初は、腰の定まらない報道姿勢を取っていました。いわば、判断停止状態で右往左往していました。しかし、次第に高野連批判の姿勢に転じてきました。朝日、毎日とそれらと関係の深いTV局に比べて、読売、日本テレビが高野連批判の論調に転じてきました。

 こうした傾向は、これらのメディアの独自の判断によるものではなく、「高校野球=甲子園」との関わりの深さ、浅さによるものです。高校野球は高校スポーツでは圧倒的な人気と存在感をもつスポーツです。それは、夏の甲子園大会と、野球以外のすべての高校スポーツ部が参加する夏のインターハイとの注目度、メディアへの露出度を比べてみれば、誰にでも分かることです。

 しかも、高校野球には主要メディアが深く関わっています。春のセンバツ大会の主催者には高野連と並んで毎日新聞社が名を連ねています。夏の選手権大会の主催者は高野連と朝日新聞社です。そして、春、夏の大会ともNHKが全試合を全国生中継します。

 新聞社とそれと関係の深いTV局の報道姿勢は、基本的には一体だといえます。高野連、春夏の甲子園大会とは比較的に関係の浅い読売と日本テレビが、特待生問題で高野連に対して批判的対場を取ることができるのは、そのためだと言えるでしょう。 

 今回のコラムは、いわば「前ふり」だけで終えることにします。本論である、高野連が神聖化し墨守するアマチュアリズムは、日本以外では既に見捨てられた概念であること、アマチュアリズムは元々、スポーツから労働者階級を排除するために考えられた差別主義的な概念であることなどにつては、次回のコラムで書くことにします。(2007年5月6日記)

 長崎市長銃撃無視の民放TV局は報道機関なのか

 長崎市の伊藤一長市長が4月17日夜、拳銃で銃撃され、搬送された病院で18日未明に死亡した。現職の政治家が選挙期間中に街頭の人ごみに中で撃ち殺されるという事件は、日本では前代未聞の出来事である。

 伊藤氏が市長を務める長崎市は、広島市とともに世界で2つだけの被爆都市である。長崎市では17年前、当時の本島等市長が銃撃され、重傷を負う事件があった。

 伊藤氏が銃撃された直後の午後8時から10時の時間帯では、犯人は山口組系の暴力団幹部という事実が次第に分かってきた段階で、犯行の動機や背景は不明のままだった。

 この時間帯で、事件の速報性において圧倒的な強みをもつTVメディアは、この重大事件をどう伝えたのか。新聞はどう頑張っても翌日朝にしか届かない。TVメディアの威力が試されるはずだった。

 筆者はこの夜帰宅中の車の中で、NHKラジオで第1報を聞いた。帰宅後すぐTVをつけると、NHは地上波で、臨時ニュースの形でこの事件を放送していた。その後も、特に目新しい進展がないまま、事件関係ニュースを流し続けていた。

 その一方、民放TV局はどう対応したのか。いや、民放TV局はこの重大事件を無視していた。少なくとも筆者の住む関東エリアではそうだった。

 日テレ、TBS、フジ、テレ朝、テレビ東京。午後8時から10時までの時間帯に、NHK以外のどのTV局にチャンネルを回しても、この重大ニュースは放送されてなかった。臨時ニュースのテロップさえ流れていない。どの民放TV局も、通常のバラエティー番組をいつも通りに流し続けていた。

 筆者は見ていないが、恐らく民放TV局でも事件発生直後の第1報のテロップくらいは流したのだろう。しかし、第2報、第3報はどうだったのだろうか。

 翌日朝の民放TV局の対応は一変していた。ニュース枠、ワイドショー枠ともこの重要事件を大きく取り上げていた。どのTV局とも前夜のNHK以上に生々しい現場映像を流し続けていた。
 
 現場は長崎駅前の繁華街である。発生時間帯は選挙活動終了直前の午後8時前である。近くにはNHKだけではなく、TV局の本社、支社が多くあっただろう。記者やカメラマンが現場にすぐ駆けつけることができる場所であり、時間帯である。

 民放TV局も長崎県枠、九州枠ではこの重大事件を大きく取り上げたはずである。しかし、東京の民放キー局は、この重大事件を少なくとも、筆者が見ていた発生直後の午後8時から10時にかけては無視していた。

 民主主義と選挙の根幹に関わるこの重大事件をその夜は無視し、翌日になると「とっておきの映像」を我先にと流し、たいそうなコメントを司会者やコメンティターに言わせる。そんな民放TV局は、報道機関といえるのだろうか。(2007年4月18日記)

開く トラックバック(1)

全6ページ

[1] [2] [3] [4] [5] [6]

[ 前のページ | 次のページ ]


よしもとブログランキング

もっと見る

[PR]お得情報

ふるさと納税サイト『さとふる』
11/30まで5周年記念キャンペーン中!
Amazonギフト券1000円分当たる!
いまならもらえる!ウィスパーうすさら
薄いしモレを防ぐ尿ケアパッド
話題の新製品を10,000名様にプレゼント
いまならもらえる!ウィスパーWガード
薄いしモレを防ぐパンティライナー
話題の新製品を10,000名様にプレゼント

その他のキャンペーン


プライバシー -  利用規約 -  メディアステートメント -  ガイドライン -  順守事項 -  ご意見・ご要望 -  ヘルプ・お問い合わせ

Copyright (C) 2019 Yahoo Japan Corporation. All Rights Reserved.

みんなの更新記事