成田好三のスポーツコラム・オフサイド

新聞は権力機構の「手下」なのか

　新聞は権力機構の「手下」なのか

　民主党の小沢一郎代表の公設秘書が政治資金規正法違反の罪で起訴された翌日、３月２５日付の朝刊で、新聞各紙は東京地検特捜部の捜査の在り方に関する解説や論評を大きく掲載した。

　各紙とも総選挙を間近に控えたこの時期に、政権交代を狙う野党第一党の党首の公設秘書を、いわゆる「形式犯」で逮捕、起訴した地検特捜部の捜査への疑問点や問題点を指摘する内容だった。

　各紙の解説や論調は、それぞれ政権政党との距離の違いからか、批判の濃淡に差はあるものの、それぞれ「正論」を述べていた。だからこそ、読後に腑に落ちない気分、いや、いやな気分になった。

　各紙とも、こんなまともな「正論」を吐けるならば、何故、起訴前にそうした論陣を張れなかったのか。小沢氏の公設秘書が逮捕されて以来、新聞各紙は地検特捜部の意図的なリークによる記事を大量に垂れ流し続けてきた。

　来る日も来る日も、社会面のトップ記事、あるいは二番手記事はこれらの記事で埋まっていた。そんな新聞各紙は、公設秘書が起訴された翌日の紙面で、検察批判の記事をようやく「解禁」した。

　新聞各紙、あなたがたは、検察、特に東京地検特捜部に関して、世間に対してあるイメージを植えつけてきた。「検察は正義の味方」「「巨悪を眠らせない検察」「東京地検特捜部は日本最強の捜査機関」といったイメージである。
　
　しかし、あなた方が賞賛する検察は、一面では国家の権力機構の中枢そのものである。検察もまた国家の官僚機構の一翼を担う大きな存在である。国家の権力機構の中枢そのものである存在が、「公正」「公平」なだけの存在であるはずがない。

　そして、新聞各紙、あなた方も地検特捜部の意図的なリークを無批判に垂れ流し、世論を誘導する存在であるならば、権力機構の一部を担う存在、あるいは権力機構に囲い込まれた存在、ありていに言えば、権力機構の「手下」と言われてもしょうがない存在である。（2009年3月27日記）

ＥＴＣ1000円乗り放題はたちの悪い戻し減税

　ＥＴＣ1000円乗り放題はたちの悪い戻し減税

　ＥＴＣ搭載車両に限っての高速道路の1000円乗り放題の割引制度が、3月28日から全国一斉にスタートする。この制度ほどすじの悪い、いやたちの悪い政策は、これまで見たことも聞いたこともない。

　高速道路料金の割引は、その原資を高速道路会社ではなく国が負担する。原資はもともと国民が負担した税金だから、この割引制度は少し形を変えた戻し減税である。

　戻し減税ならば、公平性が担保されていなければならない。同じ程度の税金を払っても、ある人たちには戻しがあるが、別の人たちには戻しがない−。そんな制度では国民の理解を得られるはずがない。

　百歩譲ってみる。戻し減税にも不公平が許される場合がある。その国の経済状況が極めて悪化しており、効果の薄い公平な戻し減税より、ある成長分野の消費拡大が大いに期待される人たちに限って戻し減税を行う、という場合である。

　しかし、今回の政策、ＥＴＣ搭載車両に限って、土日祝日だけ高速道路料金を一律1000円に割り引くという制度は、不公平極まりないばかりではなく、消費拡大効果もさほど期待できない代物である。

　車を運転しない、あるいは車にＥＴＣを取り付けない人たちに対する不公平は、論を待たないが、この稿ではあえて問わないことにする。当たり前すぎるし、コラムが冗長になってしまうからである。しかし、ＥＴＣを車に取り付けた人たちにとっても、この割引制度は、極めて不公平である。

　土日祝日だけしか割り引かないのでは、その恩恵にあずかれる人たちは、一般のサラリーマンや工場勤務者、公務員などに限られてしまう。土日祝日に休めない、あるいは極めて休みを取りにくい人たち、飲食業や小売業など流通関係に携わる人たちは、この割引制度とはほとんど無縁の存在となる。

　日本で働く人たちのうち、土日祭日に休めない、あるいは極めて休みにくい人たちがどれだけいるのか。この制度を設計した高級官僚や御用学者、自動車関係業界のお偉いさん、選挙目当てにこの制度に飛び乗った自民党や公明党の国会議員の皆さんは、この制度の恩恵にあずかれない多くの人たちの不利益を考慮に入れた上で、この制度の導入を決めたのだろうか。仮にそうだとすれば、彼らの頭の中身は相当に劣化している。日本の指導者層にはとてもおいておけない人たちである。

　逆に、この制度の恩恵を受けられない人たちが、この制度に何らクレームをつけないとしたら、この国は現在の自民党・公明党政権が永続政権になるにふさわしい、何ともおめでたい国ということになる。

　もう1つの問題は、この制度が消費拡大につながるかということである。政府と自民党、公明党は、土日祝日に限っての割引で観光産業へのてこ入れを期待しているようである。しかし、観光産業は、土日祝日は黒字、しかし、平日は赤字というのが実態である。土日祝日のわずかな黒字も平日の大幅な赤字が食いつぶしている。

　この割引制度によって、土日祝日の黒字が増えても、平日の赤字が大幅に拡大したのでは何にもならない。これまで、土日祝日より割安な平日に旅行していたリタイア世代や主婦層が、1000円乗り放題によって旅行の曜日を変えたらどうなるのか。観光産業に従事する人たちは、むしろこの辺の心配をすべきである。この割引制度の導入によって、高速道路と競争する地方の鉄道会社やフェリー会社は、存亡の危機に立たされる可能性もある。

　新聞・ＴＶなど主要メディアは、たちの悪いこの戻し減税に対して異を唱えることもせず、今回も低次元のレベルの話題ばかり追っている。ＥＴＣ補助がたった半月限りなのでどの店も売り切れて在庫がない。1000円乗り放題を使えば東京から青森、東京から京都までいくらで行ける−。そんな話題ばかりである。彼らがＥＴＣ割引制度も矛盾や問題点を正面から取り上げないのは、彼らもまた日本の支配階層に取り込まれた存在だからではないか。（2009年3月23日記）

日本は「成熟した民主主義国家」なのか

　日本は「成熟した民主主義国家」なのか

　民主党の小沢一郎党首の公設第一秘書が西松建設に関係する政治資金規正法違反容疑で東京地検特捜部に逮捕されて以来、ＴＶ・ワイドショー（いまは生活情報番組と呼ぶそうだが）の司会者やコメンテイターたちが、以下のような趣旨の発言を連日のように声高に繰り返していた。

　−日本は成熟した民主主義国家である。そんな立派な国家の政権が司法当局に意図的に捜査対対象を指示したり誘導したりできるはずがない。そんな立派な国家の司法当局が時の政権を利する恣意的な捜査、いわゆる国策捜査などをするはずがない−

　本当にそうだろうか。まず、第一点。日本は本当に成熟した「民主主義国家」なのか。戦後半世紀以上にわたって、政権政党が、ほんの「瞬間的」とさえ思える一時期を除いて政権を維持してきた国家が、「成熟した民主主義国家」と言えるだろうか。

　こんな国家は、少なくとも「欧米型先進国」には他に存在しない。日本人の多数が、自分の意思によって投票することができるようになったのは、いつごろからだろうか。

　せいぜい十数年前からだろう。それ以前は、日本人の多数は組織票に属していた。農協は各地で興農政連を組織して、多くの農家票をまとめていた。企業もしかりである。

土建関係の企業は、公共事業の受注と引き換えに、政治資金ばかりではなく、社員を選挙活動に動員していた。政治家の秘書の給与を企業が肩代わりすることなど、当たり前のことだった。労働組合もまた、同様であった。

　現在の政党支持率は、常に多数が無党派である。これを言い換えれば、組織票から離脱した個人票がその行き場を失っているということである。組織票時代に投票していた政治家や政党には投票したくない。しかし、彼らが投票したくなる政治家や政党は、いまも存在しない。それが、無党派票の実態である。

　第二点。そんな国の司法権力が公平、公正であることができるのか。立派そうな人や組織が、公平、公正と声高に主張するときには、眉につばをつけなければならない。公平、公正こそ、不公平、不公正の隠れ蓑に使われる、常套句である。

　東京地検特捜部が、日本で最強の捜査機関であるということは事実である。しかし、彼らの捜査手法は公平、公正だろうか。捜査対象をメディアへのリークという手法を使ってあぶり出す。新聞やＴＶニュースに頻繁に登場する「関係者」が、メディアを使って世論を誘導していく。

　彼らにとって、メディアはえさをあさるハイエナ的存在である。彼らにとっては、メディアは地検特捜部のリークによって、日々の生活の糧を得る存在である。

　彼らはメディアをコントロールする。彼らにとって好都合の情報を意図的に流すリークと、彼らの意図に反した情報を発信したメデリアに対する「出入り禁止」措置によってである。

　こうした手法を取る司法当局と彼らにハイエナのように群がるメディアによって熟成される世論。そうした世論が方向性を決めていく社会。そんな国家がはたして「成熟した民主主義国家」といえるのだろうか。

　ここでハイエナの名誉のために断わっておく。比喩的に使われるハイエナという言葉ではなく、本物のハイエナはライオンの捕獲した肉をあさるだけの動物ではない。本物のハイエナは、ときにライオンより優れた能力を発揮する、草原のハンターである。

　小沢一郎氏の「罪」は軽いものではない。中堅ゼネコン一社から１０数年間で３億円もの政治資金を彼は集めていた。彼の手法は、西松建設をのみ対象にしたものとは考えられない。戦後日本では、実質的に初めての政権交代を目指す政党の党首が、こうした手法にどっぷりとその身を漬けていたのであれば、彼は彼の目的のためにも即刻その座を去るべきである。

　ＴＶワイドショーのコメンテイターたちが、「日本は成熟した民主主義国家」などと声高に語るたびに、背中に寒いものを感じるのは筆者だけだろうか。（2009年3月16日記

）

小沢一郎さん、今は「身を捨ててこそ−」のときではないですか

　小沢一郎さん、今は「身を捨ててこそ−」のときではないですか

　「身を捨ててこそ浮かぶ瀬もあり」

　昔からある、言い古された格言です。ある辞書によると、「一身を犠牲にする覚悟で当たってこそ、窮地を脱し、物事を成就することができる」とあります。しかし、この格言にはそうした理屈以上に、もっと 具体的、身体的に理にかなった「真実」があります。

　水泳の初心者や苦手の人は、「身を捨てる」ことができないので、「浮かぶ瀬」にたどりつくことができません。

　彼らの水の中での恐怖は、「水の中では息ができない」ということに尽きます。ですから、彼らは背の立たないほどの水の中に入ると、必死で顔を水面に上げようとします。

　顔は頭の一部です。息をしようとして頭を水面に出せば、頭の体積とその比重の大きさによって、その必然として体全体が水の中に沈み込むことになります。

　彼らとは逆に、水を怖がらない人は、まったく逆の行動を取ります。体を浮かせるには、どうすればいいのか。生まれたばかりの赤ん坊は、そのことをよく知っています。彼らは生まれる直前まで水（母親の羊水）の中にいたのですから、それは当然のことです。

水を怖がらない人は、浮くために体を水の中に沈み込ませます。人間の体は、肺に空気が入っている限り、水より比重が軽いのですから、沈み込めば必ず、体は水面に浮き上がります。

　水面上で、人間が最もエネルギーを使わないで生きながらえる方法は、立ち泳ぎをするでも平泳ぎをすることでもありません。ただ、浮いたり沈んだりしていることです。

　このことから引き出される、最も大事な「教訓」とは、ある状況では常識とはまったく逆の行為こそ、最も正しい行為だということです。

　戦後、永久政権のごとく続いてきた自民党を崖っぷちまで追い込んだ民主党が、一転して強烈な逆風にさらされています。小沢一郎党首の公設第一秘書で、小沢氏の資金管理団体「陸山会」の会計責任者である大久保隆規氏が、政治資金規正法違反の疑いで、東京地検特捜部に逮捕されました。

　小沢さん、あなたは大久保氏の逮捕当日はメディアに対しては沈黙を通しましたが、翌日の記者会見では、検察に対して。「国策捜査」と言わんばかりの、強烈な挑戦状をたたきつけました。

　あなたの師である田中角栄氏、あなたを引き立ててくれた金丸信氏に続いて、今度はあなた自身が刑事罰を受ける瀬戸際に追い込まれています。

　小沢さん、あなたの公設第1秘書逮捕に関して、作家で外務省元主任分析官の佐藤優氏がコメントを出しています。共同通信が配信したコメントを以下に紹介します。他の凡百のコメントとは違って、極めてユニークなものなので、佐藤氏のコメントをここに書き写します。

　「官邸が指示した国策捜査というよりは、現場の検察官の本性が出たように見える。彼らは青年将校のように、民主党に政権が移って政治が混乱するのは国益を害すると信じて一生懸命捜査したのだろう。だが内閣支持率が１０％前後まで落ちたこの時期に手をつければ『検察は政治的』と必ず言われる。逮捕容疑が事実なら、半年待って総選挙後に淡々と立件すればいい。そう言って止めるのが検察幹部の仕事なのに、統率力が落ちたのではないか。検察は常に正しく、逮捕すれば国民は拍手喝采（かっさい）すると彼らは信じているのだろうが、最近は決してそうではなく、ギャップは大きい」

　自ら「国策捜査」と主張する案件で逮捕、起訴され、現在も公判中の佐藤氏らしいコメントです。そういった点を差し引いても、このコメントには含蓄があります。高級官僚と自民党政権は、戦後半世紀以上も持ちつ持たれつの関係でもたれあってきました。検事も高級官僚であることには変わりはありません。

　主要メディアとの関係もそうです。小沢さん、あなたの公設第1秘書逮捕後、東京地検特捜部の「リーク」による、「関係者」を主語とする情報が垂れ流され続けています。この情報リークは、１９９０年代のゼネコン汚職事件を思い起こさせます。

　情報をほしがるメディアと、意図的、恣意的に情報を流出させる「関係者」との相互作用によって、ある方向に世論が形成されていきます。

　一政治家としては、検察と真っ向対決することも是であるかもしれません。しかしです。あなたは政権奪取を目の前にした民主党の党首です。あなたには、もうひとつの選択肢があるのではないでしょうか。

　小沢さん、あなたは田中角栄氏に薫陶を受けた古いタイプの政治家です。そんなあなたが、政治生命を賭けて、自民党政治を終わらせようと考えているならば、検察との真っ向対決とは違った選択肢があるのではないでしょうか。

　冒頭の水泳の話は、浮き上がろうとするほど沈み込み、沈み込めは浮き上がるということでした。

　小沢さん、あなたが本気で日本の政治を根本から変えようと考えているのならば、ここはいっぺん、思い切って沈み込んでみてはいかがですか。

　水泳の話とは違って、沈み込んだままになるかもしれません。しかし、水から這い上がろうともがいた挙句に、民主党を巻き添えにして、民主党を沈みっぱなしするよりは、よっぽどましな選択ではないでしょうか。(2009年3月7日記）　

ＷＢＣ日本代表の「アキレス腱」

　ＷＢＣ日本代表の「アキレス腱」

　中継ぎ専門の投手が１人で戦い抜けますか。イチローの「三番」起用は正しい選択なのでしょうか。

　３月５日の東京ラウンド開幕を前に、大きな注目と空前の人気を集めているＷＢＣ日本代表ですが、本番に向けて少なくとも２つの懸念材料があります。その１つは、中継ぎ専門の投手がたった１人しかいないということです。もう１つは、代表チームの要の打者であるイチローの「三番」起用です。この２つの懸念材料は、日本代表の「アキレス腱」となる危険をはらんでいます。

　日本代表を選抜するに当たって、原辰徳監督とコーチ陣、代表フロントは、最終的に１３人の投手を選びました。先発１１人、抑え２人、中継ぎ１人です。先発は松坂大輔やダルビッシュ有ら日本球界を代表する投手とＭＬＢに所属する日本人投手を選抜しました。抑えは馬原孝浩と藤川球児で、彼らも日本球界を代表するクローザーです。

　問題なのは、中継投手です。若手の山口鉄也しか選びませんでした。中継ぎ専門の投手が１人だけで、日本代表はＷＢＣを戦い抜けるのでしょうか。ＷＢＣには投手の球数制限があります。どんなに優れた先発投手が最高の投球をしても完投することはまず不可能です。

　そこで、原監督らは先発投手を第1先発組と第2先発組に分けて、第2先発組には中継ぎの役割を担わせることにしました。そこまでは理解できます。先発投手が中継ぎに回されることには不満があるでしょう。しかし、球数制限というルールと、日本を代表して「世界一」を争うという舞台を考えれば、彼らもある程度は納得するでしょう。

　しかし、中継ぎ専門の投手がたった１人しかいないという選択は、まったく理解できません。中継ぎには中継ぎの役割と責任があります。試合中盤の１点を争う、ノーアウト満塁といった場面で、中継ぎの経験のない、「ある程度納得した」程度の先発投手が、修羅場を潜り抜けることができるのでしょうか。そうした場面こそ、中継ぎ投手が真骨頂を発揮できる場面です。

　中継ぎ投手を１人しか選ばなかったことは、日本球界にとって、重要な副作用をもたらすことも考えられます。日本球界では、中継ぎは先発や抑え投手より軽んじられてきました。最も優れた投手が先発し、優れた投手だが長丁場には耐えられない投手が抑え投手になり、彼らより劣る投手が中継ぎに回る、とう考え方です。

　近年は中継ぎの重要性が認識されてきましたが、ＷＢＣにおける中継ぎ投手の選考は、こうした傾向に逆行することになります。「やっぱり、俺たちの評価は低いんだ」と中継ぎ投手が考えてしまうことにもなります。中継ぎ投手のモチベイションを著しく低下させてしまう恐れがあります。

　もう1つの懸念材料は、イチローの「三番」起用です。読売巨人軍との練習試合、オーストラリア代表との練習試合とも、イチローは三番打者、クリーンアップとして起用されていますが、これは正しい起用法でしょうか。

　イチローは一番打者、リードオフマンとしては、誰もが認める打者と言えるでしょう。ジョージ・シスラーのもつＭＬＢの年間最多記録２５７安打を８４年ぶりに更新した、日米通算3000本安打を達成した、ＭＬＢで年間２００本安打以上を８年連続で達成した、誰もが認める天才打者です。

　しかしです。イチローは打点を稼ぐクリーンアップタイプの打者ではありません。ＭＬＢ・マリナーズでのイチローの打点は驚くほど少ないのです。ＭＬＢ記録を更新した、年間２６２安打を達成した２００４年でさえ、イチローの打点は６０しかありませんでした。

　ＷＢＣ日本代表に選ばれた、ＭＬＢ・レイズの岩村明憲も同じ一番打者です。イチローと岩村の打者としての評価は、イチローの方が圧倒的に上でしょう。しかし、２００８年シーズン、１６２試合出場で打率3割1分０厘、２１３安打を達成したイチローの打点は４２でした。一方、１５２試合出場の岩村は打率2割7分４厘、１７２安打、打点は４８を残しています。

　ＷＢＣにおけるイチローの三番起用は、再考する必要があるのではないでしょうか。その方が、イチローの能力を生かせるはずですし、日本代表のパフォーマンスを発揮する上でも効果的ではないでしょうか。こうした筆者の危惧が、杞憂に終わればいいのですが。(2009年2月27日記）